大阪府は9日、乳幼児を中心に流行している「手足口病」の患者数が警報レベルに達したと発表しました。
大阪府によりますと、6月以降、手足口病の患者報告数は増え続けていて、最新の感染症発生動向調査で、府内全体の定点医療機関あたりの患者報告数は先週から約1.5倍に増えて、5.96人と警報レベルの基準となる「5」を超えました。
手足口病は、主に4歳以下の乳幼児に多くみられるウイルス感染症で、口の中や手のひら、足の裏などに水ぶくれを伴う発疹が現れるほか、発熱することがあります。多くは数日で回復しますが、まれに髄膜炎や脳炎などの重い合併症を引き起こすこともあります。
感染経路は、せきやくしゃみによる飛まつ感染のほか、患者の唾液や鼻水、水ぶくれの内容物、便などを介した接触感染や糞口感染です。症状が治まったあとも数週間にわたって便からウイルスが排出されるため、保育園や幼稚園などでは特に注意が必要とされています。
大阪府は、有効なワクチンや特効薬はないとして、帰宅時やトイレのあと、おむつ交換後に石けんによる手洗いの徹底や、タオルの共用を避けること、排せつ物を適切に処理することなど、基本的な感染対策を呼びかけています。
今年は、患者の半数近くが1歳の子どもで、保育施設など集団生活の場で感染が広がりやすいことから、府は体調不良時には無理な登園を控えるよう求めています。