いま日本中で「地名」が次々消滅していることを知っていますか? 「災害地名」の真偽も考えます

日本の地名が消えている、と言われてピンと来る人はどれくらいいるだろうか。あまり意識されないかもしれないが、日本に古くからあった地名が、地図の上から次々と姿を消しているのである。
注目すべきは、その中に災害の歴史や地形的特徴に由来するものも含まれていることだ。そうした地名を示す「災害地名」という言葉もあるが、実際のところ、土地の安全性が地名でわかるのか。『地名崩壊』(角川新書)を刊行した地図研究家・今尾恵介氏がその理由を解説する。

――なぜ地図の上から、古くからある地名が消えているのでしょう?
地名には自治体としての市区町村名と、それを細分化した町名、大字(おおあざ)、小字(こあざ)があります。明治以降はどちらも激変していて、かなり多数の地名がすでに消滅してしまいました。
特に明治期には、合成地名(谷津+久々田+鷺沼=津田沼)など、安易な命名による自治体名が増えたのですが、そうした動きは、その後の「地名の扱い方」への悪しき前例になっています。

イメージ重視のために地名を変えることも多く行われました。たとえば小田急線と井の頭線の接続する下北沢駅の周辺は、昭和7(1932)年に東京市内に編入された際、町名から「下」の字を外して北沢に変えています(上北沢は現存)。
また、かつては農村集落に「新田」という文字がつく地名が多かったのですが、そうした地域が「いかにも農村」という雰囲気を嫌って「新田」の文字を外し始めたのは戦前からの動きで、まったく違う新しい町名に変えてしまったことも珍しくありません。
反対に、イメージのいい「ブランド地名」の面積が拡大するケースもあります。東京の代表的な商業地区である銀座は、昭和初期の関東大震災(1923年)からの復興事業による町名地番整理や、戦後の住居表示(いわゆる「住所」を振り分けること)の実施などで徐々に面積を増やした結果、現在は震災前に比べて10倍以上に拡大しました。誰もが欲しがる、いわゆる「ブランド地名」は面積を拡大する傾向が見られます。
銀座の街並み〔PHOTO〕iStock

――地名が消えるとどう困るのでしょうか?
銀座のような人気の地名が面積を拡大させた陰で、当然ながら多くの歴史的地名が消えています。長い歴史をもつこれらの地名を舞台に、これまで数百年、あるいは1000年を超える人々の営みがあり、喜怒哀楽が積み重ねられてきました。歴史というものは、単に「どの人物が何をしたか」だけではなく、常に「どこで」を示す地名と紐付けられています。
たとえば茨城県の下館(しもだて・旧下館市)という地名は、10世紀に藤原秀郷が平貞盛とともに平将門を征討するため設けた3つの館(上館・中館・下館)の下館に由来するとのことですが、「平成の大合併」によって下館という1000年以上の歴史をもつ地名は、新たに命名された「筑西市(ちくせいし)」の一地区に過ぎなくなり、市内の町名としても消されてしまいました。
歴史的地名は歴史の本にだけ載っていればいいわけではなく、「現役」で使われてこそ価値があります。歴史などどうでもいい、という人たちには返す言葉もありませんが、やはり過去と現在を結ぶ手がかりとしての「糸」――インデックスとしての地名の重要性はもっと強調されて然るべきものではないでしょうか。
高度成長期からは、合理的な住所の表示だけを目的にした住居表示法を「ブルドーザー役」としていささか乱暴に地名の改変が進められます。当時も各地で旧地名を残そうとする保存運動が起こりましたが、これを「老人のノスタルジー」と切り捨てた論調は少なくありませんでした。
しかし自分たちの町や町名に愛着を抱くのはごく自然なことで、住民の結びつきを高める祭の運営などを、今でもしばしば旧町名を冠した自治会(町内会)が担っているのはその現れではないでしょうか。
他方で、最近になって、金沢や長崎などで消えた地名を復活させようとする動きが出てきたのは明るい兆しだと思います。
長崎には地名復活の動きが〔PHOTO〕iStock

――「地名変更のせいで災害の危険性が見えなくなっている」という話を聞きますが、「災害地名」というのは信じてもよいものですか?
たしかに崖崩れや浸水など、自然災害が発生したことに由来する地名が日本国内にかなり多いことは確かです。それらの地名が忌避され、変更されるケースもあります。東日本大震災では地震による津波や液状化などが生じたことから、これらの地名にも注目が集まりました。注目するのは結構なのですが、たとえば崖崩れに由来する地名の付いたエリア全域で崖崩れの危険性が高いと誤解させるような言説が流行したのは実に困ったことだと思っています。
「崖崩れの起きた土地だから地名が付いた」というのは正しくても、逆に「そのような地名では崖崩れが起きる」というのは必ずしも真ではありません。たとえば東京・杉並区の荻窪という地名に関して「窪地があるから荻窪」になったとしても、「荻窪は窪地である」とは必ずしも言えません。
地名は必ず一定の広さを持っていて、同じ地名のエリア内であっても、地形や地質など土地の条件は、多くの場合、実に多様です。具体的にいえば、荻窪は台地がメインで、その他は善福寺川に沿った沖積地。実際に「窪地」といえる地形はかなり限られています。
誰が言い始めたか知りませんが、たとえば「サンズイの付く地名は危ない」といった類の決めつけは、土地の資産価値を不当におとしめることになりかねないし、逆に安全とされる地名だからといって、そこに絶対に危険性がないとは言えません。
そもそも地名が命名されてから現在までずっとその地名が指すエリアが不変であることは滅多になく、明治以降だけを見ても地租改正の際の字(あざ)の統廃合、町村制施行に伴う村の合併、編入、分割、一部変更などさまざまな変更を経て今に至っています。ですから、地名で土地の安全性を判断しようとするなど、おそろしく乱暴でナンセンスきわまりなく、もはや「擬似科学」と呼ぶしかありません。
〔PHOTO〕iStock

――なるほど、地名から土地条件を判断するのは危ういということですね。
地名を土地条件の判断材料に使うべきではありませんが、その地名のエリアのどこかで「地名の由来となる場所があった」ことは推定されるため、一定のヒントにはなります。
ですから、土地の安全性を判断しようとするのなら、土地そのものの過去の履歴――たとえば旧河道であったかどうか、断層が近くを走っているかどうか、地盤の堅さなどを総合的に判断すべきで、いずれにせよ地名そのものが土地条件の判断についてメインの役割を果たすことはあり得ません。
――最近だと市町村合併で、住民と行政で新しい名称を決める際に、無味乾燥な地名になる例が見受けられますが、これについてはどうお考えですか。
民主主義が誤った用いられ方をしないように気をつけなければいけません。埼玉県で浦和・大宮・与野の3市が合併してさいたま市になりましたが、政令指定都市の行政区を設定する際、大宮と浦和は区名として存続しました。ところが旧与野市の「与野」の地名は残らず、さいたま新都心の所在地だからと「中央区」にしてしまったのです。
その結果、鎌倉時代以前に遡るほどの歴史的地名である与野は完全に消し去されてしまいました。与野駅や与野高校など公共施設などにはまだ残っていますが、これが数十年経って「なぜ消えた地名を駅名などに使うのか」といった批判が次世代から起き、結局は駅名も高校名も変えられて与野がこの世から完全に忘れられてしまうおそれもあるわけです。

新潟市の行政区の決定の際には、専門家のいないところで「素人考え」によって地名が決められました。その結果、新津(にいつ)や白根、亀田などの旧市町名は区名に採用されることなく消えていったのです。
新潟市に限らず、特定の市名だけが残るのは民主的でないとばかりに新自治体の候補から外されてしまい、あるいは「ひらがな市名」にすることで妥協を図るといった調整が多く見られましたが、これはまさに「民主主義」の誤用です。
このような間違った地名の扱い方によって歴史的地名をこれ以上葬ることのないよう、今こそ叡智を結集しなければならないと思います。