専門家は１３日夜に起きた、日向灘を震源とする地震をどう分析しており、住民はどう備えればよいのか。
この地域では、昨年８月８日にマグニチュード（Ｍ）７・１の地震が発生し、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）が発表された。気象庁によると、今回の震源は昨年よりも西側で、宮崎県の陸地寄りだった。京都大の山下裕亮助教（観測地震学）は「昨年の地震後、周辺の地震活動が活発化しており、プレート境界で前回割れ残っていた部分が震源となった可能性がある」と分析。１３日の地震は昨年の地震の余震とみている。
日向灘では２０～３０年ごとにＭ７級の地震が発生しており、「四国や紀伊半島の沖合で今回の規模の地震が起きれば警戒を強める必要があるが、今回は距離が離れており、南海トラフ地震を誘発するとは考えにくい」と指摘している。
一方、臨時情報の制度設計に携わった福和伸夫・名古屋大名誉教授は、「気象庁などが呼びかけている通り、通常の生活を送って構わない。生活には、通勤や通学だけでなく、旅行なども含まれる」と話している。その上で「南海トラフ巨大地震が起きる可能性が徐々に高まっているのは確かなので、この機会に避難経路の確認や家具の固定など、日頃の備えを強化することが大切だ」と呼びかける。