昨年は流行語大賞が発表された後に「ブラボー」（by長友佑都）が目立ちましたが、年末にも注目された言葉がありました。
「新しい戦前」（byタモリ）である。「徹子の部屋」（テレビ朝日系）で黒柳徹子さんから来年はどんな年になるかと問われ「誰も予想できないですね」「新しい戦前になるんじゃないですかね」とタモリさんが述べた。これがSNSで話題になったのだ。終戦直後（1945年8月22日）に生まれた人の言葉だから多くの人がハッとしたのだろう。
その数日後、元日の新聞を見ていたら驚いた。俳優の吉永小百合さんがインタビューで「時代戻らないか心配」と語っていたのである。つまりこれも「新しい戦前」を語っているではないか。※聞き手は共同通信編集委員なので共同通信が各紙に配信したのだろう。私は信濃毎日新聞で読んだ。
吉永さんは1945年3月13日、タモリさんと同じ年に生まれている。タモリさんが吉永さんへの憧れを常にトークしていたことは記憶に新しいが、そんなふたりが期せずして今を語る際に「戦前」を口にしている。この事実には注目せざるを得ない。
吉永小百合が語った“反戦への思い”
東京大空襲の3日後に生まれた吉永さんは、自分は幼すぎて戦争体験があるとは言えないので、戦争についてさまざまなことを学んで伝えていかなければならないという気持ちで俳優業をやってきたという。自身にとって師匠のような存在という作家の半藤一利の言葉「ずっと戦後であってほしい」「戦争だけは絶対に始めてはいけない」を紹介し、
《戦争は兵隊だけじゃなくて、一般の市民がたくさん犠牲になります。ロシアのウクライナ侵攻でも、それを改めて感じました。》
と語っている。さらに、
《怖いのは、昨年末、サッカーのワールドカップ（W杯）で日本中が沸き返っていた時期に、敵基地攻撃能力や防衛費増額という大変な問題を、みんなで考えるんじゃなく、どんどん決めていこうとした動きです。》
とも語っていた。ここで注目したいのは新しい戦前というなら「まずどの部分を心配するか」だ。防衛なのかその財源なのか、他国のことなのか？ これも読み比べである。それでいくと吉永小百合さんは「みんなで考えるんじゃなく、どんどん決めていこうとした動き」という点を真っ先に警戒していた。とことん歴史に学ぼうとする視点だった。
新聞各紙を見てみると…
実は、新聞読み比べ的に言っても元日各紙は「新しい戦前」勢ぞろいという感じだった。
〈朝日『空爆と警報の街から 戦争を止める英知いまこそ』（社説） 読売『日韓レーダーを接続 北ミサイル探知、即時共有へ』（一面） 毎日『「平和国家」はどこへ 日台に軍事連絡ルート』（一面） 産経『年のはじめに 「国民を守る日本」へ進もう』（一面） 東京『まちかどの民主主義 話し合いをあきらめない』（一面） 日経『分断を越える一歩を踏み出そう』（社説）〉
などなど。
私が吉永さんのインタビューを読んだ信濃毎日新聞は、1月5日の社説で『国防と報道 「非常時」の歴史に学ぶ』という視点で書いていた。
《戦前の新聞は「非常時」に直面して変質した。ただ、その場面にいた新聞社や読者は、引き返せぬルビコン川をいつ渡ったのかさえ気づかなかっただろう。》
と振り返り、
《予測を超えた事態が起きて、メディアも国民も川を渡らずに踏みとどまれるか。権力による誘導やウソを見抜き、圧力に流されず、はね返す報道の力が試される。》
この社説は過去のマスコミ報道（=過去の自分）を振り返り、「新しい戦前」かもしれない今において自分の役割をあらためて問うていた。マスコミのこういう検証や自省は今こそ必要なのでは。
防衛省の「トレンドづくり」疑惑も
ちなみに同社説では昨年12月の共同通信のスクープ『防衛省、世論工作の研究に着手 AI活用、SNSで誘導』（12月9日）にも言及していた。「防衛省が個人に直接働き掛けて世論を国策に束ねようとする動きが表面化した」というスクープだ。
おさらいすると、
《インターネットで影響力がある「インフルエンサー」が、無意識のうちに同省に有利な情報を発信するように仕向け、防衛政策への支持を広げたり、有事で特定国への敵対心を醸成、国民の反戦・厭戦の機運を払拭したりするネット空間でのトレンドづくりを目標としている。》（共同通信）
という記事であった。この報道について、
《今のところ、このスクープを報じたのは本紙など共同通信加盟の地方紙、ブロック紙が中心だ。正面から検証した全国メディアは見当たらない。政府の説明をうのみにして済ますのだろうか。》（信濃毎日新聞）
全国紙さん、問われていますよ。
※浜田靖一防衛相は会見で「報道は事実誤認」「世論誘導が目的ではない」と否定したが、共同通信記者の質問には具体的な返答を避けた。研究が世論操作につながるかは「主観の問題」、ステマと「違っていない」とも言った。
有力メディアが国に「動員」された？
地方紙から全国紙へはこんなツッコミもあった。
《昨年はほかにも、防衛とメディアを巡って歴史に刻むべき出来事がいくつかあった。11月に「専守防衛」の転換につながる提言をした政府の有識者会議に読売新聞グループ本社社長、日本経済新聞社顧問が名を連ねた。有力メディアが国に「動員」されていると国民に映らないか。国策と一体化した戦前と同じ轍を踏むことになりはしないか。》（信濃毎日新聞）
有力メディアが国に動員！ パワーワードである。同時にこれまた「新しい戦前」が浮かぶではないか。全国紙さん、問われていますよ。
しばらく「新しい戦前」というキーワードを頭に入れて政治家だけでなく報道側を追ってみるのもいいかもしれない。
（プチ鹿島）