臨床心理士・経営心理コンサルタントの岡村美奈さんが、気になったニュースや著名人をピックアップ。心理士の視点から、今起きている出来事の背景や人々の心理状態を分析する。今回は、五輪開催に向けて強行姿勢を鮮明にするIOC（国際オリンピック委員会）について。
＊ ＊ ＊ IOC関係者から次々と強い語調でメッセージが届く度に、開催国なのに日本国民は蚊帳の外なのだという思いが強くなる。
IOCのトーマス・バッハ会長が5月22日、国際ホッケー連盟のオンライン総会で、「犠牲」という言葉を用いて発言し、「日本国民に犠牲を強いるのか」と非難された。IOCの広報は五輪関係者や五輪運動に向けた発言であるとして事態を納めようとしたが、問題の本質はそこではないだろう。
かと思えばバッハ会長は、今度は開催に向け「準備のラストスパートに入っている」と発言。開催ありきのメッセージは何をどう伝えたところで、延期または中止した方が良いという意見が8割以上という世論の反発を高めるものでしかない。そもそもバッハ会長は、なぜ「犠牲」という単語を使ったのだろうか。
今月5日には、米有力紙ワシントン・ポスト（電子版）が「開催国を食い物にする悪癖がある」として、バッハ会長を「ぼったくり男爵」と非難したばかり。東京五輪開催の是非を問う世論調査の結果と合わせ、GW中は何度もこのニュースを見聞きしていたため、バッハ会長に対するイメージは悪くなる一方だった。そんなところに、「東京五輪を実現するために、我々はいくらかの犠牲を払わなければならない」という発言が飛び出したのだから、押し付けられた感が残るだけだ。
そればかりではない。コロナ禍の開催を巡る東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会のゴタゴタや菅義偉首相の一辺倒な発言、丸川珠代五輪相の「五輪で絆を取り戻す」という現実とかけ離れた発言に、開催に否定的な世論が高まっていた時期でもある。バッハ会長の発言は国民感情を逆なでするベストなタイミングだったと言える。
IOCトップに立つ者の口から出た「犠牲」という言葉は、おそらくそこに潜んでいるだろう「生存者バイアス」を人々に感じ取らせるものだった。生存者バイアスとは、成功者や生存者、成功した組織ばかりに注目し、その背後にいる敗者や犠牲者のことは顧みない傾向のことを言う。多くの人が反発したくなったのももっともなことだ。
IOCのジョン・コーツ調整委員長は21日、「答えはイエスだ」と緊急事態宣言下での開催を断言。ディック・パウンド委員は26日、ロイターの取材に対し、「批判の一部は政治的なポーズ」と述べたという。誰がメッセージを発信しても威丈高な物言いにしか聞こえず、日本の国民は置き去りにされ、顧みられていないと感じさせる。彼らは自分たちの中にそんなバイアスがあることなど知ろうともせず、日本人が感じている不安も理解できていないのだろう。
政府の感染防止対策や緊急事態宣言には一貫性がなく、海外からの水際対策は“ザル”だと言われ、ワクチンの接種にしてもシステムの欠陥などドタバタ続きで、自治体ごとに対応もバラバラ。明確な科学的根拠などほとんど示されず、五輪開催に向けた対策も見えないままである。直面している現状に不安を抱え、出口が見えないまま、日本で「安心安全」の大会と言われても、開催を素直に喜ぶ気持ちにはなれない。
五輪開催まで2か月を切った。これから既定路線に沿って開催準備が進むのだろう。これ以上、東京五輪にマイナスイメージを持たないためにも、自分たちの立場を強調するようなIOCのメッセージはもう聞きたくない。