乗客乗員3700人超が海の上で、今もいわば“軟禁”状態にあるダイヤモンド・プリンセス号。香港で下船した乗客が新型コロナウイルスに感染していたことがわかり、延べ336人の乗客が検査を受けた結果、70人が陽性と判明した。
感染率20％、とまで早合点する人はいないだろう。もしこれ以外に感染者がいなければだが、乗客乗員約3700人中の70人なら単純計算で感染率1.8％だ。そもそも感染者と濃厚接触があった、もしくは発熱や咳などの症状のあった、感染可能性の高い人だけを検査している。政府チャーター機による武漢帰国者の感染率とも大差なく、大騒ぎする数字ではない。
問題は、感染の広がりよりも、2週間の軟禁生活そのものが重大な健康被害をもたらしかねないことだ。本題に入る前に、この洋上停留が新型コロナウイルス以上にハイリスクで、世界的にむしろ非難を受けかねない、という話をしたい。
■海上軟禁は健康リスクと人権侵害でしかない
メディアによる乗船客への電話取材合戦で、多くの乗客が狭い客室に閉じ込められ、不自由な生活で、ストレスや不安を抱えている実態が伝えられている。常用薬の不足も深刻だ。
実は私も、乗客の娘さんから相談を受けた。高血圧や腎不全の持病を抱えた83歳と80歳の両親が船上にいる。「薬が届くと言われていたけれど、届かなかった。具合が悪いので事務室に連絡をしようとしても、電話がつながらない。具合が悪かったら貼ってくれと言われているエマージェンシーのシールをドアに貼ったが、音沙汰がなく、大変困っている」という。
感染者の中には重症者も1人いると報道されているが、年齢や基礎疾患については不明だ。連日のストレスや不安に満ちた軟禁状態が、病状を急速に悪化させた可能性は否めない。むしろ新型コロナウイルスへの感染はなくても、狭い部屋の中でほぼ1日過ごす生活自体が、大きな健康リスクだ。
栄養の偏りと運動不足、ストレスが、体と心を蝕む。実際、鳥取県中部、新潟県中越沖、能登半島地震、東日本大震災、熊本地震などでは、避難生活により、静脈血栓塞栓症の頻発が報告されている。鬱や睡眠障害を発症する人も多い。
“水際”対策、つまり船の入港をストップして感染症の流入を防ぐ手法は、古典的だ。『MRIC』に掲載された海事代理士の関家一樹氏のメルマガによると、船舶検疫は15世紀にペスト対策としてヴェネチアが船舶乗員を離島などに隔離したことに始まる。その長い歴史の中でも、今回の「隔離と船舶検疫は、現状の国際標準から考えてかなり異常な行為」だという。
検疫に対する国際的な解釈は、「21世紀以降においては国際間移動人口の飛躍的な増加を受けて、むしろ検疫を受ける旅行者の人権保護に重点を置くようにシフトしている」と関家氏。
実際、新型コロナウイルス感染者が2人発生した地中海のクルーズ船（コスタ・スメラルダ号）では、イタリアで乗客・乗員6000人超が一時足止めされたものの、乗客は12時間余りで解放されたという。関家氏は、今回の停留は、過剰な検疫に対する警告を定めた国際保険規則32条に「違反している」と断じている。
水際対策という大義名分を振りかざした健康・人権侵害は、政府チャーター機での武漢帰国者にも言える。彼らは陸上でこそあれ、ホテルの狭い部屋に軟禁状態にあることは変わらない。
■無意味な「水際対策」をなぜ続けるのか
もっと言えば、空港での水際対策自体、おそらく当初からほとんど意味はなかった。ヒト―ヒト感染が昨年12月中旬から起きていたならば、1カ月以上を経て武漢や湖北省からの入国を止めても仕方がない。とくに、無症状感染や最長12.5日の潜伏期間があるなら、空港での検疫方法はザルそのものだ。自己申告には期待できないし、熱がなければサーモグラフィーは感知しない。症状があっても解熱剤や風邪薬を飲めばいいだけだ。
もはや「頑張って食い止めようとしています」というポーズ、お役所のアリバイ作りでしかない。
【2020年2月10日18時45分追記】初出時、医系技官にかかわる他媒体記事からの引用に不正確な記述がありましたので上記のように修正しました。
国内感染はおそらく、確認されているよりずっと広がっている。湖北省しばり（武漢しばり）のために検査が受けられず、新型コロナウイルス感染者の実際の数を把握できていないだけだ。空港にしても、船での入国にしても、水際対策は潔く諦め、国内感染を前提とした検査・診療態勢の整備へと、速やかにシフトしていく段階にある。
まずはインフルエンザのように、市中の医療機関でも新型コロナウイルスの検査を可能にすべきだ。2月3日に安倍晋三首相が衆議院予算委員会で明言した、簡易検査キットの開発・普及は、基本的には歓迎できる。だが、海外で精度の十分な簡易検査が早々に実用化されたならば、患者目線で考えれば国産にこだわる理由はない。治療薬やワクチンも同じだ。
現在、中国で臨床試験の進んでいる抗HIV薬（カレトラ）やエボラウイルス感染症の治験薬（レムデシビル）で効果が確認された場合、その適応外使用を国としてバックアップし、あるいは特例承認を検討すべきだ。
ただ、本気で感染拡大を最小限にとどめたいなら、軽症の感染者に自宅にとどまっていただくのが1番だ。重症患者は自宅でなく病院での酸素吸入や集中治療が必要だが、自由に出歩けない分、感染は広げにくい。また、無症状感染者の感染力は、ゼロではないとしても非常に小さいとの見方が強まっている。何とか出歩けてしまう軽症感染者こそ、感染を広げやすい。
問題は医療機関の受診だ。対面診療が原則の現状では、受診のための外出が感染を広げる皮肉な状況がある。解決手段として、オンライン診療（インターネットのビデオ通話を利用したリアルタイムの遠隔診療）をもっと活用できるはずだ。これは実施している者としての実感である。
ナビタスクリニックでは、新宿と立川でオンライン診療を行っている。現在までのところ、緊急避妊薬（アフターピル）を求めての受診がほとんどだが、問診を基本とする診療内容であれば問題なく行える。例えば血圧などの簡単な検査を自宅で患者自身が実施し、その結果をもとにオンラインで指導や薬の処方を行う、といった具合だ。
新型肺炎に限らず、冬など感染症の流行時期の通院は、別の病気をもらうリスクが高い。対面診療の必要性に乏しければ、オンライン診療のメリットは大きい。
新型コロナウイルス感染症でも、そのうち簡易検査キットが開発されるだろう。鼻腔内の粘膜を採取して調べるものであれば、市販化して、自宅で行えるようにすればよい。陽性の結果と体温などをオンライン受診で伝えてもらい、体調などを問診すれば、確定診断が出せる。
体調のすぐれない中わざわざ医療機関に出向き、周囲に感染を広げることもない。医療機関としても、ネット環境があって、カメラ付きのパソコンモニターがあれば、オンライン診療自体はすぐに始められる。
■摩訶不思議な「オンライン診療を受診できる条件」
残念ながらこうした革新的イノベーションは、日本の医療においてはなかなか進まない。新しい手法を認めることで、既得権が損なわれると考える人たちがここにもいるためだ。
黎明期にあるオンライン診療だが、すでに暗雲がたれこめている。厚労省が現在進めている「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の改定作業は、「普及を推進するため」とうたいながら、患者目線で見ると利用の制限を強める改悪になる見込みだ。
例えば緊急避妊薬の処方では、初診からオンライン診療を受診できる条件として「仕事や家庭の事情」を認めず、担当できる医師を「産婦人科医又は厚生労働省が指定する研修を受講した医師」に限定。処方薬は「薬剤師の面前で内服」したうえで、3週間後には産婦人科に出向いて対面診療を受けなければならない、としている。
緊急避妊薬は、諸外国ですでに市販もされている。オンライン診療は、市販化が実現していないわが国における救済策でもある。希望する人の事情は、仕事で多忙であったり、プライバシーを気にしたりとさまざまだ。オンライン診療を実質的に制限する指針が、本当に患者に利するためのものとは思えない（なお、行政による「指針」「ガイドライン」は、民主的な手続きを踏んで定められたものでない以上、法的拘束力はない）。
ちなみに、ナビタスクリニックでのオンライン診療が今のところ特定の診療内容に集中しているのには、まったく別の理由もある。実は、主要ターミナル駅のエキナカという好立地のせいだ。先日も、慢性疾患で定期的に通院されている患者さんに、オンライン診療を勧めてみたが、当院は通勤途中に立ち寄れるから対面診療で問題ないと言う。そういう患者さんが何人もいた。
一般に医療機関の診療時間は、平日の日中だ。会社に毎日通勤しているビジネスパーソンにとって、待ち時間まで含めるとその時間帯の受診は現実的でない。そこで通勤や通学の途中に立ち寄れる“コンビニクリニック”として、ナビタスクリニックは誕生した。各院ともターミナル駅のエキナカに立地し、平日夜9時まで診療を行う。患者さんの利便性を追求した結果、都市部に通勤・通学する“医療難民”の人々をすくい上げることに成功している。
■在宅勤務とオンライン診療を普及させるべき
ところが、感染症の拡大阻止を目的とするなら話は大きく違ってくる。人々が密室でひしめきあう都心の朝夕の通勤・通学列車は、効率的に感染者を作り、運んで拡散させる。本気で感染拡大を阻止するなら、勤務形態を在宅でのテレワークに一斉に切り替え、学校は自宅学習とするしかない。
実際、中国の金融センターである香港と上海では、新型コロナウイルスの感染拡大により、「在宅勤務は『してもよいもの』から『しなければならないもの』に変貌」した。「大規規模な在宅勤務の実験をする良い機会」だと『Bloomberg』は伝えている。
東京都が約2400社を対象に実施した調査では、東京パラ五輪期間中にテレワークを検討している企業が44％に上ったと報じられた（1月27日、時事ドットコムニュース）。今回の新型肺炎で、その“予行演習”に踏み切った企業もある。
だが、感染症対策に在宅ワークを導入しても、軽症患者が医療機関に押しかけ、ほかの病気で受診している人に感染させ、自宅に持ち帰ってしまう状況では意味がない。在宅ワークとオンライン診療の両者が足並みそろえて広く普及してこそ、感染症拡大の阻止という目的も果たされる。
わが国は、今回のピンチをうまくチャンスに変えられるだろうか。何をやめて何をすべきかの判断は、国民や患者の目線になれば難しいことではない。
久住 英二：ナビタスクリニック内科医師