ライブハウス自粛影響調査 困窮浮き彫り 札幌のバンド有志「他業種が声上げるきっかけに」

札幌市の音楽関係者がSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じて全国のライブハウスやクラブの運営者に新型コロナウイルスの影響を調査したところ、9割超が「自粛要請に伴う減収がある」「運営が今後1年持つか分からない」と回答したことが明らかになった。
ライブハウスを巡っては、大阪府の店舗を起点に100人以上が感染し、クラスター(感染者集団)化が判明。東京都渋谷区の店舗でも、複数の感染者が出るなど密室空間での危険性が問題視される一方で、自粛要請を受けた困窮ぶりが浮き彫りになった。
調査は、アマチュアバンドメンバーの有志でつくるグループ「Save the Little Sounds」が3月27日~4月3日に実施、6日結果を公表した。
ツイッターやフェイスブックなどを通じて選択式アンケートへの協力を求めたところ、北海道▽東京都▽愛知県▽大阪府▽福岡県――など34都道府県の283事業者から回答を得た。
「何らかの減収」(95%)、「1年持つか不明」(91%)が9割を超えたほか、「国や行政に自粛に伴う減収分の補(ほてん)を求める」は89%、「貯蓄を切り崩し補している」は66%を占めた。
グループ代表の戸沢淳さん(48)は「北海道では全国に先駆けて自粛要請があり、関係者やその家族にまで影響が出た。自粛要請するならその分補償してほしい」と訴え、北海道の鈴木直道知事に調査結果を基に補償を求める方針。政府による緊急事態宣言発令を踏まえ、「今回のアンケート結果の公表が、今後、他業種の方々が声を上げるきっかけになってほしい」と話している。【土谷純一】