来年の東京五輪で初めて正式種目として実施されるサーフィンを盛り上げようと、全国の地方公務員が波乗りの技術を競う「第3回全国自治体サーフィン選手権大会」が、宮崎市熊野の木崎浜海岸であった。北海道から鹿児島まで全国約130人の「地方公務員サーファー」が波しぶきを上げて交流。これまで宮崎で開催されてきたが、来年以降は全国各地の持ち回りに切り替え、海の専門知識を持つ地方公務員の連携も深めていく。
大会はNPO法人宮崎県サーフィン連盟主催で2017年に始まった。最初の年は台風と重なって競技会が中止。実質的に2回目の開催だった今年は前年を上回る22都道府県の130人が出場申請し、県外選手が7割を占めた。地方公務員であることが出場の条件で自治体職員や警察官、消防士、市議もいた。
連盟によると、地方公務員の全国規模のスポーツ大会は野球やサッカーなどではあるが、サーフィンはこれまで消防士に限定したものしかなかった。
入庁38年目の宮崎県庁職員で日本サーフィン連盟宮崎支部長などを務める中村義浩さん(56)が16年、サーフィンが東京五輪の正式種目になったのを機に「堅い職業といわれる公務員にもサーファーがいることを発信して、サーフィンのイメージ向上を後押ししよう」と仲間に大会開催を呼びかけた。
3年目の今年は天候にも恵まれ、国際大会も開かれる砂浜海岸で今月3、4日に開催。高い技術力が求められるショートボードの部の上級者クラスで優勝した小笹雅也さん(39)=千葉県警警備部=は「今回は同僚と6人で参加したが、来年はもっと大人数で参加してサーフィンも柔道、剣道のようなスポーツとして職場に認めてもらいたい」と力を込めた。
来年は徳島県で開催される予定。中村さんは「大会が育っていくことで公務員サーファーの横のつながりが広がって、サーフツーリズムや防災などの施策も発展向上していけばうれしい」と願っている。【塩月由香】