友人から孤立した人は死亡リスクが高い――。東日本大震災の被災地で岩手医科大が実施した大規模な追跡調査で、こんな結果が出た。研究グループは「被災者の健康支援をする際に、友人とのつながりに目を向ける重要性を示す結果だ」と分析している。
震災後半年から1年(2011年9月~12年2月)にかけて、被害が大きかった岩手県陸前高田など3市町の18歳以上の住民に、家族、友人それぞれの交流人数や助けを求められる人数などを調査し、社会的孤立を判定する国際基準で数値化。回答者9311人(男性3600人、女性5711人)の孤立の有無を「家族のみから」「友人のみから」「両方から」「孤立なし」の四つの集団に分類し、平均約6年間追跡して死亡しているかを調べた。
さらに、年齢や性別、喫煙者などの割合を調整して、孤立していない集団と比較した。友人のみから孤立した人の死亡リスクは28%(65歳以上では31%)高く、孤立と死亡に関連が認められた。家族のみから孤立した人の死亡リスクは、孤立していない人と統計学上有意な差がなかった。
研究グループの丹野高三(こうぞう)教授(公衆衛生学)は「孤立と死亡の関連は他の研究でも報告されてきたが、友人からの孤立に着目したのが新しい視点。震災半年から1年の比較的早い時期の孤立には、高い死亡リスクがあることも新たな指摘だ」と説明する。
また、津波被害が大きかった東日本大震災と、能登半島地震や熊本地震では災害の形態が異なり、単純に応用できないとしつつ「課題は共通している。熊本地震はまさに発生から半年の時期に差し掛かろうとしている。参考になると思う」としている。
研究成果は国際学術誌のオンライン版で公開された。【山田英之】