世界保健機関（ＷＨＯ）は１４日（日本時間１５日）、新型コロナウイルスによる肺炎の被害拡大を巡り、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）による「東京五輪の中止や延期は不要とＷＨＯに伝えられた」との説明について否定した。この日の会見で、中止や延期は主催者が決定すべきことだと強調した。
厚労相時代（２００７年８月～０９年９月）に新型インフルエンザ対策に尽力した舛添要一氏（７１）は、東京五輪・パラリンピックへの影響について「今から中止、開催、２つのシナリオを想定して動かないといけない。予断を許さない状況だ」と話し、３月１日に行われる東京マラソンを開催できるかどうかが、五輪開催に向けた「一つの山場」とした。
東京マラソンには約３万８０００人がエントリーし、男子マラソン代表の選考会を兼ねている。スタート地点ではランナーや関係者が密集した状態となり、感染が広がる可能性もある。「東京マラソンが感染源となり、拡大すれば、世論は（五輪開催に）一層厳しいものになるだろう」と予想した。
今後、ＷＨＯが０９年の新型インフルエンザと同レベルのパンデミック（世界的な大流行）を宣言した場合は、「五輪中止の判断も視野に入れる必要がある」とも指摘。「選手、ファン、五輪関係者のことを考えると、何とか終息してほしい」と祈るように話した。