１５日で終戦から８０年となる。戦地で亡くなった軍人や軍属、空襲や原爆の犠牲となった市民ら約３１０万人の戦没者を追悼する行事が各地で予定され、遺族らが祈りをささげる。参列者は戦後生まれが中心になるなど、８０年を経て戦争を体験した遺族の減少が顕著になっている。
東京・日本武道館では政府主催の全国戦没者追悼式が開かれる。天皇、皇后両陛下をお迎えして、石破首相ら三権の長、遺族ら計約４５００人が参列。正午から１分間の黙とうをささげた後、天皇陛下がお言葉を述べられる。厚生労働省によると、８日時点で３４３２人の遺族が参列を予定し、戦後生まれの参列者が過去最高の５３・２％を占めるなど、戦争を体験した遺族の減少や高齢遺族の参列見送りが進んでいる。
また、政府は、終戦の日にあわせた戦後８０年の「首相談話」の発表は見送る。首相はこれまで閣議決定されてきた談話を引き継ぎ、追悼式では戦争の惨禍を繰り返さないよう平和への誓いを新たにする。
首相談話は、戦後５０年の１９９５年以降、１０年ごとに閣議決定され、２０１５年の戦後７０年談話は有識者会議の報告書なども基にまとめられた。いずれの談話も、先の大戦への反省やおわびを示した上で、今後の国際社会での日本の役割をうたう内容となっている。