「自殺をするほどの要因が家庭にあるとは思えませんでした。それに生前、勁至（けいし）は『疲れた』『時間がない』などが口癖でした。『もうこれ以上、この学校の犠牲者を出したくない』とも言っていました」
2018年11月、学校法人武蔵野学院（東京都北区）に通う、高校2年生・高橋勁至さん（享年16）が自殺した。父親は冒頭のように証言する。
裁判では教職員による発言の違法性が認められず
残された家族は、学校での出来事が自殺の背景にあるのではないかと思い、同学院に調査を要望した。第三者委員会は「不適切な指導」を認めた。しかし、それらの指導と自殺との因果関係については「どの程度の影響を及ぼしたかを認定することは困難」としている。裁判もしたが、知りたい事実を知ることはかなわなかった。遺族は「調査が不十分」として、小池百合子都知事に対し、再調査を求める「要望書」を提出。署名も集めている。都は取材に対して、再調査をしない方針を明らかにした。
遺族は、学校側が設置した第三者委員会のほか、真実解明を求めて同法人を相手に損害賠償請求訴訟をした。東京地裁では一部の行為について、不適切な言葉遣いによる指導や注意を認めたものの、違法性は認められずに敗訴。東京高裁は、教職員の発言に対して、「教育者としての配慮を欠いた適切とは言い難い言動」としたものの、やはり違法性は認めず、敗訴となった。裁判では、知りたい事実がわからないままだ。
遺族が自宅で筆者の取材に応じた。
不適切な指導が自殺の引き金に
「勁至の性格は、みんなを笑わせるタイプでした。小学校5年生のときから警察署で行われている柔道教室に通っていました。『柔道をやりたい』との希望があり、勁至本人が高校を選びました。他の高校の選択肢もありましたが、柔道の指導者とつながっていたこともあります。『これから柔道ができる』と柔道部に入り、1年生の頃は楽しくやっていました」（父親）
冒頭の勁至さんの発言は、家族との食事中に出たものだという。しかし、両親はこの時点で、自殺まで考えているとは思っていなかった。亡くなったのは18年11月24日。いつも朝6時ごろ起きるが、起床した姿を家族に見せなかった。そのため、母親が部屋を見にいくが、いなかった。家族で付近を探したが、3階建ての自宅の屋上で亡くなっている姿を姉が発見した。
学校側の第三者委でポイントになったのは、いくつかの不適切な指導だった。18年4月、カナダ留学のレポートをめぐる不適切な指導。18年9月、勁至さんが体育祭の練習に遅刻したときの不適切な指導。朝の小テストで合格ラインに達しなかった生徒を「裏切り者」と呼び、クラス全員が課題を課せられるという指導が行われていた――などだ。
教師の指導が不満で学校を抜け出し、泣きながら帰宅したことも
カナダ留学の「レポート」は、写真で表現したものだ。
「報告書では『レポート』と表現されていますが、実際には『ポスター作成』です。留学時に撮った写真を組み合わせたものです。家族で相談しながら作ったのですが、姉が『自分が中学のときに、ポスターに校長先生の写真を貼って作ったことがあった。そのときは評判がよかった』と話していたため、同行した教員の、複数の写真をつけて、18年4月17日、提出しました。
このときの指導に不満があり、勁至は、校門ではなく、壁を乗り越えて学校を抜け出し、泣きながら帰宅しました。ポスター作成の意図は、指導後に話をしましたが、指導では意図を聞かれず、『馬鹿にしているのか？ 昔なら殴った』と、職員室で他の職員がいる前で、言われっぱなしだったというのです」（父親）
報告書では〈指導内容そのものが不適切であるとは言い難い〉〈学校教育の指導としては内容面への再考を促す指導はあり得る〉〈一般的な指導として、特段、違法とみられる内容はない〉としながらも、（勁至さんの）〈普段の行動と比較しても考え難い特異な行動〉〈精神的なケアにも配慮した指導を検討することが望ましかった〉と評価している。
欠席を容認しない異常な学校風土
一方、遅刻や欠席に対する学校側の異常なまでの態度も影響していると考えられる。
報告書によると、18年9月6日、体育祭の練習当日、勁至さんは腹痛となり、途中下車をしたことで集合時間に間に合わなかった。勁至さんは集合場所に到着後、担任の連絡先を知らなかったこと、腹痛で遅刻したことを謝罪した。しかし、担任は頭ごなしに叱った。報告書は〈（腹痛の場合まで）遅刻が一切許されないわけではなく、担任としても、そこまでの趣旨で指導を行ったものではない〉と推測する。
「この学校は『休ませないでください』と入学直後から言われていました。熱があっても学校に行かせなければならないのです。18年2月26日の夜、嘔吐や下痢、高熱の症状がありました。翌27日も同様な症状だったので、妻が学校に電話をしました。学年主任が『学校のルールなので、一度、登校させるように』と言うので、車で学校へ連れて行ったことがありました。その後も熱が下がりませんでしたが、登校しました。こうした事情についても聞き取りで言っていますが、報告書には掲載されていません。欠席を容認しない学校風土があるのです」（父親）
小テストの不合格者を『裏切り者』と呼ぶ独自ルール
朝の小テストも一因になったのではないかと両親は指摘する。学校全体で行われている小テストにて各クラスで合格点に達しなかった場合、各担任の判断で課題が任されていた。勁至さんの担任は、連帯責任として、一人でも不合格者がいた場合、クラス全員に課題を与えた。不合格になった生徒を「裏切り者」と表現した。
報告書では連帯責任については〈プラスの教育効果よりもマイナスの効果を生じる場合がある危ういもの〉とし、また、〈「裏切り者」との表現は不適切な指導〉として、改善が必要とした。
「小テストの後、『きょうの裏切り者』として名前を挙げていました。担任の独自ルールでした。1年の時は『裏切り者』と呼ばれることはなかったし、連帯責任もありませんでした。勁至は『裏切り者になりたくない』とよく言っていました。通常は朝8時20分までに登校しますが、ペナルティがあると8時に登校することになり、課題を提出するのです。不合格の生徒は、事実上の見せしめでした。失敗した生徒がさらしものにされたのです」（父親）
もっと学校に強く抗議すべきだった
勁至さんが自殺した当日の11月24日は、中学生に対する高校の学校説明会が行われる予定だった。担任は勁至さんに対して、中学生への案内役を割り当てた。単位取得に必要で、事実上、断れなかった。学校を相手にした訴訟では、案内役に従事させること自体は〈教育上一定の合理性が認められ、本件高校の裁量の範囲内〉として、違法性は問われなかった。ただ、不適切指導が積み重なった学校の案内役が自殺に影響したかどうかは調査されていない。
「部活の後輩に言っていたことですが、実は11月8日に、荒川に飛び込もうとしていたところを警察に保護されたといいます。その前日か前々日、進路指導の二者面談があり、希望する進路先について、担任から『あなたの頭で行けるの？』と言われたのを当日に勁至から聞いています。だからこそ、『学校を辞めたい』と言っていました。
“やめていいよ”と言ってあげればよかったのかもしれません。もっと学校に強く抗議すべきだったのかなとも思います。そんな中での学校案内役ですからね。勁至も『（自分が）行きたくない学校を勧めるのはいやだ』と言っていました。亡くなったのは学校案内の当日。勁至が自殺をするに至った経緯を明らかにするための出発点です」（父親）
遺族は都に再調査の要望書を提出
遺族側は、調査報告書が出た後の20年3月18日付の意見書で、「本件事案の評価検討の上で最も重要と考えられる自死直前の期間について何らの事実認定もなく、明らかに第三者委員会の調査が不十分であるか、報告が不十分である」としていた。第三者委に調べてもらえていない点については、
（1）40度の熱があっても一度は登校させるなど皆勤の強要があったこと
（2）学校案内役の強制
（3）11月上旬の二者面談で進路希望先について「お前の成績じゃ無理」と言ったこと
（4）連帯責任の早朝登校
（5）連帯責任がいつごろ始まったのか
（6）9月6日の指導後、「侮辱罪」というメモを残していた心情
（7）11月15日の朝テストで不合格になったこと
などを具体的に挙げている。
遺族が提出した都に対する再調査の要望書によると、勁至さんが自殺した日が学校案内役をする当日だったことは調査されていない。また、「調査範囲が限定的で、聞き取り調査も数人しか行わない」など、不満な点があった。しかも、報告書の中で、学校の対応について遺族に対して開示されておらず、遺族の知る権利が十分に保障されていない。
東京都私学部私学行政課は再調査を行わない方針
23年2月、勁至さんの両親は小池都知事に要望書を提出した後、都庁内で記者会見をした。
「学校の調査委員会からは、調査方法などの説明はありませんでした。（両親の）聞き取りも2回だけでした。私たちは真実を知りたいだけ。ぜひ、再調査をしていただきたい」（母親）
会見に同席した教育評論家の武田さち子さんは、新聞報道されるなど、把握できる範囲で、不適切な指導をきっかけとした児童生徒の自殺（指導死）を独自に集計している。その調べによると、平成になって以降、22年3月までに108件（未遂を含む）の指導死が起きている。集計されていない未遂事案を筆者は取材したことがあるため、実数はさらに多いと思われる。
「指導するなら、まず原因を聞いた上で叱責や指導をしてほしい。その後のフォロ―もして、親御さんには必ず連絡してほしいと思っています」（父親）
武蔵野学院の担当者は、筆者の取材に対して「調査が不十分だという主張は記者会見で知りました。こちらとしては不十分だとは考えていない」と話している。
また、東京都私学部私学行政課は、取材に対して「そもそも東京都が私学の調査をするとか、教育内容に介入することは認められていないため、できるとされていない。これまでも、指導によって自殺があったという主張があった前提の場合、私学の案件で調査をしたことはない」とした上で、「すでに裁判で結果が出ているため、都としても司法の判断に従う」と、再調査は行わない方針だ。
写真＝渋井哲也
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※現在、change.orgにて「 都に対し『指導死』事案の再調査を求めます！ 」の署名活動が行われている。
（渋井 哲也）