文部科学省は２８日、２０２０年度の学校保健統計調査の結果を発表した。裸眼視力が１・０未満の小中学生の割合がいずれも過去最悪となり、文科省は「スマートフォンなどデジタル端末の利用時間の増加が一因では」とみている。
発表によると、視力１・０未満の割合は、小学生は前年度比２・９５ポイント増の３７・５２％、中学生は０・８２ポイント増の５８・２９％だった。高校生は過去最悪だった前年度より４・４７ポイント減り、６３・１７％に改善した。幼稚園児は１・８４ポイント増の２７・９０％だった。
１・０未満の割合は小１が２４・２２％、小６は４９・４７％、中３は６０・６１％と学年ごとに増える傾向にある。
小中学生は、１人１台の学習用端末を配る「ＧＩＧＡスクール構想」により、今春以降、授業などで端末を使う時間の増加が見込まれる。文科省は、導入の影響などを把握するため、今年度から、全国の小中学生約９０００人を対象に近視の実態調査を行っている。
一方、標準体重より２０％以上重い「肥満傾向」、軽い「

痩身
（そうしん）傾向」の割合は、前年度よりほとんどの年齢で増えた。文科省は「休校中に体を動かさないなど、生活習慣の変化が影響した可能性もある」とする。
例年、学校保健統計の調査は４～６月に行うが、コロナ禍の休校などに配慮し、２０年度は２０年４月～２１年３月と期間を延長。全国の幼稚園児や小中高校生（５～１７歳）の２５％にあたる３３４万人の健康診断の結果をまとめた。調査時期が例年と異なるため、文科省は「過去の数値と単純比較はできない」としている。