コロナ禍において、皇室のあり方はそれまでと大きく変化した。天皇皇后などが日本の様々な地域を訪問し、そこで人々と交流する機会はなくなった。そのように直接的に「国民と苦楽を共にする」ことこそが、人々からの尊敬や支持を集め、象徴天皇制という制度を支えていたが、そうしたいわゆる「平成流」のあり方は困難になった。
そこから徳仁天皇の模索が始まった。まず、2020年4月からは尾身茂氏などの専門家による「ご進講」を数多く受け、この感染症についての理解を深めたほか、それによる人々への影響についても把握しようと努めた。
また、様々な場面での「おことば」のなかに、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を憂慮する文言が入っているのも特徴的である。その代表的な例が、同年8月15日の全国戦没者追悼式における「おことば」だろう。「私たち皆が手を共に携えて、この困難な状況を乗り越え、今後とも、人々の幸せと平和を希求し続けていくことを心から願います」と、定型的とも言える文言に、あえて新型コロナの問題に関する一段落を加え、人々が平和な生活を送ることができるように天皇は願った。これは、政治的メッセージと受け取られないようにする配慮の一つだったとも思われる。
新年のビデオメッセージ
そして2021年1月1日、皇后とともに新年のビデオメッセージを公表した。これは、新年の一般参賀が中止となるなかで、それの代替とも言える措置であった。一方で、新型コロナの感染拡大が続くなかで、平成の天皇が東日本大震災の時に出したビデオメッセージの経験から、徳仁天皇にもそれを求める意見が挙がっており、そうした声に応える意味もあったのではないか。
とはいえ、イギリスのエリザベス女王などヨーロッパの君主が新型コロナの感染拡大に対してビデオメッセージを出したのとは違い、日本の天皇は象徴という立場にあり、政治的とも受け取られる可能性があるメッセージは出しにくかった。それでもあえて、新年のあいさつという形式をとって、踏み切ったのである。
その後も、徳仁天皇は新型コロナの感染拡大状況を踏まえ、より思い切った対応を取るようになる。東京オリンピック・パラリンピック開催に関して、西村泰彦宮内庁長官による「拝察」発言はその象徴的な出来事であった。このままの形でオリンピック・パラリンピックを開催することについて、天皇は懸念しているようだと長官は発言した。このように長官が「拝察」していると発言することで、医療体制を含めて、人々の感染拡大状況を心配している天皇の様子が人々に印象づけられた。
一方で、天皇本人が長官にそう発言していると公表すれば、政治関与になってしまう危険性もある。そこで、あくまで長官自身がそう感じている（「拝察」）という旨での発言がなされた。ただし、大きな影響を与える問題だけに、これを長官が独断でやったとは考えにくい。やはり天皇の意思がそこにはあり、それを西村宮内庁長官が「拝察」して発言したのだろう。
東京五輪開会宣言で見せた“配慮”
オリンピック開催にあたっては、開会宣言も問題となった。天皇は名誉総裁としてそれを述べなければならない。しかし、定型的な文章であり、そのなかに「祝い」という文言が含まれていた。開催に反対する人々が数多くいるなかで、それを述べることにはためらいもあったのではないか。しかし一方で、国際的な儀礼でもあり、開催に賛成している人々がいる以上、宣言を述べないという選択肢もなかった。
そこで、「celebrating」という英語を「祝い」ではなく「記念する」と訳すことによって、オリンピック開催に反対している人々へも、賛成している人々へも、どちらに対しても天皇は配慮する姿勢を見せたのである。
このように、天皇は新型コロナの感染拡大によって分断される日本社会を積極的に統合しようとする意識を有しているように思われる。2021年8月15日の全国戦没者追悼式における「おことば」もやはり新型コロナの問題に言及した。しかし、あえて文言を「私たち皆がなお一層心を一つにし、力を合わせてこの困難を乗り越え」と変えた。
「力を合わせて」「心を一つ」にすることを天皇が求めたのは、まさに分断される社会を自らまとめようとしているからだろう。「国民統合の象徴」である以上に、「国民を統合する象徴」であることが自身の役割であると考えているのではないか。
「皇室外交」もオンラインで？
新型コロナの感染拡大によって、人々と天皇・皇族の関係は大きく変化した。直接訪問できる機会が減った分、オンラインでの交流が増えた。これはたしかに、短時間に日本の各地とげることも出来、便利な側面もあるだろう。病気の皇后にとっても、現地を訪問するよりは負担も少ないものと思われる。直接訪問の代替として、人々と天皇皇后が同じ時間を共有する機会を得たことは大きな意味があるだろう。
しかし、オンラインが式典などの出席を含めてやや形式的になっていることも事実である。直接訪問では、それ以外の部分での人々との交流が「実」であった。今後、オンラインを活かしながら、この「実」をどのように獲得するのか、そうした新しい活用方法を模索する必要がある。そして、オンラインによる人々と天皇皇后の交流の、見せ方も工夫すべきだろう。
また、オリンピックによって国際親善も復活したが、以前のように天皇皇后が各国を訪問したり、要人が日本を訪問したりするようになるのは、まだまだ先ではないか。そうすると、いわゆる「皇室外交」もオンラインで、という可能性も出てくるだろう。ここでも国内の問題と同じような課題は浮上してくる。
物理的に不可能な部分を、精神面でどうカバーするのか。今後の皇室に与えられた課題だろう。
◆このコラムは、政治、経済からスポーツや芸能まで、世の中の事象を幅広く網羅した 『文藝春秋オピニオン 2022年の論点100』 に掲載されています。
（河西 秀哉／ノンフィクション出版）