京都名物のひとつともいわれる「冬の底冷え」。キーンと足元から凍りつくような独特な寒さに冬の京都を実感したことがある人も多いだろう。しかし、今年の京都の冬は一味違った。記録的な暖冬だったのである。
【画像】普段と違い、人がまばらな祇園・花見小路
もちろん初雪も観測史上もっとも遅く、まるで小春日和がずっと続くような冬となった。マンションの廊下でオーナーのおばちゃんに行き遭っても、寒さをいたわり合う型通りの時候の挨拶がどうにもしまらない。そもそも寒くないのだ。
「寒いのは寒いのでかなんけど、こんなけぬくかったら、なんや京都ちゃうみたいやわ」
過ごしやすいのはありがたいけれど、どうにも気味が悪い。京都の人々にとってこの冬はそんな冬だった。そして、気味が悪いのは妙な暖かさだけではない。京都から、人がいなくなったのである。
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あれだけオーバーツーリズムだ、観光公害だ、と騒がれた繁華街、神社仏閣、そして観光スポットにも人はまばら。いつもならばスマホのカメラを構えたまま人の波が途切れるのをじっと待たなくてはいけないインスタ映えスポットも、さくさくシャッターを切ることができる。そして、決して多くはない観光客もほとんどがマスクをした日本人。

近年はあれだけ大挙して観光地を埋め尽くしていた外国人観光客、とくに中国人観光客の姿をほとんど見かけない。これがいま、世界を震撼させている新型コロナウイルスの感染拡大が京都にもたらした冬景色である。
このように京都の景色を一変させた新型コロナウイルスの感染拡大であるが、中国において人から人への感染が認められ習近平国家主席が新型肺炎の制圧を指示したのは1月20日のことだった。つまり世界がその危機をはっきりと認識してからおよそ1か月あまりしか経っていないのである。

2月の初旬には早くも感染の規模、そして経済への影響が2003年のSARS流行を上回るとの観測が示され、中国はもとより各国のあらゆる種類の経済活動に深刻な影響を与えることになった。ここでは、我が国の観光、そして我が国を代表する観光都市である京都を取り巻く状況に与えた影響を中心に振り返ってみよう。
中国は1月27日から日本を含めた海外への団体旅行を中止し、個人向けパッケージツアーの販売も禁止した。この措置で対象となるのは訪日中国人観光客全体の約4割に及んだ。
また一方で日本政府は1月31日、外国人の日本渡航を制限する方針を発表した。これは入国申請時から14日以内に中国武漢市を含む湖北省に滞在歴のある外国人などに対して「当分の間、入国を拒否する」ものである。
現在、日本を訪れる外国人観光客のうち香港を含めた中国からの訪日客は3割を超える。そのため日中両政府のこれらの措置により、とくに例年であれば中国人観光客が押し寄せる春節に当て込んでいた観光業界は大きな痛手を受けることが予想された。京都においては早くも2月6日には府と市が新型肺炎の影響で業績が悪化した中小企業向けに緊急融資制度を創設し、インバウンドブーム以降、前例のない衝撃に備えた。

こうして京都の観光が未曽有の非常事態に突入してから約2週間後の2月17日に発表された京都商工会議所による緊急調査では、 新型コロナウイルス感染拡大による影響で「すでに損失が出ている」が25％、また「影響がある」とした企業は46％にのぼっている。
では、京都観光の現場ではいったい何が起こっているのだろうか。
「2月17日あたりでしょうか。あ、風向きが変わったなと思いました」
京都のなかでも外国人観光客に人気のとある旅館のマネージャーはそう話す。個人客が主であるというこの旅館では、1月末の中国人団体旅行の停止以降もしばらくは予約通りに訪れる客が多かったという。
現在、中国人が日本を訪れようとすると観光ビザを取得するために各種の証明書類の提出が求められるなど煩雑な手続きが必要となることもあり、予約をキャンセルせずにやってくる中国人個人客も多かった。彼らにとって日本旅行は気軽にリスケジュールできるようなイベントではないからだ。
しかし、2月17日以降は中国はもちろん様々な国や地域の予約客からキャンセルのリクエストが入るようになったのだという。

2月17日といえば、横浜港に停泊中のダイヤモンド・プリンセス号内で確認された感染者数が454人に達し、中国国外で確認された感染者数の総数を上回ったことがセンセーショナルに世界に報道されまたASEAN加盟国でははじめてタイの保健省が日本への渡航自粛を呼びかけた日である。
これに先駆けて11日から日本への渡航自粛を国民に呼びかけていた韓国保健当局に続き台湾当局が日本への渡航参考情報を「警戒」に引き上げるなど東アジアで始まっていた「訪日忌避」の動きが、さらに世界へと広がったタイミングといえるだろう。
この頃から国際社会に「日本は危険国である」という認識が共有されるようになった。京都の旅館という日本観光の最前線は、そんな国際社会の風向きの変化を敏感に察知したのかもしれない。
このように新型コロナウイルスの感染拡大によって一変したかに見える観光都市・京都の風景であるが、じつは新型コロナウイルスの到達よりもずっと早く、「風向き」は変わりつつあったともいえる。その「風」は海の向こうからではなく、内側から吹き始めていた。
まずは「お宿バブル」の終焉。近年のインバウンド急増の需要を受けて2014年に460か所だった京都市の簡易宿所（ゲストハウスなど）は19年10月時点で3232か所にまで膨れ上がった。またホテルのオープンも「ラッシュ」といわれるほどの勢いで相次ぎ、京都の「お宿」間競争は激化。さらに観光振興による利益を地域に還元するための宿泊税の導入などもあり、京都簡易宿所連盟のアンケートではじつに81％の簡易宿所が2019年度の売り上げは18年度比でマイナスとなったと回答している。
一方、日々の暮らしを圧迫するオーバーツーリズムに憤る地域社会からの風当たりも厳しさを増していた。地元紙・京都新聞が1月に発表した読者調査結果では8割が「ホテル規制は必要」と答え、また同月に行われた世論調査では観光客数を「これ以上増やすべきでない」・「減らすべきだ」が6割を超えた。

このような京都の空気を受けて昨年11月に飛び出したのが、「地域と調和しない宿泊施設はお断り願いたい」という門川市長の「お宿お断り宣言」である。
実際には京都市ではこれからも帝国ホテルやエースホテルなど数々の高級ホテルのオープンが予定されている。しかしその一方で市行政は、全国でも例がないほど徹底した宿泊施設のバリアフリー基準の強化など、小規模な宿泊施設や条件の悪い宿泊施設の抑制へ向けた施策を打ち出し、増えすぎた宿の引き締めを断行しつつある。このため今後は廃業・撤退、または京都への進出を諦める事業者が多く出ると考えられていた。
そして年が明けて1月に告示された京都市長選をめぐっては当然のごとく観光公害が大きな争点のひとつとなり、候補者たちはそれぞれに「いかに観光を抑制するか」をアピールすることになった。
つまりこの冬の京都は、いちど立ち止まって観光のあり方を問い直し再編に取り掛かろうとする、そんな「曲がり角」にあったのである。そこにまるで追い打ちのように襲い掛かったのが、今回の新型コロナウイルスの感染拡大という危機だったのだ。
2月25日、新型肺炎の影響を受けたわが国で初めての企業破たんが報道された。愛知県の旅館であり、とくに中国からの団体ツアーの受け入れに力を注いできたという。
京都においても、もともと2月は一年の中でも観光客の足が京都から遠のく閑散期であった。しかしインバウンドブーム以降、春節休暇と重なることもあって近年では「中国人客頼み」のシーズンとなっていたのが実状である。そのため今回の事態は、宿泊施設のほかに「春節効果」をあてこんでいた免税ショップ、ドラッグストア、そして着物レンタルなど、とくに中国人観光客への依存度が高いビジネスにおいて影響が深刻なのだ。

折しも京都観光の問い直しが始まっていたところに襲い掛かったこの苦難は、様々な示唆を地域社会に与えるはずである。中国というひとつの国に強く依存する産業構造の脆弱さが今回の事態で露呈したと捉えている関係者は多いだろうし、そもそも観光という生業のままならなさを思い知る人も多いかもしれない。そして「この京都こそ本来の姿だ」という人もいるだろう。
いずれにせよ、この雪のない京都の冬景色から人々が何を学び、そして何に「懲りる」かが、観光都市としての「次の京都」のあり方に、そして観光立国を目指す日本社会の今後に大きな影響を与えることは間違いないと思われる。
（中井 治郎）