長崎の「被爆マリア像」が16年ぶり渡米へ…核兵器禁止条約の再検討会議に合わせ教徒ら「1か国でも多く批准を」

米ニューヨークで30日に開幕する核兵器禁止条約の初めての再検討会議に合わせ、長崎と広島のカトリック教徒ら15人が「被爆マリア像」を携えて訪米する。長崎原爆で破壊され頭部だけとなったマリア像を現地のイベントなどで公開する予定だ。訪米団は「1か国でも多く条約を批准するよう、マリア像を通じて訴えていきたい」としている。(長崎支局 野平貴、西山怜花)
「原爆の惨状を思い起こさせ、米国が投下したという紛れもない事実を伝えるもの。できるだけたくさんの人の目に触れてほしい」。訪米団の一員で、カトリック長崎大司教区名誉大司教の高見三明さん(80)は被爆マリア像への思いをそう語った。高見さんは母親のおなかの中で被爆した胎内被爆者だ。
被爆マリア像は、長崎の爆心地から約500メートルで壊滅的な被害を受けた旧浦上天主堂の祭壇にあった。被爆から約2か月後に頭部だけが見つかり、発見した神父が約30年間、北海道の修道院で保管した後、長崎に戻された。高さ約26センチ。目は空洞となり、ほおが焦げている。再建された浦上天主堂に安置されている。
高見さんは大司教だった2010年、被爆マリア像を携えて、イタリア・ローマやスペインのバルセロナ、ニューヨークを訪れた。ニューヨークでは核兵器廃絶を訴えるスピーチを行い、集まった信者ら約1000人がマリア像に祈りをささげた。
原爆で旧天主堂周辺では信徒約8500人が犠牲になったとされる。高見さんも祖母や2人の叔母らを亡くした。大学生に行った講演では自身が被爆者であることを明かし、「米国は武器を持つことが必要だと考えている。それはキリスト教の精神に反している」と呼びかけた。
その後も米国などで核廃絶を訴えてきた高見さん。世界では紛争が続き、核を巡る状況は緊迫化している。5月には核拡散防止条約(NPT)再検討会議が3回連続で決裂し、最終文書の採択に至らなかった。
核軍縮に逆行する動きが続く中、高見さんらは「これ以上、核兵器禁止につながる条約はない」と核禁条約の再検討会議に注目。16年ぶりに米国に被爆マリア像を持ち込むことを決めた。
中村倫明(みちあき)大司教らも参加する訪米団は26日に出発し、12月10日に帰国する。現地では再検討会議の関連イベントに参加したり、大学でミサを行ったりする予定だ。第2次世界大戦中に原爆開発の拠点となったニューメキシコ州ロスアラモスなども訪問し、被爆の実相を発信する。
高見さんは「マリア像は『平和を作ってください』と訴えていると感じている。戦争の愚かさを実感してほしい」と願う。
元高校生平和大使「伝える責任」
訪米団とは別に、再検討会議が行われる米ニューヨークには若者たちも訪れ、平和活動に取り組む。長崎市出身の被爆3世で、上智大2年の木場笑里(えみり)さん(20)もその一人。元高校生平和大使として、後輩を支える。
同市の活水高校では、平和学習部に所属し、多くの被爆者と交流した。祖母の美登里さん(87)から被爆体験を初めて聞いたのも高校時代。祖母は、自宅近くの火葬場に毎日遺体が運ばれた話などを語り、周辺を一緒に歩くと涙を流した。「当事者の家族として何かしなければ」。活動への思いが強まった。
大使としてノルウェーに派遣され、国外の学生に祖母の体験を話した。今は東京の核廃絶団体でイベントの企画運営を担当。「被爆者の声を聞けた世代だからこそ、伝える責任がある」と強調する。
木場さんは現地で、後輩の大使らが平和団体の関係者らと交流する際の司会や通訳を担う。「核兵器は絶対に使われてはいけないことを広めたい」と意気込む。
96か国・地域が署名
核兵器禁止条約は2017年に賛成多数で採択された。50か国が批准したことで21年に発効し、法的拘束力を持つようになった。
条約では核兵器を完全に廃絶する認識を共有し、開発や管理などを禁止している。
広島市によると、9月23日現在で96か国・地域が署名し、75か国・地域が批准している。一方で、核保有国である米国や中国、ロシアのほか、日本も参加していない。
初の再検討会議に合わせ、鈴木史朗・長崎市長が渡米し、会議での演説や各国軍縮大使との面会などを計画している。ノーベル平和賞を受賞した日本原水爆被害者団体協議会(被団協)からは広島で被爆した浜住治郎・事務局長(80)らが参加する。