気象庁は８日、宮崎、鹿児島両県境にある霧島連山・新燃岳で観測されている一連の噴火について「今後の見通しを説明することは難しい」との見解を示した。新燃岳では６月下旬から火山活動が活発化しており、同庁は噴火警戒レベルを２（火口周辺規制）から３（入山規制）に引き上げて注意を呼び掛けている。
同月２２日午後に噴火が観測され、２３日の現地調査では火山ガス（二酸化硫黄）の放出量が急増していることが判明。今月３日には噴煙が火口から５０００メートルの高さまで上がった。噴火の観測は２０１８年６月以来、７年ぶりだった。
気象庁によると、産業技術総合研究所などが採取した火山灰を分析したところ、噴火が始まった直後には新しいマグマ物質と考えられる粒子はごくわずかだったが、今月の火山灰にはマグマ物質が３％程度含まれていたという。
同庁は「マグマが関与しない『水蒸気噴火』から、マグマが噴出する『マグマ噴火』に近くなっていると考えられる」と指摘。「もし本格的なマグマ噴火に移行すると、大量の火山灰や溶岩流が想定される。危険な地域には立ち入らないようにしてほしい」としている。 ［時事通信社］