茨城県の常総（旧水海道）、取手、守谷、つくばみらい４市のごみを処理する「常総環境センター」（守谷市野木崎）が、切迫した状態で焼却を続けている。人口増加やコロナ禍を要因に搬入量が急増したとみられ、大掃除や行事などでごみが大量に出る年末年始を控え、センターは「分別して少しでも減量を」と呼びかけている。

４市は常総地方広域市町村圏事務組合をつくり、同センターでごみを処理している。年間最大７万トンを焼却できるが、２０１９年度は６万９７７９トン（稼働率９９・７％）、２０年度は６万９６１２トン（同９９・４％）と、ここ２年はぎりぎりの状態で運転している。つくばエクスプレス沿線の人口が増えているほか、コロナ下の「巣ごもり」で家庭から出るごみが増えたことが背景にあるとみられる。
懸念されるのは、この状態で、年末年始の大掃除や行事で大量にごみが出てくること。現在、焼却する前に一時的に可燃ごみをためるピット（最大８５００トンまで貯留可）は７割ほど埋まっており、常総環境センターの稲川光一所長は「あふれる事態は絶対に避けたい」と話す。

対策は、分別ルールを守ってごみを地道に減らすことに尽きる。センターが可燃ごみの中身を調べたところ、リサイクルできるダンボールや「雑がみ」（包装紙、食品等の紙箱、トイレットペーパーの芯など）が多く混じっており、分別すればごみは減らせるという。また、回収されたペットボトルの約３割はキャップ・ラベルが付いたままだったり、汚れていたりしてリサイクルできないという。こうしたペットボトルは可燃ごみと一緒に焼却される。
稲川所長は「家庭での分別次第で可燃ごみの量を大きく減らせる。市民の皆さんの協力をぜひお願いしたい」と話している。