国立がん研究センター（東京都）などは18日、2016～17年にがんと診断された0～14歳の小児と、15～39歳の「AYA（アヤ）世代」と呼ばれる若年層の患者を調査・分析し、公表した。AYA世代の患者では年齢と共に女性の割合が増え、30代後半では約8割にも達した。女性特有の子宮頸（けい）がんや乳がんが増えるためで、がん検診の推奨や年代に応じた支援策が求められる。
国は昨年、がん対策基本法に基づき策定した第3期がん対策推進基本計画で、小児・AYA世代のがんの医療の充実やライフステージに応じた対策を掲げた。これを受け、国立がん研究センターなどが、16年からの2年間にがん診療連携拠点病院など全国844病院で登録された39歳以下の患者の性別や年齢、がんの種類などを分析したところ、小児のがん患者は4513人だった。がんの種類別では、白血病が31％で最多。脳腫瘍、リンパ腫などが続いたが、男女に差はなかった。
AYA世代のがん患者は5万7788人。うち女性が4万4946人（78％）、男性が1万2842人（22％）だった。20歳未満では男女の患者数に差はなかったが、20歳以上になると女性の割合が増えていった。がんの種類別では、子宮頸がんや乳がんなど上皮細胞から生じた悪性腫瘍が78％で最多。次いで、脳・脊髄（せきずい）腫瘍、胚細胞性腫瘍、リンパ腫などだった。
共同調査した国立成育医療研究センターの松本公一・小児がんセンター長は「AYA世代のがんは多彩。医療と支援の両面で小児科と成人診療科の連携が必要だ」と話した。分析結果は、国立がん研究センターのホームページ（https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/hosp_c_registry.html）で見られる。【御園生枝里】