秋田大は、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう緊急事態宣言で求められた外出自粛が学生の心身に与えた影響について、調査結果を公表した。調査に回答した学生の１割以上に中等度以上のうつ症状がみられた。同大は、学生が健全なメンタルを維持するためには相談できる人の存在と体を動かすことが重要と結論づけた。
５月２０日から６月１６日まで学内の専用サイトを使って大学院生を含む全学生を対象にアンケートを行い、全体の５３％にあたる２７１２人から回答を得た。
「気分が落ち込む、憂うつになる」「疲れた感じがする、または気力がない」「あまり食欲がない、または食べ過ぎる」などの九つの質問への回答を踏まえ、うつ症状の程度を判断。うつ症状や不眠などにつながる不調の有無を聞き、性別や年齢、日頃の運動習慣などがメンタルにどう影響を与えているかを分析した。
調査の結果、回答者のうち１割以上にあたる２７７人に、医療機関の受診が望ましいとされる中等度以上のうつ症状がみられた。独り暮らしが多い県外出身者は、家族や知人が地元にいる県内出身者よりもうつのリスクが高かった。運動習慣がある人はうつのリスクが低いこともわかったという。また、悩みを相談できる相手がいる人は、うつ症状に加え、不眠症のリスクも低いという。
同大はメンタル不調のリスクが高いと判断した学生について、学内の相談窓口を紹介する文書を送付するなどして対応した。調査を担当した同大大学院医学系研究科の野村恭子教授は記者会見で、「感染防止のため部活動を一律に推奨することはできないが、個人で自宅で運動することが大切。感染症対策に工夫しながらも人や地域とのつながりを維持していく必要がある」と話した。