日本のがん医療には、無法地帯というべき闇が存在する。数多くの臨床試験で有効性がないことが証明された、「免疫療法」のことだ。
去年、がんで死亡した人は約38万人。完治が難しい、がんの再発や転移に直面すると、「助かるための治療法」を患者は必死に探し求める。そこに待ち受けているのが、自由診療の「免疫療法」という陥穽（落とし穴）なのだ。
第1回は、国立金沢大学附属病院の敷地内で行われていた、民間クリニックの免疫療法についてお伝えする。
（＊月刊「文藝春秋」12月号「インチキ免疫療法の陥穽」より、一部抜粋・加筆）
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本庶佑氏も「医の倫理」に反すると「自由診療の免疫細胞療法」を厳しく批判
「免疫機能によって、がんを治療する」という手法は、世界中から注目されてきた。最も期待されていたのが、患者から採取した血液中の免疫細胞を活性化、または増殖させて体内に戻す「免疫細胞療法」である。
免疫細胞には「T細胞」「ナチュラルキラー細胞」「樹状細胞」など複数の種類があり、それぞれの働きは異なる。そこで大学病院を中心に、数多くの臨床試験が行われてきたが、どれも免疫細胞療法の有効性を立証できなかった。（＊注1）
ノーベル医学生理学賞を受けた本庶佑氏（京都大学特別教授）は、筆者のインタビューに対して、次のように述べている。
「免疫細胞を活性化する方法は、多くの臨床試験で効かないことが分かった。それで我々は、発想の転換で“免疫を阻害する働きを外す”研究をした」（文藝春秋 2020年3月号より要約）
その研究が世界的に評価された、免疫チェックポイント阻害剤・オプジーボの誕生に繋がったのである。本庶氏は、「明確なエビデンスがない医療をビジネスとしてやるのは、明らかに『医の倫理』に反している」（同）と、自由診療の免疫細胞療法を厳しく批判した。
しかし、大半のがん患者は、免疫細胞療法をめぐる歴史や現実を知らない。だから、「次世代のがん治療」「副作用が少なく身体に優しい」「末期でも諦めない」などのパワーワードを並べる、免疫細胞療法に引寄せられてしまうのだ。
自由診療の免疫細胞療法は、数百万円単位の治療費が必要になる。「2千万円を注ぎ込んだ」という患者もいた。裏を返せば、医療機関にとっては、「莫大な利益」を得ることが可能なビジネスなのである。そのため「医の倫理」を失った医師は、決して少なくない。
北陸の名門として知られる、国立大学法人・金沢大学。その巨大な附属病院のすぐ脇に「金沢先進医学センター」のビルがある。正面から見ると、まるで小判鮫のようだ。外観デザインは、附属病院にそっくりだが、金沢先進医学センターはあくまで民間クリニックである。ここで、2010年から自由診療の免疫細胞療法が行われてきた。
「2年前、金沢大病院の外来待合室にあるテレビで、金沢先進医学センターの免疫細胞療法が流れていました。こんな新しいがん治療もあるんだ、と思いましたね」（通院していた患者）
金沢大病院では、「再発の疑い」がある患者には、金沢先進医学センターで定期的にPET-CT検査を受けるように指示している。その待合室にも、免疫細胞療法のポスターが貼ってあった。そこにはこう記してある。
〈がんの再発を心配されている方へ さまざまなステージ、さまざまながん種で治療が可能です〉
このポスターに強く惹きつけられた、と証言する患者もいる。
「私の場合、手術と抗がん剤治療がうまくいって、寛解（画像上、がんが消失した状態）になりましたが、再発が怖くて、免疫細胞療法を受けることにしたのです。金沢大病院の中にある施設ですし、センターで診てくれる医師も、金沢大の人たちなので安心できました」（前出とは別の患者）
民間のセンターを金沢大病院の関連施設と誤解
患者の大半は、民間の同センターを金沢大病院の関連施設と誤解して信用していたようだ。同センターのパンフレット（2020年当時）には、「金沢先進医学センターは、金沢大学附属病院敷地内にあり、密接な提携を結んでいます」という記述もある。露骨に強調しているとおり、同センターの診療は、金沢大病院で働く現役の消化器内科准教授らが担当していた。まして同じ敷地内にあるので、大学の施設と思うのが自然だろう。
金沢大病院は、厚生労働大臣から石川県の「がん診療連携拠点病院」に指定されている。県内のがん治療体制で、中心的な役割を担う存在でありながら、その敷地内で、“効かないエビデンス”しかない免疫細胞療法を10年余り続けさせていた。それには、理由があった──。
抗がん剤とカフェインを併用する治療で起こった重大な医療事故
「カフェインに、抗がん剤の作用を増強する可能性がある」と考えた金沢大の整形外科グループは、1989年から独自に「抗がん剤とカフェインを併用する治療（カフェイン療法）」を始めた。ただし、有効性と安全性が確立されていない治療のため、2008年に金沢大病院の倫理審査委員会の承認を受けた臨床試験のみ、という条件付きである。
2年後、骨肉腫の少女（当時16歳）が、カフェイン療法を受けて、急性心不全で死亡する事故が起きる。当初、この事実は隠蔽されていたが、死亡した少女の遺族関係者から相談を受けた、金沢大の小川和宏准教授（医薬保健研究域）が、厚労省に公益通報を行って発覚したという。
「カフェイン療法で使用された、アドリアマイシンという抗がん剤は、心機能低下の患者には投与禁忌と添付文書に明記されています。記録を確認したところ、少女の心機能が急激に低下していたことが検査で判明していたのに、アドリアマイシンの投与を続けて死亡させたと分かりました。この重大な医療事故を隠して、その後も整形外科グループがカフェイン療法を続けていたので、更なる犠牲者を出さないために、厚労省に公益通報したのです」（＊注2）
カフェイン療法の中心人物が同センターを設立
カフェイン療法を考案して進めていた中心人物が、金沢大病院の病院長で、整形外科教授の富田勝郎氏（肩書きはいずれも当時）。だが、このカフェイン療法は、国の臨床研究に関する倫理指針等に違反していたことが分かり、2013年12月に中止された。
「整形外科グループは、骨肉腫の5年生存率について『1980年頃は5%ほどだったのが、カフェイン療法で90%に向上した』、と学会に報告していました。しかし、これは偽装された治療成績だったことが判明して、厚労省の先進医療会議で問題視されたのです。骨肉腫は、従来の標準治療でも生存率は70～80％でしたので、あえて有効性や安全性が不明確なカフェイン療法を実施したのは、医療モラルに反します」（小川准教授）
富田氏は2014年に金沢大を退任すると、同センターの理事長に就任して、現在もその職を務めている。この経緯について、以前のインタビューで本人はこう語っていた。
「金沢先進医学センターの設立は、当時病院長だった私が保険適用外の免疫細胞療法をできるように、ウルトラCで考え出した。学長（当時）が、大学病院の敷地を提供するというので、厚労省に聞いたら、患者が選択して免疫療法を受けるのなら自由だと言っていた」（2017年の取材）
カフェイン療法と免疫細胞療法に共通する問題点
今年3月、厚労省の検討会に対して、患者から同センターの免疫細胞療法を1年以内に中止するよう求める要望が提出された。すると、同センターは突然、ウェブサイトに次の短い一文を掲載したのである。
〈3月31日をもって「がん免疫細胞療法」の初診の受付を終了します〉
初診の受付を終了する理由などは、一切付記されていない。これではあまりに無責任ではないか。月刊「文藝春秋」の取材として、筆者は同センターと金沢大の両方に取材を申し入れたが、拒否された。
「カフェイン療法と免疫細胞療法には共通の問題点がある」と小川准教授は指摘する。
「免疫細胞療法の診療は、カフェイン療法の整形外科グループと、現在の学長が所属していた消化器内科グループの医師が行なっていました。本当に有効性が高ければ、たとえ厚労省の検討会で指摘されても、すぐ中止する必要はないはずです。いかにも有効性が高いように誤解させて、がん患者に治療するのは、カフェイン療法と同様に、エビデンスがある最善の治療法の選択を妨げるものです」
有効性が明確になっていない段階の治療法は、患者にとってリスクが大きい「人体実験」に等しい。したがって原則無償で、厳密な臨床試験として行われるのが、これまで医学の常識だった。しかし、がん患者に対して、有効性が確立されていない治療を自由診療で行っている大学病院は複数存在する。それは、患者のための治療なのか、決断する前にセカンドオピニオンを受けるなど、慎重な判断が必要だ。
「エビデンスがない治療を医師が勧めるのは詐欺的行為」
全国がん患者団体連合会の天野慎介理事長は、がん自由診療の法規制を検討すべきと語る。
「命の危機が迫っている患者は、できる事は何でもやりたいという心理状態になり、自由診療の免疫細胞療法を選択する人もいます。ただし、それは有効性を期待しているからであって、エビデンスがない治療を医師が勧めるのは、詐欺的行為ではないでしょうか。がんの自由診療について、国は一定の規制や審査を検討すべきだと思います」
金沢先進医学センターで、実際に行われていた免疫細胞療法と、この治療を受けた患者たちの顛末については、文藝春秋12月号に掲載されています。
＊注1：遺伝子組み換え技術の「CAR-T療法」は、有効性が立証された唯一の免疫細胞療法。対象は、従来の治療法で効果を示さなかった血液がんの患者に限定。抗がん剤と併用し、重篤な副作用がある。大学病院などに入院して行われる特別な治療で、自由診療の免疫細胞療法とは大きく異なる。 ＊注2：小川准教授がカフェイン療法死亡事故について公益通報した際、対応した厚労省の官僚が金沢大に対して情報を漏洩していたことが後に判明した。この他、小川准教授は金沢大の不正経理などの内部告発を行なってきたが、それに伴い様々な脅迫や暴力行為、そして不利益な扱いを受けているという。金沢大とは10年以上も法廷闘争を続けているが、医師として国立大学教職員として、正義を貫くのが信念と語る。
（岩澤 倫彦／Webオリジナル（特集班））