新型コロナウイルスの感染が広まる中、保健所などの行政機関が行う検査の他に、個人で簡単に検査できるとうたった検査キットが、インターネットや街中で販売されるようになった。最近ではクラスター（感染者集団）の拡大を防ごうと、自治体が検査キットを配る動きもある。検査キットとは一体どんなものなのか。記者も岐阜市内で売られていたものを購入し、実際に試してみた。【熊谷佐和子】
居酒屋に自販機 2カ月で200個販売
「自宅で簡単に検査できます PCR検査キット発売中」。3月中旬、岐阜・柳ケ瀬のラーメン居酒屋「ぐらっちぇ東」の店先にこうした宣伝文句が記された旗と、自動販売機が設置された。売られているのは、新型コロナウイルスの「抗原検査」（税込み3000円）、「抗体検査」（同2800円）、「PCR検査」（同4000円）の3種類のキットだ。
なぜ飲食店が検査キットを売っているのか。店に尋ねると、「病院に行ったが、PCR検査を受けさせてもらえなかった」と店の利用客から聞いたのがきっかけだったという。新型コロナの感染拡大で飲食店の売り上げが落ちる中、自販機で検査キットを売っているケースがあることをニュースで知り、「自動販売機なら24時間商品を売れる」と、販売を始めた。
店がキットを売っていると知った企業からの注文もあり、2カ月間で3種類のキットが計約200個売れた。購入者からは「陰性だと分かり安心した」「誰にも知られず、こっそり調べられて良かった」との声が聞かれたという。
10分で検査結果 実感わかず
記者は3種類のうち、「約10分で結果が分かる」という「抗原検査キット」を購入した。キットの箱を見ると、中国製のものを福井県のメーカーが販売していた。開封すると、説明書や綿棒、検査用の抽出液が入ったプラスチック容器が入っていた。説明書に従い、まず長さ約20センチの綿棒で、口の粘膜を採取。口の粘膜がどこにあるのか分からなかったが、インターネットで検索しながら、両の裏側を綿棒でこすった。粘膜がきちんと採れているのか確証が無いまま、次は抽出液の入った筒状の容器の中に綿棒を差し込み、10回ほど念入りにかき混ぜた。これで検体と抽出液が混ざったことになるようだ。この検体を混ぜた抽出液を、検査用のプレートに2滴垂らし、結果を待った。
10分後にプレートを確認すると、プレートの「C」の位置に1本だけ赤い線が入っていた。陽性の場合は「C」と「T」の2カ所に線が2本出るはずなので、結果は陰性だった。箱を開けてから結果が出るまで約20分。アッという間だったため検査を受けた実感がなかった。今回は試さなかったが、同店が販売するPCR検査キットの場合は、自分で唾液を採取して検査所にキットを郵送すると、数日後に結果がメールで知らされるという。
厚労省の承認なく精度に疑問も
厚生労働省によると、「PCR検査」はウイルスを構成する遺伝子の塩基配列を調べる検査。一方、「抗原検査」は、ウイルスをつくるたんぱく質への反応があるか無いかを調べる。「抗体検査」はウイルスそのものではなく、ウイルスに反応して体内で作られる抗体の有無を調べ、過去に感染したことがあるかどうかを判定する。
行政機関が実施するPCR検査の受診対象となるのは、医師が「検査が必要」と判断した人か、保健所から陽性者の濃厚接触者と認定された人に限られる。こうした状況の中、岐阜県飛市は行政検査の対象とならない人を対象に、希望する市内の介護施設や一般事業所に対し、厚労省に薬事承認された「抗原定性検査キット」を配布している。
同市は同じ職場で感染者が出た際、行政検査の対象外となった人に検査キットを使ってもらうことを想定する。市の担当者は「無症状でも陽性の疑いがある人を早く見つけ出すための配布」と説明しており、検査キットで陽性が出た人には行政機関でPCR検査を受診してもらう。
厚労省はこうした自治体の取り組みを「キットは迅速に結果が出るため、早期に感染の疑いがある人を見つけ出し、医療機関の受診へとつなげる効果がある」と評価する。
しかし、自治体が配布するものとは異なり、市販で流通している検査キットは厚労省の承認を得ておらず、診断目的ではない「研究用」との位置付けだ。厚労省は「市販のキットは検査の精度が不透明。もし陰性が出ても『絶対に大丈夫』と思わずに感染対策を続けてほしい」と注意を促している。