私大志願者数の最新情報が判明した。１２日時点の主要５５校のランキングでは、近畿大が首位を守った一方、１月２９日の時点で３位だった明治大が５位へ転落。入れ替わるように日本大が５位から４位へ浮上した。明大以外にも多くの有名私大で志願者の減少が目立った。
「これほどの減少は数十年ぶりではないか。理由として考えられるのは、センター試験利用型入試の志願者の減少だろう」と指摘するのは、受験関連の情報分析に定評のある「大学通信」の安田賢治ゼネラルマネジャー。
早稲田大、慶応大、ＭＡＲＣＨ（明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大）のみならず日東駒専（日本大、東洋大、駒沢大、専修大）などが志願者を減少させている。
安田氏は「駒沢大や東洋大、専修大などでは２つの学科を併願しても受験料は同じだが、それでも志願者が減ったのは、センター試験を受けず一般入試に専念すべきだと判断した受験生が多かったのではないか」
大手予備校「東進ハイスクール」が発表するセンター試験の合否ラインでは、日東駒専はほとんどの学科で８０～９０％の得点率が「Ａライン判定（合格可能性８０％以上）」だった。一般入試以上に高得点が求められた可能性は高い。
ＭＡＲＣＨの志願者減少についても安田氏は「受験生から『覚悟を持って受験すべき大学』と受け取られ、敬遠されたのではないか。センター試験の受験者数が大幅に減少したのも、私大専願の受験生が多かったためみられる」とみる。
“泰然自若”としている層もいるようだ。「早慶やＭＡＲＣＨ、関関同立などでも合格最低点が急上昇するわけではなく、過去問で合格最低点を超えられるよう対策を積めば合格につながる。一方、安全志向に走った受験生により中堅大での合格争いが激化していて、例年以上に厳しい戦いとなった」と安田氏。
志望校への執念が合格を勝ち取ることは、今も変わらないようだ。