事件被害者の実名報道に対して、社会の批判が高まっている。マスメディアの側は「実名を報道することは、被害者の生きた証しを伝える意味がある」といった擁護論を展開しているが、正直なところ、これでは人々を説得できないだろう。メディアスクラムのような強引な取材手法がネットを通じて広く共有されるようになってしまっているからだ。
実名報道問題について考えるべきポイントは、2つある。第一には捜査当局とマスメディアの情報をめぐる「闘争」の歴史であり、第二には、情報というものの意味が21世紀のGAFAの世界では大きく変わってきているということだ。
ひとつずつ説明していこう。まず第一の「闘争」について。これを理解するためには、警察や検察などの捜査当局と新聞やテレビの記者との関係を説明しておかないといけない。
夜回り取材の「権力監視」という役割
新聞記者は殺人などの事件を取材し、記事を書く。しかし日中の捜査当局の記者会見だけでは、たいした情報は出てこない。当局は来たるべき刑事裁判のために秘中の秘の大事な情報はとっておきたいし、マスコミ経由で出る情報もできるだけコントロールしておきたいからだ。そこで記者は刑事の自宅を深夜こっそり訪問する「夜回り」と呼ばれる取材を行い、昼間のオフィシャルな場面では出てこない情報を探ろうとする。
この夜回り取材は本当にたいへんで、たいていの場合は玄関で門前払いされる。数十回ぐらい訪ねていって、ようやく1度ぐらいは立ち話に応じてもらえる。それでも情報をすぐにくれるわけではない。そもそも刑事が職業上知り得た情報を記者に流すことは、法律違反である。それも承知のうえで記者は足を棒のようにして夜回りをかけ、刑事に取り入ろうとする。そうすると中には情にほだされる刑事もいて、断片的な情報を流してくれることがある。
私も事件記者時代は夜回りは本当につらく、嫌だった。じゃあなぜそこまでして、記者はそんな取材をして情報を取ろうとするのか。もちろん第一義的には「スクープを獲りたい」という欲望がある。しかしそれだけではない。事件記者を経験すると先輩から叩き込まれるのは、「捜査当局内に情報のルートを作ることが、権力監視になる」ということだ。
捜査当局は情報をコントロールしようとする
情報をなるべく隠そうとする当局に、記者はどう向き合うのか。警察や検察がなにか問題を起こした時に、その体質や偏向を正面切って批判することも大事だが、それだけでは当局はたいして傷つかない。その問題の「張本人」とされる責任者のクビを切って、一件落着にすれば終わりだからだ。当局にとっては幹部個人個人などは実のところどうでも良く、組織が生き残れるかどうかが最重要なのである。組織を生き残らせるためには、ひとりのクビを切ることなど容赦ないのである。
捜査当局という組織にとっていちばん困るのは、情報が漏洩することである。情報漏洩が続くことは、組織の基盤を揺るがす。だから情報の漏洩に対しては、当局は徹底的に潰そうとする。しかし記者の夜回り取材までは潰しきれないから、新聞に出る情報をできるだけコントロールしようとする。
記者がどのような情報を持っていて、それをどのようにして、どのタイミングで紙面化しようとしているのかを当局は知ろうとする。さらに言えば、いったい刑事の誰がどの新聞記者に情報を流しているのかをつかみたい。だから当局の幹部も新聞記者の夜回りをあえて受け、探りを入れようとする。
「そうだったのか！ わかったぞ！」と叫んだ捜査一課長
実際には、捜査当局幹部はこんな仕掛けまで行っている。部下の刑事たちに一律の情報を教えるのではなく、たとえばA刑事には情報Aを教え、B刑事にはそれと異なる情報Bを教える。そして翌日、幹部宅に夜回りにやってきた記者が情報Bをぶつけてくれば、「なるほど漏洩していたのはB刑事か」ということがわかってしまう。
私もこういう経験は何度となくした。夜回りで情報を入手し、翌日の夜に警視庁捜査一課長に「こういうネタがあるのですが…」と切り出すと、ときたま一課長の眼がぎらりと光る時があった。「なぜそれを知っているのか」と驚くのではなく、「ほお、なるほど」という変に肯定的な反応だったのだ。
私の先輩記者には、ネタを捜査一課長に当てたところ「なるほど、そうだったのか！ わかったぞ！」と叫ばれた体験を持つ人もいた。ようやく流路を突き止めることができ、内心の喜びを隠しきれなくて口に出してしまったらしい。
このようにして情報の出所をあぶり出し、あぶり出したネタ元の刑事は左遷して潰し、すべての情報を自分のコントロール下において記者に直接小出しにしていく。記者の側はこのコントロールから逃れて、絶対にばれない情報源を作ろうとする。当局の情報コントロールを受けず、いつでも当局内部から情報を得られるようにしておくことが、重要な権力監視になり、当局の権力の横暴を抑止する力になるのだ。実際、当局の不祥事などがこういう情報源から得られ、それが報じられたケースは過去にたくさんある。
当局の幹部は、政治的な理由や保身などで時に意図的なリークを行うこともある。記者の側がこのような意図的リークに乗せられてしまうと、当局にコントロールされてしまうことになりかねない。だから私は事件記者時代、「幹部からだけネタを取るのではなく、下から取れ」「巡査部長や警部補からネタをとれてこそ、本物の事件記者だ」と教育された。幹部の意図的リークに乗せられず、「下から取る」ことこそが権力監視になるという哲学なのである。
記者と当局の情報闘争における実名報道の「意味」
記者と当局の闘争においては、情報こそが力であり、相互抑止力になる。「誰が情報をコントロールするか」が勝敗を分けるのだ。実名報道問題で「警察が実名か匿名かを判断するのではなく、判断は報道機関が行うべきだ」という反論がマスメディア側から多く出てきたのは、こういう情報闘争の背景があることを看過してはならない。
ここまで説明したのは、なぜマスメディアが実名報道にこだわるのかという理由である。実名報道の意味は「被害者が生きた証しに…」というようなお気持ちの話ではない。捜査当局との情報コントロール闘争が背景にあるのだ。この点があまり語られないのは、夜回りという取材手法自体がそもそも法律に抵触する可能性があり、表立って議論しにくいという事情があるからだと思う。
公開された情報は誰もコントロールできないGAFA時代
さて、第二のポイントに移ろう。当局と記者のあいだには情報をめぐるコントロール権の争いがあると書いてきたが、この情報のコントロールそのもののありようが、21世紀に入って大きく変わってきている。それを変えたのは、GAFAのような巨大情報プラットフォームの出現だ。
GAFA時代に、情報のコントロールは誰が支配しているのか。もちろん、いまも警察や検察が情報を隠したがるという事実は変わらないし、そこをこじ開けていくことで権力監視していくことは重要なメディアの仕事だ。だが一方で、いったん解き放たれた情報は、誰にもコントロールできなくなっている。
捜査当局や官公庁、自治体、企業などが情報を公開した時点で、内容に関心が持たれればそれはすぐにコピーされて拡散する。マスメディアを経由した情報も同じだ。いったん野に放たれれば、情報はツイッターやフェイスブックで広まり、グーグルにインデックスされ、ブログに引用されていく。情報のソースを閉じても、それらのコピーは消滅しない。
あやふやな情報がネットの海を漂い続ける
私は新著の『 時間とテクノロジー 』（光文社刊）で、情報を記録するという価値そのものが変化を迫られていると書いた。人類は長きにわたって情報を記録することに心血を注ぎ、言葉や文字、印刷などの技術を作ってきたけれども、ネット時代に記録コストは劇的に下がり、記録することの価値は顧みられなくなった。逆に記録を「削除できない」「勝手に増えてしまう」というネット以前の時代には信じられなかったような事態が進行している。
加えて、GAFAのようなプラットフォームでは、情報はあっさり消滅することもあれば、いつまでも残り続けることもある。改ざんされたまま残り続けることもある。人間がモデレートしているのではないプラットフォームでは、情報の扱いに良心や人間性など期待できないのだ。つまりGAFAの世界では、情報はあやふやなまま存在し続けるという宙ぶらりんな状態になる。
こういうことへの不安が、実名報道を危惧している人々の胸中にあるのだと思う。被害者の名前がいつまでもあやふやにネットの海を漂い続け、それがどこでどう悪用されるのかもわからない。そういう時代を私たちは生きているのだ。
メディアと一般社会との間にある壮大な意識のズレ
京都アニメーション放火事件で、京都府警は当初、被害者の実名を発表しなかった。マスメディアから見れば、これは警察が情報をコントロールしようとしていることの表れであり、ここで府警からメディアがコントロールを奪い返さなければ、権力監視の一角が崩されてしまう。そういう危惧があったのだと思う。しかし一般社会から見れば、情報をコントロールしてくれることによって京都府警は記録が放漫に拡散されることを防いでくれ、被害者に寄り添っている姿勢と評価されたのだ。
この壮大な意識のズレが、実名報道問題でメディアの側と一般社会がまったく噛み合わない理由である。情報を記録するということの意味が、いま大きな変動を生じていることを新聞やテレビは認識しなければならない。いつまでも自分たちの閉鎖的なメディアの世界のなかに閉じこもり、外部の世界でインターネットを巻き込んで世界観が一新されつつあることを学ばなければ、この乖離はますます開くばかりだと思う。
（佐々木 俊尚）