青森県東方沖を震源とする８日の地震を受け、デマや真偽不明の情報がＳＮＳで広まっている。「北海道・三陸沖後発地震注意情報」が初めて発表されたことを巡り、巨大地震が確実に起きるなどと不安をあおる投稿もある。専門家は情報の内容を確かめた上で、安易な拡散をしないよう呼びかけている。
Ｘ（旧ツイッター）では、注意情報について報じられた９日未明、「地震予知」の書き込みを繰り返すアカウントから、巨大地震の発生が確定的とする根拠不明の主張が投稿された。この投稿は１０日夜までに１０万回以上閲覧された。
インターネット情報の真偽や正確性を検証・公表している民間団体「日本ファクトチェックセンター」（ＪＦＣ）によると、ユーチューブやティックトックでも、生成ＡＩ（人工知能）で作られたとみられる実在しない被害の動画が確認されたという。ＪＦＣの古田大輔編集長は「ＳＮＳで目を引く情報に触れた時は、公的機関や報道機関などの情報も見比べて真偽を判断し、正しいと確信が持てない場合は共有や『いいね』をしないでほしい」と話す。
虚偽のメールも出回っている。総務省消防庁によると、地震後、実在しない同庁の部署をかたり、女川原子力発電所（宮城県）が地震で損傷し、炉心溶融（メルトダウン）の危機が迫っているとする虚偽のメールが自治体などに送られているという。同庁は「メールを送信した事実はない」とし、ホームページで注意を呼びかけている。