医療や介護の現場で働く女性の半数近くが職場に生理休暇があることを知らず、ほとんど取得していない実態が、愛知県医療介護福祉労働組合連合会（県医労連）のアンケート調査でわかった。生理による不調があっても「人手不足で仕事を休めない」との声もあり、体が辛くても声を上げられない医療現場の状況が浮き彫りになった。【太田敦子】
調査は9月～10月、同労連に加盟する医療、介護、福祉の各施設で働く女性を対象に実施し、360人（うち328人が医療施設）が回答した。
それによると、職場に生理休暇があることを知らないと答えた人は160人で45％に上り、20代の50％を占めた。またこの1年間に生理休暇を取得した人は2％だった。
休暇を知りながら取得しなかった理由を複数回答で聞いたところ、トップは「申請方法がわからない」で、次いで「症状が重くない」「申請しづらい雰囲気」「人手不足で我慢した」の順だった。
自由記述では「有給休暇すらとれないのに不可能」「評価が下がる」「非常勤なので無給になる」などのほか、「（上司に）有給を使うよう促された」と答えた人も複数いた。
また、「職場に緊急時に使える生理用品があったら便利だと思うか」の問いには80％が「思う」と答えた。理由は自由記述で「とっさの時に助かるし夜勤だと大変」「院内の売店は患者などの目につきやすく購入しづらい」「白衣が汚れると困る」などだった。
看護師の1人は「量の多い人は2時間持たないぐらいで、白いユニフォームが汚れることもたびたびあった。患者が目の前におり、現場を離れられずに働くのがどれだけ大変かわかってほしい」と訴えた。
看護師の井上愛子・同労連副委員長は「看護や介護はチームで仕事しているので現場が回らないとわかると働くしかないと思ってしまう。休みたいが、薬を飲んで何とか対応している状況はみな経験しているが、プロ精神でなかなか声を上げるところに至っていない」と指摘した。