※本稿は、小鍜冶孝志『ルポ 脱法マルチ』（ちくま新書）の一部を再編集したものです。
「事業家集団」トップとされる男性Yは2018年春、現在の組織の原型となる新たな「ビジネスモデル」を生み出した。約20年間、会員として活動したマルチ商法企業からの「造反」を企てたものの企業側に察知され、資格停止処分を受けた。時期に誤算はあったが、ごく少数の側近とともに水面下で準備を進めており、「鮮やかな移行だった」という。
Yが長年の活動で学んだことは、マルチ商法の難しさだった。契約を巡ってトラブルになりやすい販売方法から消費者を守る「特定商取引法」は、マルチ商法を「連鎖販売取引」として規制対象としている。マルチ商法そのものは合法でも、特商法でさまざまな禁止行為が定められている。
当時を知る組織関係者は「マルチは結局、特商法の制約があり、いろいろめんどくさい。法的にはマルチじゃない仕組みにしようと考えた」と明かす。Yの組織には、これまではマルチ商法企業に任せていた「構成員の個人情報管理」が必要になった。
顔写真や住所の登録と管理、構成員の証(あか)しである「オンラインサロン」の会費徴収や運営など、ロジスティック（後方支援）を担当する会社を設立した。構成員に販売する美容用品の製造販売会社は、Yの側近であるIが社長を務める。この2社が、事業家集団の中核を担う。
幹部に出させた店舗は、飲食店や美容室などもあるが、基本的にはオーガニック食品や雑貨などの小売店となっている。美容用品を取り扱うためだ。店舗経営者は、構成員を束ねる「師匠」の役割も担う。世の中や構成員に向け、組織の信頼性を高めるための会社もある。Yが経営する会社は、元プロ野球選手や芸能人と対談し、組織の会議やセミナーにも参加してもらう。その他にも、イベント会社や、人材育成会社などさまざまな業種の会社を幹部に設立させ、次々と「事業家」が誕生した。
Yを中心として、組織内で多様な産業が集まる多角的な事業形態を取るビジネスモデルは、まさに財閥だった。
一方、組織の根幹は独立前と変わっていない。末端構成員は購入者勧誘の連鎖で規模の拡大を狙う。外形上はマルチ商法だ。取り扱っている商品も、同じ美容用品だ。しかし、複数の組織関係者が「かなり巧妙な仕組み」と証言する。
構成員は、師匠になるために美容用品を毎月15万円分購入しながら、購入してくれる友達作りに励む。購入先は、小売店を装う師匠の店だ。「構成員には店で扱っているIの会社の商品を買わせている。外から見れば、一般客が店で購入しているのと区別できない」という。
美容用品の販売日は毎月決まっており、師匠から構成員に対し事前に「予約メール」が届く。ただ、このメールで購入を申し込むと特商法の「通信販売」に当たり、規制の対象となる。そこで、メールでは「店にあなたのための商品を取り置いてある」という形をとり、構成員は店で15万円を現金払いする。
客に「あの商品を取っておいて」と依頼されて対応することは、店としてごく一般的だ。それぞれの師匠が店を営んでいるため、マルチ商法と指摘を受けることはない。Iの会社の美容用品は市販もする。各店舗では一般の商品も取り扱い、表向きは小売店と変わらない。
2018年3月、マルチ商法企業からの移行について、幹部をホテルに集めて説明した。組織関係者は「実態はこれまでやってきたマルチと変わらない。なのに、特商法の制約を受けない。「最強のマルチが完成した」と驚いた」と振り返る。
順調に船出した事業家集団も4年が経過し、師匠や構成員の離脱が相次ぐようになった。駅前など街中で「いい居酒屋知らない？」と声をかけ、美容用品を毎月15万円分購入する友達を9人勧誘する。さらに9人がその下に一人当たり5～6人の構成員を抱える「9系列50人」を達成する。するとようやく、師匠に昇進して店を出すことを許されるとみられる。
マルチ商法では勧誘に成功すると「紹介料」などの名目で現金をもらえるのが一般的だが、事業家集団はIの会社の美容用品購入にしか利用できないポイントで還元されるにとどまる。15万円分の商品購入は毎月のノルマだ。しかし、支払えなくなる構成員もいる。店舗の家賃や人件費などの固定費負担も重い。組織関係者は「仕入れ量が減るのを避けるため、2、3人分は自分で買うこともあった」と明かした。
また、どの程度仕入れると卸値が安くなるかは、師匠にも知らされない。しかも仕組みがたびたび変更されるため、利益率のめどが立たないという。
組織関係者は「一般的な小売店であれば、一度にたくさん仕入れれば卸値は下がり、割安で仕入れられる。つまり、「取引量」に応じて卸値が下がるのが普通だが、組織では、自分の下に9系列50人以上のストアオーナーが何系列いるか、に応じて卸値が決まる。つまり、明らかに普通の指標ではなく、「何人勧誘できたか」という勧誘の実績が、卸値に反映する仕組みだった。
自分が勧誘した友達が師匠になると、卸値が下がって利益が出やすくなる。「自分の下に師匠一人で月収50万円くらい、3人なら月収150万円」と口頭で伝えられたという。ただ、契約書などはなく、「なかなか黒字にならなかった。友達作りで苦しんだ地獄から、経営に苦しむ地獄に移っただけ。金に困ることに違いはなかった」と吐露した。
組織関係者は「構成員は数千人。中核2社からの収益だけで、毎月2億円はくだらないのではないか」と分析する。Yは財閥総帥として、構成員を焚きつけるメールを頻繁に送っていることが確認できた。
2018年7月に組織の一部メンバーで共有されたメール。「トレーナー」「カリスマ」と呼ばれているYからのもので、活動を焚きつける内容になっている。
以下は、2019年8月に組織全体のメーリングリストに送られたYからの「格言」。構成員の「勧誘」のやる気を上げるためのものとみられる。
最盛期には、6000人以上いたとされる構成員は2000～3000人規模まで縮小したとみられる。また、師匠の離脱も相次ぎ、組織としては縮小の一途をたどっている。一方で、いまだに組織や師匠に心酔し、事業家集団の活動に邁進している若者が多数いる。なぜだろうか。
そもそも、月15万円の商品購入を続けたら「経営者」になれる、という理屈も普通に考えたら通じない。組織で数年間活動した20代男性の元構成員は「それほど組織が行っている洗脳が恐ろしいということだ。若者の心の隙間に入り込み、人格や思考の全てを破壊する」と指摘する。
組織は長い時間をかけて若者に接触し、セミナーで教えを刷り込み、全国会議や師匠とのやり取りで高揚感を満たし、最後にはシェアハウスでの共同生活で、一般社会や家族のつながりを断絶させる。組織の洗脳は、体系的に行われているのだ。
記者が接した構成員も、休日はもちろん、大晦日まで連絡を取ってきた。構成員は災害や大きなニュースが発生したときにも、街中などで連絡先を交換した相手に対し、連絡するように指示を受けている。どさくさに紛れて連絡すれば、久しぶりの相手でも返事が返ってくる割合が高いからだという。実際にNからは、交流を絶った以降も連絡が相次ぎ、東京五輪の結果を伝えてくるLINEの連絡もあった。
また、2021年10月7日に千葉県北西部を震源とする地震が発生した際には、「地震大丈夫？」という連絡が届いた。ちなみに、このときは他の事業家集団の構成員とみられる男性（居酒屋を尋ねてきたので、Nとは別に記者が連絡先を交換した）からも「地震大丈夫？」と同様の連絡が届いた。
元構成員の男性は「組織に入り、構成員になれば、24時間365日、友達作りのことしか考えられなくなる」と説明する。
この元構成員は、若者が組織の術中にはまる理由について「自分たちの世代は生まれてから、高度経済成長もバブルも経験していない。経験したのは、リーマンショックや東日本大震災など暗い話題ばかり。未来や将来に希望を持たずに育ってきた。そんな中で、組織のうそみたいな馬鹿げた話に興味をそそられる。そして興味本位で近づけば、洗脳をかけられる」と分析する。
また「新型コロナウイルス感染症の影響も大きい。特に地方から、進学や就職で上京してきた若者は、慣れない土地、頼れる人間がいない中で、他者と交流する場を失った。一人は寂しい。人は孤独に陥った時、誰かにすがりたくなる。そんな心の隙間に、組織はつけ込んでくる」と打ち明けた。
組織の複雑な構造に加え、洗脳のプロセスも、摘発や社会的非難を免れるための一環と指摘する声もある。末端の構成員は、具体的な説明を受けないため、組織の構造や実態を把握していない。購入の経緯や、詳細なやりとりを残している人間もほとんどいない。
月15万円の商品購入を続けるため、約1000万円の借金を抱える人間もいれば、借金を重ねて信用情報を失い、クレジットカードを作れなくなった人間もいる。先述した20代の元構成員は「組織を辞めてから、ようやくことの大事さに気づく。組織にいるときは、どんなに苦しくても仲間がいるから楽しい、乗りきれると思い込んでしまう。しかしそれは幻想。皮肉にも、辞めてからの方が辛い」と苦笑する。
別の30代男性の元構成員も同様に、組織の最も狡猾な点をこう説明する。
「月15万円の商品購入や、シェアハウスの入居、正社員から契約社員への転職。すべて組織や師匠の意向に沿った行動だが、最終的には「自分で決めたでしょ？」で片付けられる。つまり組織は、強要も洗脳もしておらず、自己責任で構成員が自分で決めた、というスタンスだ。末端がこの構図に気づくのは、財産や時間などすべてを失ったときだ。そのときにはもう遅い。「自分は絶対にだまされない」と思っている人間ほど、容易に組織の手に落ちる」
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（毎日新聞記者 小鍜冶 孝志）