石原さとみが魅力語る東京2020パラリンピックで東京は変われるか

東京2020パラリンピックまで残り1年を切っている。1年前となる8月25日に開催されたカウントダウンセレモニーでは、メダルのデザインや聖火リレーのユニフォームなどが発表された。

8月22日に観戦チケットの抽選申し込みの受付が始まったこともあり、さまざまなイベントが開催され、大会への機運を盛り上げようとしている。

会場が満員の観客で埋め尽くされることは、大会の成功を考える上ではもちろん大事なことだ。だが、パラリンピックの意義は、大会を通して開催地がどのように変化するかという点にもある。スポーツ庁の鈴木大地長官をはじめ東京2020パラリンピックに関わる人々やスポンサー企業、選手たちに取材し、現状をどのように受け止めているのかを聞いた。

石原さとみが語るパラスポーツの面白さ
8月25日、東京・渋谷区のNHKホールで、東京2020パラリンピック1年前カウントダウンセレモニーが開催された。日本障がい者スポーツ協会と日本パラリンピック委員会の鳥原光憲会長が、毎年8月25日を「ジャパンパラリンピックデー」とすることを宣言。パラリンピックのメダルデザインや、聖火リレーのユニフォームなどが初めて披露された。

ユニフォームのお披露目では、4人の聖火リレー公式アンバサダーが登壇した。射撃でパラリンピックに過去3回出場した田口亜希さんと、女優の石原さとみさん、それにサンドウィッチマンの2人。石原さとみさんはパラリンピアンと交流をしていることを明かしながら、パラリンピックをどのように見ているのかを語った。

「アンバサダーになって、普段女優業をしている中では出会わない方に会う機会をいただいています。この間パラリンピアンの皆さんとご飯を食べる機会があって、いろいろな話を聞くと、どういう思いで、何がきっかけで競技を始めたのかが分かりました。私は『自分はその人の人生についての話を聞くことが好きなんだな』と思いました。

競技にそれぞれ楽しみ方があることも知りました。例えば、女性のパワーリフティングを生で見ると、すごく迫力があります。射撃では、ただ丸い穴をのぞいただけで、50メートル先の的を狙うことのすごさも分かりました。パラスポーツは、知らないと楽しみ方が分かりませんが、実際に知ると面白いと思います」

石原さんが語った、「知る」ことで面白さが分かるという指摘は、パラリンピックを盛り上げていく上で重要な視点だ。

パラリンピアンが望む東京の姿
8月25日の前後には、パラリンピックやパラスポーツを知ってもらうためのイベントが東京都内の各地で開催された。大会1年前を盛り上げることに加えて、8月22日に始まった観戦チケットの申し込みを知ってもらうことも大きな目的だったと考えられる。

そのうちの一つ、「新豊洲サマーナイトフェス」の会場を8月23日に訪れた。会場にはパラスポーツを体験できるコーナーが用意されていた。オリンピックに3大会連続で出場した元陸上選手で、現在はパラスポーツの支援などをしている為末大さんと、パラリンピック水泳の木村敬一選手、リオデジャネイロパラリンピックの砲丸投げで金メダルを獲得したドイツ代表のニコ・カッペル選手のトークショーも開催された。

為末さんが「東京2020をきっかけに、東京はどんな町になったらいいと思いますか」と質問すると、木村選手は「まずは東京の人たちに、障がいのある人の存在を知ってもらいたい」と語った。

「東京2020パラリンピックは、多くの障がいのある人が、みなさんの目に触れる機会になります。われわれ障がい者が存在していて、障がいのない人と何も変わらず生活していることを知ってもらうことが第一だと思っています。相手のことを知らないだけで抵抗感を持つのではなく、まずはわれわれのことを知ってもらいたいですね」

一方、ニコ・カッペル選手は「障がいのある人とない人が融合して暮らせる社会になってほしい」と思いを述べた。

「私のように足が短い人もいれば長い人もいますし、太っている人もいれば痩せている人もいます。人にはそういった違いがありますが、障がいのある人もない人も、融合して過ごせる社会になっていければと思います」

存在を知ってもらい、障がいのある人とない人が融合して暮らせること。これがパラリンピアンが願う、パラリンピック後の東京の姿だ。

パラスポーツの楽しさを知る子どもたち
トークショーの後には、地元の小学校や特別支援学校の児童が、パラリンピックへの思いを書いたランタンを打ち上げた。

脳性麻痺（まひ）のため生まれた時から車いすで生活している墨東特別支援学校5年生の安田晄太郎くんもランタンの打ち上げに参加した。打ち上げの際、あいさつの大役も務めた安田くんは「ど緊張しました（笑）」とおどけながら、パラスポーツについて話してくれた。

――パラスポーツでは、何の競技が好きですか？

安田くん：ボッチャと、パラリンピックの種目ではないけどカローリングです。キャッチボールとか、投げることが好きです。体を動かすことは好きですけど、勉強はちょっと（笑）。

――パラリンピックは楽しみですか？

安田くん：楽しみですね。

――将来パラリンピックに出てみたい？

安田くん：水泳とか、ボッチャに出てみたい。カヌーの体験があったら行きたいです。

安田くんは学校でもさまざまなパラスポーツを体験していて、すでにその楽しさを知っている。そしてまだやったことがないカヌーを体験してみたいと話してくれた。

特別支援学校に限らず、都内、特に大会会場がある自治体の小学校では多くの児童がパラスポーツを体験している。日本財団パラリンピックサポートセンターが作成したパラリンピック教材「I’mPossible 」を活用して、座学やパラスポーツ体験を進めている学校も多い。大人よりも子どもたちの方がすでにパラリンピックを知っているというのが、日本の現状のようだ。

パラスポーツを支援する企業
この「新豊洲サマーナイトフェス」を主催したのは、行政ではなく東京ガスだった。東京ガスは2013年から障がい者スポーツの支援を始めた。その後、東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーになっている。

とはいえ、一企業がパラリンピックを大々的にPRするイベントを開催するのは珍しい。なぜ東京ガスがパラリンピックや障がい者のスポーツを支援するのか、東京2020オリンピック・パラリンピック推進部長の八尾祐美子さんに話を聞いた。

八尾さんは2018年4月に現在の部所に着任し、1年半近くの間に多くの競技を見てきたという。トークショーにも出演した水泳の木村選手は東京ガスに所属している。最初に木村選手の応援に行った時に、パラ水泳を見てとにかく驚いたと話す。

「両手のない人が平泳ぎをしているのを見て、どういうことなんだろうって思って最初はびっくりしました。でも、見ていると見慣れるんですね。その選手が持つ、全身の機能を最大限使って泳ぐ姿は素晴らしいです」

八尾さんは、子会社のホテルに出向していた時に、知的障がいのある男性を雇用した経験があった。その際に、男性のためにどのようなことができるかを職場全体で考えたという。

「知的障がいのあるスタッフにタオルを畳む仕事をお願いしていたのですが、まっすぐに畳めないのを見た他のスタッフが、作業台にビニールテープを貼って、テープに合わせて畳めるように工夫をしていました。障がいのあるスタッフは、仕事ができるようになって顔つきが変わってきましたし、実はそれまで職場は少しギスギスしていたのですが、彼を中心にしてみんなが優しくなれて、雰囲気がよくなりました」

障がいがあるからできないと決めつけるのではなく、何ができて何ができないかを知ることで、その人にあった仕事を任せることができる。障がいを理解するために、まずその人ができることを「知る」ことが大切だったと八尾さんは振り返る。それは、パラリンピックの支援でも同じだという。

「パラスポーツの魅力は、まだそれほど知られていませんよね。知らないとなかなか興味も持ってもらえません。でも知れば、パラアスリートの能力の高さと競技の面白さは、必ず伝わると思っています。スポンサー企業で一丸となって努力して、大会までにパラスポーツを知ってもらいたいと思っています」

パラリンピックと超高齢社会の未来
企業からの支援という点では、東京2020はこれまでの大会と大きく異なっている。東京2020では初めて、オリンピックとパラリンピックの両方を支援することをスポンサーの条件とした。その結果、8月末現在、70社以上の企業がスポンサーとなっている。

では多くの企業は、条件だったからパラリンピックのスポンサーになったのだろうか。その問いに対し八尾さんは、条件とは関係なく、企業はパラリンピックを支援する意義を感じていて、そのメリットもあると説明する。

「企業がパラスポーツを支援することはどういうことなのかと言うと、共生社会の実現と言われていますが、もう少し分かりやすく表現すると、超高齢社会にどう対応するのかに行きつくと思います」

日本では人口に占める65歳以上の割合が、2030年に3割を超え、40年から50年頃には人口の4割以上になるとみられている。しかもその数字は全国平均であり、秋田県などは65歳以上が5割を超える。

「障がいがある方の年代別の割合を見ると、増えているのは65歳以上の方です。歳を取ってから体が不自由になった人が増えてくるのが、超高齢社会の実態でしょう。企業は自社のサービスを考える上で、そういう方々のニーズを知ることが必要になります。

例えば当社はインフラであるガスを扱う会社です。台所をお預かりする企業として、高齢者の料理教室を開催しているほか、生まれつきの障がいや脳梗塞、事故などで片手が使えなくなった方に片手でできる料理の方法をご提案しています。片手でも力を入れずにペットボトルの蓋を開けることができる器具や、片手で使える調理器具を紹介し、器具の販売やレシピの公開にも取り組んでいます。

これは障がいのある方からヒントをいただきました。障がいのある方、高齢者、外国人といった多様な方々が快適に暮らすことを考えた時に、ビジネスのヒントが生まれ、イノベーションが起きます。そのヒントを知るきっかけとして関わりやすいのが、障がい者のスポーツへの支援です。支援を通して障がいのある人の存在を身近に感じ、多様な方々のニーズを知ることができると思っています」

八尾さんは企業がパラスポーツを支援することは、誰もが暮らしやすい社会の実現につながると感じている。

スポーツ庁長官「課題」語る
開催国としては、当然ながら競技力も求められる。パラリンピックの競技力についての日本の課題と、障がい者のスポーツの現状について、スポーツ庁の鈴木大地長官に話を聞いた。

1964年の東京パラリンピック当時は、日本選手団は多くの人が入院患者だった。当時はリハビリとしてのスポーツだったが、80年代以降は競技力が向上。いまではパラリンピックもオリンピックと同様に、ハイレベルな競技が行われる大会になった。

しかし、2016年のリオデジャネイロパラリンピックでは、日本はメダルの総数は24個だったが、パラリンピックに参加を始めた1964年以降で初めて金メダルを1つも獲得できていない。鈴木長官も、競技力強化に課題があることを認めている。

「私もリオデジャネイロパラリンピックなど、日本のパラリンピック競技の現場を視察する機会がありますが、日本はパラリンピックの強豪国と比べて層が薄いと感じています。そのような中で今後どのように選手を発掘・育成していくかが鍵になるかと思いますが、この点はなかなか難しいところですね」

一方、東京2020パラリンピックによって、障がいのある人がスポーツを楽しむ環境が変わりつつあるかというと、必ずしもそうとは言えない。笹川スポーツ財団によると、「障害者専用もしくは優先スポーツ施設」は2018年時点で全国に141施設あることが分かっている。「障害者スポーツセンター」に限って言えば、全国に26カ所しかない。

しかし、これらの施設が東京2020パラリンピックの開催によって増えていくのか、もしくは障がいのある人とない人がともにスポーツが楽しめる施設が増えるかどうかは、現時点では見えていない。

「障がい者のスポーツも、エリート層にはサポートができていますが、草の根レベルのところでは正直十分とは言えないと思っています。特別支援学校や、地域に密着した学校や組織、施設を活用して、盛り上げていく施策をしているつもりですが、まだまだです。パラリンピックは目指さなくても、障がいのある人が日常的にスポーツができるような環境は作っていかないといけないと思っています」

東京は、夏季大会としては世界で初めて2回目のパラリンピックが開かれる都市でもある。東京2020に向けた機運は確かに高まりつつあるが、障がいのある人がスポーツをする環境や、暮らしやすい社会という面で、世界に誇れるような変革が起こせるかどうかは、まだまだこれからの取り組み次第だ。国がスポーツの環境を整え、企業がイノベーションを起こしていくことで、東京がどのように変わっていくのか――。取材を続け、注視していきたい。（一部、敬称略）

編集部よりお知らせ：今回から新連載「パラリンピックで日本が変わる」を始めます。選手や障がいのある人たちの思いを聞き、パラリンピックを取り巻く企業や人、行政の在り方を検討することによって「日本の未来」を考えていきます。

（フリーライター田中圭太郎）