日本の自衛隊がタリバンに学ぶべき「3つのポイント」とは

戦史でも数少ない電撃戦 タリバンはなぜ3カ月でカブールを占領できたのか から続く
タリバンが短期間で首都を制圧できた背景には、高度な軍事作戦を展開する「作戦術」があったとベンジャミン・ジェンセン(米海兵隊の教育機関・海兵上級戦闘学校教授)は指摘している。このことは、日本が学ぶべき「3つのポイント」を示唆している。
ハードウェアの量では絶対に勝てない相手と向き合う
ひとつは、タリバンが高度な知性を発揮して、物量を跳ね返してとうとう戦争に勝利したことだ。
反知性主義の極北という印象のタリバンが戦略目標とは何かを自らに問い、導き出し、数多の戦術がその戦略目標に繋がるように複数の作戦を編み出して、目標達成したという軍事的には高い知性を持つ集団に変貌していたことである。
タリバンは、ゲリラ戦でも、ガニ政権の自壊でも、バイデン政権の戦略的失敗でもなく、自らの知力によって勝利したということになるからだ。
しかも見かけ上ではあっても3倍の兵力と米国製の最新兵器で武装したガニ政権軍、そしてそれを支援する米軍を相手取って、わずかの期間で成功したのだから、この衝撃は大きい。ベトナム戦争ですら、北ベトナム軍は米軍の完全撤退後に数年かけてサイゴンを陥落させたことを考えれば、軍事的偉業であることは間違いない。
つまり軍事はハードウェアだけで決まるものではなく、ソフトウェアこそが重要なのだ。ハードウェアで大きく劣るタリバンが、ジェンセンが指摘するように偶然ではない勝利を得たのであれば、それはソフトウェアの勝利だ。
これは日本にとっても貴重な教訓だ。日本も、軍事における知性を錬磨し、認知領域における戦いを使いこなせば、中国軍の侵略をはじきかえすことも可能だと示唆しているからだ。中国というハードウェアの量では絶対に勝てない相手と向き合う日本にとって、防衛装備品というハードウェアばかりでなく、人間のソフトウェアの進化と深化は必須だ。
SNSの登場によって陸海空サイバー宇宙に次ぐ新たな“戦場”に
ふたつめは、前者に関連するが、現代戦における「認知領域における戦い」の重要性がタリバン軍の軍事的成功によって再確認されたことだ。
この認知領域とは、端的に説明すれば人間の心理であり、SNSの登場によって陸海空サイバー宇宙に次ぐ新たな“戦場”となったと最新の軍事研究で評価されているものである。
防衛研究所の米欧ロシア研究室長・飯田将史氏は、認知領域を「新興の作戦領域であり、感知、理解、信念、価値観といった意識が構成するバーチャルな空間」とする海軍工程大学の李大鵬の定義を紹介している。
ジェンセンの解説を見ればわかるように、タリバン軍はSNSを現実の暗殺作戦や敵の降伏や外交術と組み合わせることによって、アフガニスタン治安部隊の“心”を折った。これこそが認知領域の戦いだ。
ウクライナにおいてロシアによるフェイクニュースがネットを通じて多く流され、いわゆるハイブリッド戦争の一戦場となり、結果的にウクライナは抵抗らしい抵抗もできないままに東部地域を切り取られてしまった。
「いいね」やフォロワーを増やすことだけが目的に
これは日本にとっても他人事ではない。日本でも多くの国民がスマートフォンを持っており、SNSを利用して、YouTubeなどの動画を視聴しており、認知領域の戦いはいつでも開始できる。いや、もう始まっているだろう。
江戸後期の林子平は「江戸の日本橋より唐・オランダまで境なしの水路なり」として、海防の重要性を訴えたが、現代に翻案すれば「東京のお茶の間から中国・アフガニスタンまで境なしのSNSなり」となるだろう。お茶の間やスマホも、大国からテロリストまでが死活的利益をかけて戦う戦場なのである。
しかし認知領域の戦いに対し、日本はほとんど無防備だ。欧米では安全保障部門がフェイクニュース対策部隊を持っているほか、SNS事業者とも連携している。また陸上自衛隊員は無線に多くの欠陥があることから演習中もスマートフォンで連絡を取る事例が多いが、ウクライナにおいてはロシアのドローンがウクライナ兵のスマートフォンに偽情報やプロパガンダを押し込めてきたことを知ると慄然とせざるをえない。
日米共同演習の広報を比較しても、日本側は軍事的な能力を示すものになっていない。陸上自衛隊の公式アカウントが、ひつまぶしについてPRしているほどだ。
ひつまぶしを熱く語る陸上自衛隊公式アカウント。何の意味があるのだろうか? 新隊員が増えるとは思えず、中国が抑止されるとも思えない。
とある防衛官僚は話す。
「防衛省内局でも“戦略的コミュニケーション”がバズワードになっており、キャリアが大量投入され、SNSの推敲を行っている。しかし、上への説明のために安易に『いいね』やフォロワーを増やすことだけが目的になっている。中国への抑止効果の検証もなく、『戦ゴミ』と若手から笑われている」
つまり、防衛省は、インターネットという戦場での勝ち方を分からないまま、いいねやフォロワーの数を争うという、まるでベトナム戦争で敵の死体の数を基準に作戦指導した米軍のような過ちを繰り返しているのだ。それではいけない。
もしも不幸にして中国や北朝鮮と戦争になった場合、彼らがタリバン軍の作戦術を実行すればと慄然とする。例えば、サイバー攻撃や特殊部隊の攻撃で各地の駐屯地を孤立させ、補給と通信を寸断し、SNSでフェイクニュースで世論を混乱させ、あたかも自衛隊が連戦連敗であるかのような動画を拡散すれば、大変な苦戦になることは間違いない。
実際、アゼルバイジャンとアルメニアのナゴルノ・カラバフ紛争でも、アルメニア軍部隊が次々とドローンによって撃破される映像がアゼルバイジャン軍によって拡散され、アルメニア軍はドローンの音を聞いただけで逃げ出すようになった。
人類はSNSの情報の即時性と膨大さに抗いがたい
今回のタリバン軍による認知領域の戦いは、あきらかに他国からの入れ知恵を感じさせ、“現代版メッケル”がいると思われるが、もしもそれが中国の指導によるものならば、この問題の深刻性はより高まる。少なくとも彼らはタリバンの成果から教訓を導き出し、日本や台湾に対する認知領域の戦いに磨きをかけてくることは間違いない。
国防総省の技術研究プロジェクト「NextTec」の責任者を務めたピーター・シンガーが指摘するように、ソーシャルメディアの本質そのものが争いを加速するようになっていることも問題だ。シンガーは、人類そのものがSNSを使った認知領域の戦いに脆弱だと指摘する。
シンガーによれば、人類を進化させてきた好奇心、親近感、帰属願望こそが、フェイクニュースへの脆弱性の窓になっているという。年齢に関係なく、人類はSNSの情報の即時性と膨大さに抗いがたいというのがシンガーの指摘である。
人類にとって、もっとも脆弱であるのがSNSを通じた認知領域における戦いであるならば、日本政府としても、防衛省・自衛隊としても認知領域における戦いのコンセプト、それにもとづくドクトリンの策定が急がれる。手段についても公式Twitterだけに頼るのではなく、多様化や高度化が必要だ。キャリア官僚がTwitter運用を会議で検討するのは資質の浪費だ。
人的資源への投資こそ最重要
3つめは、戦争における作戦術の重要性を改めて示したことだ。20年前に壊滅寸前にまで追い込まれたタリバンでさえ、作戦術を使いこなせば、世界最強の米軍と装備の質でも量でも優勢なアフガニスタン軍を打倒し、首都を含めた国土の9割を占領することができるのである。
しかし、米国や英国をはじめとするNATO諸国やオーストラリアでは、1980年代から研究術の研究・導入が進んでいるのに、それから40年近くたった今でも自衛隊への導入はまだ途上である。軍での構想開発を支える作戦術に関する学術研究の蓄積もほとんどない。こうした知的分野における投資を急務である。少なくとも廃刊にしてしまった陸自の部内論文誌『陸戦研究』はそうした知的涵養の場として復活させるべきだ。
イージスアショアやオスプレイ等の大型装備への投資もけっこうだが、それよりも作戦術を理解した知的軍人を増やすという、人的資源への投資こそ最重要だということをタリバン軍の軍事的成功は示している。現にアフガニスタン治安部隊は、タリバン軍が持たない航空戦力も最新の個人装備も持っていたが、すでに述べたように作戦術によって無力化されてしまった。
国際政治アナリストの菅原出氏が「タリバン指導部は、戦闘作戦を進めながらも、「国家承認を得て国際的に正当性のある政権をつくる」という目標を見失わずに事を進めてきたように見える」と評しているように、タリバン指導部は政治目的とは何かを理解し、それに資する為にすべての戦術を調整し、作戦として展開してきた。
タリバンの人権意識に学ぶものはない。
しかし、彼らの圧倒的な不利を跳ね返しての軍事的勝利を生み出した方程式は、多くの学びを提供する。少なくとも、今のコロナ対策やそれをめぐる論争、そして、将来の戦争で日本が政治的及び戦略的勝利を収めるためにも一定の教訓を与えるのではないか。
(部谷 直亮)