米・ラスベガスでは、1月7日から10日の4日間、世界最大のテクノロジー関連展示会である「CES 2020」が開催される。開催前日の1月6日（現地時間）、トヨタは記者会見を開き、新しい施策を発表した。
ここ数年、CESでは自動運転などが大きなテーマになっている。だが、トヨタが発表したのは自動運転技術でも、自動運転車でもなく、「街」だった。自動車メーカーであるトヨタがなぜ街づくりを発表したのか？ その理由には、自動運転などをめぐるひとつの本質が存在する。
「これは私の『フィールド・オブ・ドリームス』だ」
記者会見に登壇した、トヨタの豊田章男社長はそう記者に語りかけた。
トヨタが作る街の名前は「Woven City」。トヨタが織機製造からスタートしたことをうけて「織物（Woven）」の名を冠した。街の場所は東富士。2020年末に閉鎖予定のトヨタ自動車東日本・東富士工場（静岡県裾野市）の跡地を使い、最終的には約70.8万平方メートルの土地を使う。
Woven Cityの特徴は、電気で動く自動運転車の利用が前提となっていることだ。トヨタがソフトバンクなどと組んで開発中の自動運転車「e-Palette」を活用し、「速度の速い自動運転車が走る道」「電動キックボードや人が一緒に動くプロムナード」「歩行者専用の歩道」という3種類の道が入り交じるような構造になるという。基本的にはゼロエミッション・カーボンニュートラルな街をめざし、建物も木製が基本。屋根には太陽電池が設けられる。生活インフラとしての電線や燃料電池による発電施設などは地下に設置され、外からは見えない。
デザインを担当するのは、建築家ビャルケ・インゲルスが率いるBjarke Ingels Group（BIG）。イーロン・マスクとともに、火星移住計画用の都市設計やチューブ状の高速移動システム「ハイパーループ」を検討したことでも知られる。富士の裾野に未来的な都市を作るなら、うってつけのパートナーといえる。
トヨタは2021年からWoven Cityの建設に着工。当初はトヨタ社員や研究者を中心に、2000名が暮らす街の開発を目指す。
こうした都市づくりは俗に「スマートシティ」と呼ばれる。取り組みとしてはそこまで珍しいものではない。地方自治体などが取り組む例が多いのだが、日本でもパナソニックが神奈川県藤沢市・横浜市綱島、大阪府吹田市などと共同で進めている。
ただ、それらとトヨタのWoven Cityでは、性質が異なる部分がある。トヨタが自社の敷地内に、まず自社関係者を集めて作る「実験都市」でもある、ということだ。パートナーは「オープンに募る」（豊田社長）とはいうものの、トヨタの敷地でトヨタの技術とアイデアを使って作っていくため、スマートシティよりもトヨタ1社の考えが強く押し出されている。
また、既存の都市をスマート化するのではなく、1から作るため、より大胆に「自動運転車があることを前提とした街」を作り上げることができる。非常に夢のある壮大な計画だ。
しかし、夢がある壮大な計画であるがゆえに、具体性に欠ける部分がある。2021年着工とされているが、いつまでにどういう計画で作っていくのか、という情報は公開されていない。かかる予算も、技術的な課題に対する答えも示されていない。なにより、この街を作ったからといって、トヨタが直接的に儲かる仕組みにはなっていない。
それでは、なぜトヨタは、このような街を作るのだろうか？
答えは、豊田社長の、次の言葉にある。
「我々は誰も、自動車の未来を占う水晶玉はもっていない」
自動運転が自動車の未来であることは、関係者の多くが認めることだ。だが、「実際に自動運転車が多数、あたりまえのように走っている街」がどのようになるのか、ちゃんと予測できている人はいない。やってみなければわからない部分が多すぎる。
トヨタは、2018年のCESで「e-Palette」という構想を発表した。自動運転車を作り、それをカーシェアリングや物流などに「サービス」として提供することで、単に自動車を売るのではない、「モビリティ（移動）をサービスとして提供する企業」への脱皮を宣言した。その後、ソフトバンクと組んで「モネ・テクノロジーズ」を設立、今年2020年には、e-Paletteの実車を街中で走らせる計画を持っている。
しかし、現状では、e-Paletteを実験として走らせるのがせいぜい。自動運転車を理想的に運行するには、街中にセンサーを張り巡らせて、人と車の情報を常に収集・活用する仕組みの存在が望ましい。自動車を売るのではなくサービスを売る、という新しいビジネスモデルを実現するには、まだまだハードルが多い。
こんな状況では、トヨタのビジョンを理解してもらうのも難しいし、ビジネスを具体化するための研究開発や試験も難しい。
だからこそトヨタは、「サービスとしての自動運転車が存在しうる街」を作ってしまうことで、その姿や可能性を、誰の目にもはっきりと見せようとしているのだ。
重要なのは、ここまで大胆なビジョンを、トヨタのような大企業がトップダウンで打ち出せているということだ。イーロン・マスクが同じことを言い出しても驚かないが、豊田章男社長が打ち出している、というのが面白い。具体性や実現性には疑問点が多いが、トヨタには、そうした懸念を「実証」で払拭していって欲しい。
（西田 宗千佳／週刊文春デジタル）