新型コロナウイルスが全世界規模で猛威を振るう中、真偽の疑わしい情報や明らかな誤情報、デマが飛びかうようになっている。本稿では、5月9日にTBSのテレビ番組『新・情報7daysニュースキャスター』で1人の学者が流した“真偽の疑わしい情報”を取り上げ、そういった現状に対する注意喚起の一つとしたい。
◆東大教授によって流された“真偽の疑わしい情報”
まず、事実関係についてざっと述べておこう。TBSの生放送番組『新・情報7daysニュースキャスター』に出演した池谷裕二・東京大学薬学部教授は、PCR検査（新型コロナに感染しているか否かを診断する検査）の体制拡充に反対する趣旨の言説を展開し、その中で以下のようなグラフを示した。横軸に各国のPCR検査数（100万人あたり）、縦軸に各国の新型コロナによる死亡者数（同）をとった、国際比較のような格好のグラフだ。
このグラフを示しながら、池谷教授はまず、次のような説明を行っている。
「検査の数が増えれば増えるほど、状態が改善されるということは一切みられません。つまりですね、検査数が多ければ多い国ほど沢山のかたが亡くなっている、ということが分かるんですけれども」
このグラフを見ると確かに、検査数が増えるほど死亡者数も増えていくような傾向、つまり、検査数と死亡者数が比例しているかのような傾向が見える。池谷教授はさらに、グラフ内に引かれている斜めの直線について、
「斜めの直線があって、これがまあ適正な数だろうと言われているんですけれど、日本は実は、この適正な数に一応、乗ってはいるんですね」
と発言し、日本のPCR検査数がすでに「適正な数」だけ行われているという旨の主張を行った。
以上の池谷教授の発言には、少なくとも3つの問題点がある。
1つ目の問題点は、出典が非常に不明確だということだ。池谷教授はこのグラフを番組中におもむろに取り出したが、このグラフを誰が、何の目的で作ったのかを明らかにしなかった。グラフの右下にはデータサイト「worldometers」のURLが示されているが、このサイトにあるのは各国の感染者数などの数字とグラフのみで、池谷教授が示した多国間比較のグラフは見当たらない。これはどういうことなのだろうか？
2つ目の問題点は1つ目とも関連するが、グラフ内に引かれた斜めの直線が、誰が、どのような観点で引いたものなのかがまったく説明されなかったことだ。上述した通り、池谷教授自身は「これがまあ適正な数だろうと言われている」と発言しているが、誰が、どのような観点でその「適正な数」を決めたのかは一切説明しなかった。そしてまた、どこの誰によって「適正な数だろうと言われている」のかも、明らかにすることはなかった。これも一体どういうことなのだろうか？
そして、3つ目の問題点は、これが本稿の主題となるものだが、このグラフが極めて誤解を招きやすいということだ。このグラフを見、そして、池谷教授の説明をそのまま信じた人は、「PCR検査が少ない国ほど死亡者数が少ない」、「良かれと思って行った検査が逆に死亡者を増やす」、そしてさらには、日本を表す赤点が“謎の”斜め線に乗っていることから、「日本のPCR検査数は十分に足りている」と思ってしまうだろう。そのような早合点をさせてしまうことこそが、筆者の思う、このグラフの最大の問題点だ。
このような「ただデータを並べただけ」のグラフ、雑な統計が深刻な誤解を招く場合があることは、病気の流行状況などを調べる「疫学」や「疫学統計学」の分野ではよく知られたことだ。実際、筆者が比較的よく知る放射線被ばくの人体影響の分野でも、論文として公表された雑な統計が深刻な誤解を広めてしまったことがある。過去の事例からの教訓として、以下でそれを紹介しよう。
なお、筆者は上記のグラフに関し、池谷教授にTwitter上で複数回コンタクトを求めたが、返信はないままとなっている。まだまだ深刻な状況が続く新型コロナ災害の渦中でこのような軽々しく不誠実な情報発信がなされたことに、筆者は幾ばくかの不快感と不信感をおぼえている。池谷氏には本件についての丁寧な説明を求めたい。
◆雑な統計が作ったデマ「ラドンでホルミシス」
放射線被ばくの人体影響の分野でよく知られているデマに「ラドンでホルミシス」がある。ラドンという放射性のガスを吸うと体に良い効果が得られ、肺がんに罹りにくくなる、というものだ。今ではすっかり間違いであることが分かっているこれも、雑な統計が作り出したデマなのだ。以下でこの件の経緯を簡単に紹介しよう。
1990年に米ピッツバーグ大学のBernard L. Cohenは、米国の全国411地域のラドン濃度と肺がん死亡率のデータを並べ、図2のようなグラフを描いた [1]。Cohenはこのグラフを用い、グラフ内に太めの直線で示されるように、ラドン濃度が高いほど肺がん死亡率が低くなる傾向が見られると主張した。彼はさらに、この統計結果は「被ばく量が多いほど被ばく由来のがんに罹る可能性が高まる」という現在の常識を覆すものだ、とも主張した [1, 2]。
Cohenによるこれらの主張は当然のごとく大きな議論を呼んだが、それもそう長くは続かなかった。その後、Cohenが使ったものよりずっと高い精度を持った調査手法（case-control study）による疫学調査が世界各地で行われ、Cohenの主張はすっかり否定されることになる。
英オックスフォード大学のSarah Darbyらは、欧州各国で行われた13のcase-control studyの調査結果を統合し、1つの大規模な調査として解析し直した結果を2005年に公表した [3]。この調査に含められた肺がん死亡は7148件にのぼる。この統合解析から得られた結果が図3だ。この図に見られるように、case-control studyから得られた結果は、肺がん死亡のリスク（縦軸）がラドン濃度（横軸）におおよそ正比例するという、不思議のない結果になった。これは上述したCohenの結果とは真逆の結果だ。
同じ時期に中国と北米でも同様の統合解析が行われ、いずれもDarbyらの結果と同じく、肺がん死亡のリスクがラドン濃度におおよそ正比例するという結果になった [4, 5]。欧州・中国・北米で行われたこれら3つの統合解析は、UNSCEAR（原子放射線の影響に関する国連科学委員会）によって更に1つに統合され、ラドン被ばくからくる肺がんリスクの高精度な推定値を提供することとなった [6]。
さらに、これらの結果はICRP（国際放射線防護委員会）やWHO（世界保健機関）によっても採用され [7, 8]、世界各国のラドン防護指針を改善した 〈参考資料： WHO 屋内ラドンハンドブック 公衆衛生的大局観 2009年〉
◆Cohenが見逃していた「交絡因子」喫煙
さて、では何が原因で図2と図3は真逆の傾向になったのだろうか？ それはCohenが重要な交絡因子を見逃していたためだ。「交絡因子」とは、ラドン被ばく以外に肺がんの発生や死亡の原因となる因子のことだ。そのような因子（や因子の候補）は幾つか知られているが、そのうち最もよく知られているのは喫煙だろう。喫煙が喫煙者の肺がんリスクを上げることや、喫煙者の近くで受動喫煙させられた人の肺がんリスクまでをも上げることは、すでに沢山の調査で証明されている。
ラドン濃度と肺がん死亡率の数値を「ただ並べただけ」のCohenのグラフには、ラドン被ばくの影響だけでなく、喫煙の影響までもが入ってしまっているのだ。上述したcase-control studyなどの高精度な疫学手法では、喫煙を含む様々な交絡因子までを調べ上げ、グラフや解析結果に交絡因子の影響が表れないようにする（いわゆる、交絡因子の調整）。そのようにして、ラドン被ばくが持つ影響だけを見られるようにしているのだ。
米国では、ラドン濃度の低い都会で喫煙率が高く、ラドン濃度が高い田舎で喫煙率が低い傾向があった。さらに、喫煙が肺がんの発生や死亡に与える影響の大きさは、ラドン被ばくのそれよりだいぶ大きいことが分かった。そのため、喫煙の影響を排除しない雑な方法でグラフを描くと、図2のように、ラドン濃度の低い地域で死亡率が高く、ラドン濃度が高い地域で死亡率が低いという傾向になってしまうのだ。
このように、交絡因子についてきちんと考え、その影響を適切に排除することは疫学統計にとって極めて重要なことであり、そして、交絡因子の扱いを疎かにすると、酷い誤解を作り出してしまうことすらあるのだ。なお、そのようにして作られた“誤解”を専門用語で「ecological fallacy」、日本語では「生態学的誤謬」あるいは「生態学的錯誤」という。
◆改めて、池谷教授が示した雑な統計の問題点
さて、ここで再び池谷教授のグラフ（図1）に戻ろう。このグラフを見るに、これは「PCR検査数」と「死亡者数」を使って単純にデータを並べただけの、交絡因子をまったく考慮していないものだろう。そう、きっとCohenが示した雑なグラフ（図2）と同様の描き方がされたものに違いない。すると、Cohenの場合と同様に、大きな誤解を招くグラフになっている可能性がある。
新型コロナ死亡者数の場合に考えられる交絡因子は何だろうか？ 筆者がすぐに思い付くだけでも次のような沢山の因子が考えられる：
各国の人口の年齢分布の違い、特に高齢者の割合（新型コロナは高齢者ほど重症化しやすく、死亡しやすい）、人口の男女比の違い、人口密度の違い、感染蔓延が始まった時期の違い、PCR検査を始めた時期の違い、検査数の時間的な変化、PCR検査体制の充実度の差、握手・抱擁・キスなどの習慣の違い、人種の差、上陸した新型コロナウイルスの遺伝子的な違い、各国の裕福度・GDP（国内総生産）の差、医療技術の発展度の差、医療施設の充実度の差、特に集中治療室ICUや高性能人工肺ECMOの保有率の違い、健康保険制度の有無、死亡者数の把握精度の違い、各国で取った新型コロナ対策の違い、対策を取り始めたタイミングの差、その他もろもろ。
はたして、これらの交絡因子をきちんと考慮したら、どのようなことが分かってくるだろう？
この件に関連して、「えくすわいえくす / xyx」さん（Twitter ID： @xyx_is）が行った有益なグラフ化を紹介しよう。これは池谷教授がTBSの番組に出演した次の日（5月10日）にTwitter上に示されたものだ。
まず興味深いのは以下の図だ（図4）。これは各国のPCR検査数（100万人あたり）と、1人当たりのGDPの関係を見たグラフだ。これを見ると、GDPとPCR検査数は大雑把に言って正比例関係にあり、GDPが高い、裕福な国ほど沢山の検査を行っている傾向があることが分かる（ただし、GDPが40,000 USD程度ある日本は、オレンジ色の比例直線から下に大きく外れてしまっている）。
GDPとPCR検査数がおよそ正比例関係にあるということは、池谷教授が示したグラフ（図1）の横軸を「PCR検査数」から「GDP」に入れ替えても、似たような傾向のグラフを作ることができることになる。実際に「えくすわいえくす / xyx」さんが試してみたのが以下の図だ（図5）。予想通り、GDPと死亡者数がおおよそ正比例する格好になっている。
これを見たままに解釈してしまうと、「GDPが高い裕福な国ほど沢山の人が死ぬ」という、何とも奇妙なことになってしまう。池谷教授のグラフを見たままに解釈してしまったときの「PCR検査が少ない国ほど死亡者数が少ない」と同じくらい奇妙なことだ。
これらの結果は、GDPが1つの交絡因子になっているだろうこと、そして、より多くの関わる交絡因子をしっかりと考慮しないかぎり、意味のある、現実的な知見は得られないだろうことを意味している。データを「ただ並べただけ」ではダメなのだ。
◆雑な統計で嘘をつかないために
ラドン被ばくの例で見たように、“雑な統計”で世の中に誤解を広めないようにするには、雑な統計は行わない、あるいは、どうしても統計を行うなら、交絡因子までをきちんと考慮した、意味のある結果が出る解析を行う必要がある。そして、もしもそれが出来ないのであれば、まずは先人たちの知恵に頼るべきだろう。
PCR検査についての先人たちの知恵、それは、台湾・韓国・ニュージーランド・オーストラリア・ベトナムなどの新型コロナの封じ込めに成功している国々が、封じ込めの過程でPCR検査を非常に重視し、豊富に実施してきたこと、そして、初動対応に遅れた英国や米国などが、必死にPCR検査の体制拡充を図ってきたことだ。とりわけ学者や研究者らは、雑な統計を行って示す前に、そういった先人たちの知恵に真摯に向き合い、学ぶべきだ。そこには池谷教授が示したような“雑な統計”が割り込むすき間は、全くないのだ。
＜文／井田真人＞
参考文献
[1] B. L. Cohen, “A test of the linear-no threshold theory of radiation carcinogenesis,” Environmental Research (1990)
[2] B. L. Cohen, “Test of the linear-no threshold theory of radiation carcinogenesis for inhaled radon decay products,” Health Physics (1995)
[3] S. Darby et al., “Radon in homes and risk of lung cancer: collaborative analysis of individual data from 13 European case-control studies,” BMJ (2004)
[4] J. H. Lubin et al., “Risk of lung cancer and residential radon in China: pooled results of two studies,” International Journal of Cancer (2004)
[5] D. Krewski et al., “Residential radon and risk of lung cancer: a combined analysis of 7 North American case-control studies,” Epidemiology (2005)
[6] UNSCEAR 2006, Annex E. “Sources-to-effects assessment for radon in homes and workplaces” (2009)
[7] ICRP publication 115, “Lung cancer risk from radon and progeny and statement on radon” (2010)
[8] WHO handbook on indoor radon: a public health perspective (2009)
【井田 真人】
いだまさと● Twitter ID:@miakiza20100906。2017年4月に日本原子力研究開発機構J-PARCセンター（研究副主幹）を自主退職し、フリーに。J-PARCセンター在職中は、陽子加速器を利用した大強度中性子源の研究開発に携わる。専門はシミュレーション物理学、流体力学、超音波医工学、中性子源施設開発、原子力工学。