妊娠中や出産後１年以内に自殺した女性は２０２２～２４年の３年間で、少なくとも計１６２人に上るとの分析結果を、一般社団法人・いのち支える自殺対策推進センターなどがまとめた。亡くなる割合は、妊娠中が２０歳代前半、産後が４０歳代前半で目立った。同センターは「妊産婦らは悩みを抱え込まずに相談してほしい」と話している。
同センターと日本産婦人科医会は、警察庁の統計を活用し、２２～２４年の妊産婦の自殺の実態を分析した。
その結果、自殺した妊産婦は２２年が６５人、２３年が５３人、２４年が４４人となった。亡くなった時期をみると、妊娠中が４５人、産後２か月までが２６人、産後３か月～１年が９１人だった。
自殺者数を出生数で割って算出した妊産婦の自殺死亡率は２２～２４年で、出生１０万人あたり７・３だった。妊娠中は２０～２４歳が各年代のなかで同７・５、産後は４０～４４歳が同１３・０と、それぞれ最も高くなった。
原因や動機を調べたところ（複数計上）、妊娠中では「健康問題」（４０％）、「交際問題」（３６％）が多く、産後は「家庭問題」（７２％）、「健康問題」（５４％）と続いた。
同センターの清水康之代表理事は「一人で悩みを抱えて、自殺以外の方法が見えなくなるケースがある。民間の相談機関もあるので、まずは声を上げてほしい」と語る。日本産婦人科医会は、健診などでリスクがある妊産婦に気づくために医療従事者向けの研修を実施しており、不安を抱える妊産婦に助産師らへの相談を呼びかけている。