トンガ噴火による津波は、日本でも漁港や養殖場などで多くの被害をもたらした。噴火直後からSNSなどでは「平成のコメ騒動の再来」を懸念する声が上がったが、果たして影響はあるのか。真相を追った！
◆気温1℃低下で状況は一変！
1月15日の午後1時ごろ（日本時間）、南太平洋のトンガ諸島の海底火山が大噴火した。広島原爆の500倍ともいわれる衝撃は、約8000㎞離れた日本をはじめ、南米にまで津波となって到達した。
一方、トンガ噴火が世界的な食糧不足の引き金になる可能性が直後から指摘され始めた。まず、市場は即座に反応。週が明けた1月17日、東証のブルームバーグ穀物サブ指数に連動する穀物ETFは、一時7％も上昇。取引高は前週末比27倍となった。
投資家たちの念頭にあったのは、’91年のフィリピン・ピナトゥボ火山噴火だ。20世紀最大規模といわれたこの噴火は、地球全体の平均気温を0.5℃下げた。影響は’93年まで続き、7月の日本の平均気温が例年比2～3℃も押し下げられた結果、冷害によるコメの大凶作を引き起こし「平成のコメ騒動」の引き金になった。
◆再噴火で被害拡大の可能性も
「ピナトゥボ噴火では、噴出物中の二酸化硫黄約2000万tが放出されて成層圏に到達し、滞留し続けました。結果、地表に到達する太陽光の量を2.5％低減させ、寒冷化が起きたのです」
こう解説するのは、火山学者で京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏。ただ、トンガでの噴火から数日たつと、寒冷化の懸念を払しょくするような報道が目立つようになった。二酸化硫黄の放出量が、ピナトゥボ火山の噴火の40分の1ほどだったからだ。しかし、鎌田氏はこう続ける。
「火山噴火による寒冷化は、二酸化硫黄の量だけで決まるものではない。今回のトンガでの噴火は、火山爆発指数（VEI）が7段階中の6とピナトゥボ噴火と同等で、噴煙は成層圏である高度40㎞に達しています。大きめの火山灰はすでに地表に舞い降りていますが、その量は比較的少量だったとされている。
一方で、細かいガラス質の火山灰は大量に成層圏に漂っていると考えられます。これらが日傘のような役割を果たす『パラソル効果』によって太陽光が遮られ、二酸化硫黄と同様に寒冷化を引き起こす可能性もある。ただ、その影響の大きさについては、噴火から半年～2年たたなければわからない。さらに変色水の流出は続いており、今回の噴火は終わっていない。さらに大きなカルデラ噴火が起きる可能性もある」
◆一段と不安化する世界の食糧市場
実際、市場も警戒心を抱えたままだ。1月14～27日の2週間で、米国の小麦先物の3月限の価格は約6％、シカゴコーン先物は約4.6％、大豆先物は約5.6％と値を上げているのだ。主要穀物の先物価格は噴火以前からも上昇傾向にあったが、噴火以降、さらに上昇スピードが高まっているように見える。
資源・食糧問題研究所の柴田明夫氏が話す。
「世界の穀物トータルで見ればここ6年ほど記録的豊作ですが、人口増大や異常気象といった要素を抱えるなか、世界各国は食糧の囲い込みに動いており、世界の食糧市場は一段と不安化している。
特に顕著なのが中国。備蓄は通常、年間消費量の2～3割が適正な量で、世界の年間穀物生産量27億tのうち在庫は8億tありますが、半分以上は中国が持っている。トウモロコシに至っては在庫の7割です。
こうしたなか、今回の噴火によって寒冷化が起きすれば、市場の脆弱性がさらに高まり、食糧の偏在や価格の高騰が起きるでしょう」
◆冷害を最も受けやすいコメ
仮に寒冷化が現実のものとなった場合、あらゆる穀物のなかで、冷害を最も受けやすいのが、日本人の主食であるコメだという。
「亜熱帯原産であるコメは、今では品種改良によって北海道などの寒冷地でも生産ができるようになりましたが、極めて寒さに弱い穀物です」
そう話すのは、岩手大学農学部教授で、冷害の研究に取り組んでいる下野裕之氏だ。
「稲は、開花する約10日前に『穂ばらみ期』という生殖生長において最もセンシティブな時期を迎えます。花粉が作られるこの時期に、平均気温が20℃を下回る期間が数日以上続くと、不受精が起き、穂の中にコメが形成されなくなる。地球温暖化が指摘される現代でも冷害の危惧が絶えないのはこのためです。
例えば東北のコメどころでは、この穂ばらみ期を7月下旬に迎えますが、例年の平均気温は21～24℃。地域によっては1℃下がっても冷害が起きる可能性もある」
農水省に今回の噴火の影響を聞くと、「二酸化硫黄の噴出規模はピナトゥボと比較すると限定的で、南半球での噴火なので単純に比較もできない。ただ、火山活動が落ち着いたわけではなく、今後も気象状況などを注視していく」（農業環境対策課）と回答した。
◆南太平洋の水質変化がマグロ漁にも影響!?
影響は穀物だけではない。噴火による水産資源への影響も明らかになりつつある。すでにトンガ噴火による津波で、宮城県では養殖中のワカメやノリ、カキなど1億3000万円以上、岩手県ではサケの川留め施設が流されたことなどにより、1億5000万円の被害があったことがわかっている。
海外でも、南米ペルーの首都リマ近郊の港で、津波の影響で石油タンカーから6000バレルもの原油が流出。付近の沿岸は40㎞にわたって黒く染まり、漁業に壊滅的な打撃を与えたという。
心配されるのは津波の爪痕だけではない。前出の鎌田氏は言う。
「噴火口周辺では、熱水と海水が混ざり合うことで発生する変色水が出続けており、300㎞離れた場所にも広がっています。これほど広範囲に変色水が広がるのは異例のこと。変色水に含まれる二酸化硫黄の影響や水温の上昇で、同海域の生態系に変化が起きてもおかしくはない」
◆海域のサンゴが窒息死の可能性も
同海域は、ミナミマグロの漁場からも近いだけに、日本人にとっても対岸の火事ではない。ある日本の水産商社社員はこう話す。
「南太平洋の水質の変化がマグロやカツオの生態系にどう影響するか、注目しています。日本人の食卓にダイレクトに影響しますからね。また沿岸のチリでは日本向けのウニの養殖やエビ漁が盛んなので、再噴火による津波も心配です」
海外の研究者からも、水産資源への影響を危惧する声が上がっている。グアム大学教授で海洋生物学者のトム・シルス氏は、1月19日付のロイターの記事で「大量に堆積した火山灰に埋もれ、海域のサンゴが窒息死してしまった可能性がある」と指摘。
海洋環境の変化による漁業への影響にも触れ、地質学者マルコ・ブレナ氏も「漁場が回復するまでしばらく時間がかかる」と述べている。
コロナ禍や円安を背景とした、食品インフレが既に進行するなか、トンガ噴火による穀物と水産物のさらなる高騰が巻き起これば、庶民にとっては死活問題だ。
◆世界に被害をもたらした過去の火山噴火
1783年 アイスランド／ラキ火山噴火
大量の二酸化硫黄ガスが噴出し、8か月間北半球を覆った。この影響で農作物が大幅な不作に見舞われ、欧州で多数の餓死者を出した。日本でも天明の大飢饉の一因になったとの指摘もある。火山爆発指数（VEI）は6
1815年 インドネシア／タンボラ火山噴火
記録に残る中で人類史上最大規模の噴火。世界各地で異常気象をもたらした。とくに欧米では翌年に「夏のない年」と呼ばれる低温となり深刻な飢饉に。米国ではこれが西部開拓の発端となった。VEIは7
1883年 インドネシア／クラカトワ火山噴火
カルデラ噴火による大津波が発生し、3万人以上の住民が犠牲に。津波はインドネシアと南米の間を何度も往復したという。2000t以上の二酸化硫黄が放出され、世界の気温を1.2℃低下させたという。VEIは6
1980年 アメリカ／セントヘレンズ山噴火
噴火により山頂部分が崩壊し、山の標高が400mも低くなった。噴火の翌月には火山灰が日本上空に到達し、日射量の減少を引き起こして低温化。1993年に並ぶ「1980年の冷害」を引き起こした。VEIは5
1991年 フィリピン／ピナトゥボ火山噴火
20世紀最大の噴火。成層圏へエアロゾルが大量放出され、世界的な気温低下をもたらした。日本では1993年の冷害、そしてコメ不足をもたらし、北米でも歴史的な凶作となるなど被害は甚大であった。VEIは6
取材・文／奥窪優木 アズマカン 写真／時事通信社