能登半島地震で、日本法医学会は、所属する医師１９人が検案した犠牲者１３１人の死因をまとめた。家屋倒壊による圧迫死が７割近くを占めた一方で、低体温による死亡も１６％に上った。家屋の下敷きになって避難ができず、寒さで体温を奪われたとみられる。
日本法医学会は１月３～２２日に石川県に医師１９人を派遣。警察の要請を受けて、輪島市６４人、珠洲市５６人、穴水町１１人の計１３１人の死因などを調べた。
同会が、各医師から死因の報告を受けてまとめた結果、家屋の倒壊による圧迫が８８人で最も多く、６７％を占めた。胸などを圧迫された人が目立ったほか、窒息した人もいた。
続いて多かったのは、低体温による死亡で２１人。家屋の下敷きになったまま救助を待つ間に命を落とした可能性が高い。
そのほかに病死が４人、焼死が２人いた。死因が不詳の人は１６人いたが、このうち１１人は焼死体の状態だった。損傷が激しく死因が特定できなかったとみられる。今回同会が死因をまとめた１３１人の中には、津波によって溺死した人はいなかったという。
同会庶務委員長の池松和哉・長崎大学教授は「今回の地震は耐震化が進んでいない地域で起きた。建物の倒壊で多くの命が奪われることが死因の分析から改めて浮かんだ」と話した。