東京大は24日、教員が使用していた大学のパソコンがサイバー攻撃を受けてマルウエア（悪意のあるプログラム）に感染し、学生や卒業生の名前や住所など4000件以上の情報が流出した可能性があると発表した。特定組織の情報を盗むことなどを目的とする「標的型攻撃メール」を受信したことによるものという。
東大によると2022年7月、大学院総合文化研究科・教養学部の教員が在宅勤務で使っていた大学のパソコンに、実在する組織の担当者を装った人物から講演依頼のメールが届いた。日程調整のため教員がやりとりをしている中で、メールに記載されたURLにアクセスしたところ、マルウエアに感染した。
これまでに流出したとみられるのは、いずれもこのパソコンに保管されていた情報で、学生や卒業生の生年月日や住所、電話番号など2409件▽教員自身が在籍する学会会員の個人情報など1082件▽教員が他大学で担当している授業の受講生に関する情報796件――など。計4341件に上るという。
今年1月、標的型攻撃メールについて調査をしていた外部の専門機関の指摘で発覚した。現在のところ、2次被害などの情報は確認されていないという。【李英浩】