同業他社への転職時に、元の勤務先からタレントの契約情報などのデータを不正に持ち出したとして、警視庁築地署は不正競争防止法違反の疑いで、タレントキャスティング会社「ギャンビット」（東京都中央区）元プロデューサー、山本和佳容疑者（36）＝横浜市青葉区荏田町＝を逮捕した。署は認否を明らかにしていない。
逮捕容疑は令和5年10月30日、足立区内のインターネットカフェで、会社から貸与されたパソコンを使って営業秘密を保管するクラウドストレージにアクセスするなどしてデータをUSBメモリに保存し、営業秘密を不正に得たとしている。
築地署によると、押収したUSBメモリに、タレントの出演料や契約金といった情報が含まれた数百件のファイルが保存されていた。山本容疑者は犯行翌日に退社し、同年11月から同業他社で勤務を始めていた。ギャンビット社が不正に気付き、同月中に署に相談していた。
逮捕を受け同社は3日、ホームページで、現時点で営業秘密の流出や不正利用は確認されていないとした上で、「関係各位にご心配をおかけすることになり、深くおわび申し上げます」などとするコメントを発表した。

東京女子医科大学の元理事長・岩本絹子容疑者（78）が、附属病院である足立医療センターの建設工事に関する背任容疑で、きょう、警視庁捜査二課共同捜査本部に再逮捕されたことが取材で判明した。
多額のカネを“現金化”でマネーロンダリングか
附属病院の足立医療センターは、東京都荒川区から足立区に移転して2022年1月に開設。この建設工事で岩本容疑者は、業務実態のない架空の「建築アドバイザー報酬」として、1級建築士の男（68）に対し合計約1億5200万円を女子医大に払わせた。これに加えて必要がなかった源泉所得税を納付させて、合計1億7000万円の損害を与えた疑いがもたれている。
このうち約5000万円が、岩本容疑者にキックバック（還流）された可能性が高いとみて、警視庁は再逮捕に踏み切ったもようだ。
岩本容疑者は、1月13日に新校舎の建設に絡んだ背任容疑で逮捕され、勾留期限まで残り1日に迫っていた。現時点で、警察は岩本容疑者の認否を明らかにしていない。
1級建築士の男は、岩本容疑者の側近だった女X（元女子医大･部長代行）に、多額のカネを現金で渡していたことが判明しているが、これは不正を隠蔽する目的のマネーロンダリング（資金洗浄）だった可能性が考えられる。
元側近の女と1級建築士の男は、被疑者として取り調べを受けているという。
架空の「建築アドバイザー報酬」は、1月に逮捕された容疑を含めると、合計3億円超。なぜ、このような多額の不正が可能だったのか？
岩本容疑者の元側近だった女子医大関係者は、次のように証言した。
「岩本先生の独裁体制に問題があったのは事実ですが、女子医大には彼女の手足となって動いた人間たちがたくさん存在しています。強制的に命令されて行動したのではなく、自ら進んで岩本先生に尽くしていました。それが結果的に女子医大の医療体制を瓦解させたと思います」
「申請手続きはデタラメだった」関係者が重要証言
再逮捕の容疑となった、足立医療センターの「建築アドバイザー報酬」。その稟議書（写し）を独自に入手した。申請も承認も同じ岩本容疑者となっている。まともな組織ではあり得ない手続きだ。
この稟議書は、2020年（令和2年）3月17日に申請され、承認（決定）されている。
だが、“アドバイザー業務は2019年（令和元年）4月に開始されている”として、1年間分を遡って支払うように仕組まれていたのである。
「本当に2019年4月から業務が開始されているなら、その前に稟議書の申請を行うのが常識ですが、岩本先生が理事長になってから（2019年4月～）、デタラメをやりたい放題でした。しかも理事会の議長役は岩本先生ですから、異議申立てをするようなことは不可能です。稟議書も理事会の当日に提出して、じっくり検討する時間を与えませんでした」（前出の女子医大関係者）
1級建築士は、嘱託職員として女子医大から毎月の給与も得ていた。だが、嘱託職員の給与と「建築アドバイザー報酬」は、別々の地方銀行が振込先に指定されていた。
2021年9月30日の支払いで、架空の「建築アドバイザー報酬」は終了。だが、翌年の1月19日、同じ名目で月額80万円の報酬を支給する稟議書が、理事会に提出される。振込先は、やはり嘱託職員の給与とは別の銀行口座だった。
申請者は、当時のナンバー2である常務理事の肥塚直美氏。岩本容疑者が解任された後、暫定的な理事長に就任した人物で、岩本容疑者とは長年にわたって親交が深い。この稟議書も申請日より遡って、2021年10月からの支給となっていた。
高額で、しかも不自然な手続きによって申請された「建築アドバイザー報酬」に、女子医大の理事や監事は本当に気づかなかったのか、疑問が残る。
現在配信中の「 週刊文春 電子版 」では、ジャーナリスト・岩澤倫彦氏による記事の全文を配信している。関係者が「北朝鮮やロシアのよう」とまで語る、岩本容疑者が築き上げた支配体制の全貌などを報じている。
（岩澤 倫彦／週刊文春 電子版オリジナル）

兵庫県宝塚市は3日、市内で暮らす元会社役員の岡本光一さん（77）と妻明美さん（75）から「安心できる市立病院にしてほしい」と約254億円の寄付を受けたと発表した。市は、老朽化した市立病院の建て替え事業費などに充てる。建て替え事業は将来の市財政の窮迫につながりかねず、市は財源の確保に苦慮していた。
岡本さん夫妻は2002年に私財約36億円を投じて、市内に福祉やボランティアの支援施設などを整備した。
太陽光発電所の計画を巡っては、住民の反対運動が起きた市内の山林を事業者から購入。「豊かな自然を残してほしい」と、23年に2億円とともに市に寄付していた。
市は、寄付された約254億円のうち、250億円は建て替え資金のための基金を設立して運用する。残りの約4億円は手術支援ロボットの購入資金に充てる。
市立病院は1984年に開院した。老朽化が顕著で、市は31年度にリニューアルをする計画を立てている。事業費は約397億円と試算しており、寄付額はその約6割に上る。
岡本さん夫妻は記者会見で「病院の建て替え費用は莫大（ばくだい）で市の財政上の大きな負担だと聞いた。市民にとって大切な施設なので良い病院を造ってほしい」と話した。【土居和弘】

鳥インフルエンザの感染拡大で愛知県が農家への緊急支援です。
愛知県常滑市など13か所の農場で、約187万羽の殺処分が進められていて、損失は国が全額補償します。県は補償が支給されるまでのつなぎ融資を行うほか、卵の出荷などを制限された周辺農家の損失額を補償します。
また、すべての畜産農家でエサ代の一部を補助する方針で、鳥インフルエンザが発生した農家は補助額を倍にするということです。

改選されても不信任派の市議会議員は過半数。大阪府の岸和田市長は失職の公算が大きくなっています。
２月３日午前、岸和田市議選の当選者２４人が当選証書を受け取りました。
女性との性的関係をめぐる裁判で和解した永野耕平市長（４６）は、不倫関係は認めつつも性加害については否定。当初は多くを語ろうとしなかったことなどもあり、市民や議会から説明を求める声が上がりました。市議会は「市政の混乱を招いた」などとして、去年１２月、賛成多数で永野市長に対する不信任決議案を可決。これに対し永野市長は、失職はせず、議会を解散することを選びました。
（永野耕平市長 去年１２月）「不信任決議の内容について、まったく理解もできませんし、まったく当たらないと思っています」
こうして始まった市議選。大阪維新の会の中岡佐織さん（４９）は、前回はトップ当選を果たしていました。永野市長の“古巣”維新の所属でありながら、去年１２月の不信任決議案には会派の中で唯一、賛成票を投じました。
（大阪維新の会 中岡佐織さん）「（議会の解散は）簡単に言ったら逆ギレだと思います。税金の無駄遣いですし、こういった予算は大事にもっと使いたいところがたくさんありますので、まったく間違いだと思っています」
そんな中、今回の候補者で注目を集めたのが、市長の妻・永野紗代さん（３８）です。
（無所属 永野紗代さん）「子育て中の思いなどを市政に届けたい」
選挙戦では子育て施策に取り組みたいと訴えましたが、夫の不倫問題によって選挙に至ったことについては言及を避けました。結果は、１８３７票獲得して当選。出馬した妻の当選を喜び、市長もお祝いに駆けつけました。
（永野紗代さん）「（Ｑ（永野市長と）どういう言葉を交わされましたか？）おめでとうって言ってくれました」
夫である市長への不信任案が出た場合にどう対応するか聞かれると…
（永野紗代さん）「１２月と同じ内容のものでしたら、反対します。違う内容のものが出るのであれば、（内容を）きっちり見て精査して、そこはそのときに考えます」
永野市長への不信任案が再び出た場合に賛成するかどうか。ＭＢＳなどの調査で当選した２４人に尋ねたところ、「賛成」は１７人、「反対」は市長の妻１人、公明党の６人は「無回答」としました。
（当選した 烏野隆生さん）「個人的には不信任案には賛成なので出すつもりでいます。臨時幹事長会議等をしながら、調整に入っていくと思いますけど、いつかは僕も分からない」
改めて不信任案が提出された場合は、過半数の賛成で可決することから、再び可決される見込みが高い状況です。これについて永野市長は…
（永野耕平市長）「今回、不信任がもし可決されたら自動的に失職になると思いますので、決めるのは議会だと思います。また立候補して頑張りたいと思っています」
岸和田市政の混乱は収まる気配がありません。

東大阪市の山中で切断された男性の遺体が見つかった事件で、大阪府警は3日、大阪市中央区日本橋2の無職、大木滉斗（ひろと）容疑者（28）を死体遺棄の疑いで逮捕した。容疑を認めており、遺体をキャリーバッグに入れて遺棄現場まで運んだ可能性があるという。府警は容疑者が男性を殺害後に遺体を切断した疑いもあるとみて、殺人と死体損壊容疑も視野に捜査を進める。
逮捕容疑は2024年12月28日ごろ、奈良県境に近い東大阪市山手町の山中で、空き家やその周辺に男性の遺体を遺棄したとしている。「間違いありません」と容疑を認めているという。府警はDNA型鑑定などで男性の身元を調べている。
府警捜査1課によると、遺体発見現場の周辺で12月28日夜、不審な人物がキャリーバッグを引いて1人で歩く姿が防犯カメラに記録されていた。現場から西約600メートルの近鉄奈良線額田駅で下車し、山中に向かっていたことも判明。この人物の足取りを追う中で容疑者の関与が浮上した。府警は現場でキャリーバッグを押収。容疑者が電車を利用し、このバッグで男性の遺体を運んだとみている。
容疑者は25年1月中旬ごろから行方が分からなくなり、府警が捜していた。2月2日夕に和歌山県内の路上でうろついているところを、住民の通報を受けた県警が保護。親族から行方不明届が出されていたことから府警に連絡した。府警の任意の聴取に容疑者が男性の遺体を放置したと認めたため、3日未明に逮捕した。府警は容疑者が男性の死亡した経緯も知っているとみて追及する。
容疑者と同じマンションの住民の一人は「警察官から年末に何か異変がなかったか聞かれたが、何も知らなかった。住人が事件に関与しているのなら怖い」と話していた。
男性の遺体は1月25日に警察官が発見した。頭部や両腕、両脚が胴体部分から切り離され、胴体などの一部の部位が半径30メートルの範囲に放置されていた。40代から50代前半とみられ、身長135～145センチ。衣服を身に着けておらず裸の状態で、スマートフォンや財布などの貴重品も見つかっていないという。【林みづき、斉藤朋恵】

石破茂首相は3日の衆院予算委員会で、国民民主党が求める「年収103万円の壁」の178万円への引き上げをめぐり、同党が引き上げの理由にしている「大幅な税収増」分の国民への還元に、否定的な認識を示した。
「国民のみなさまに（税収増分を）お返しできるような状況かといえば、全然そうではない」と述べた。 国民民主党の浅野哲衆院議員の質問に答えた。
石破首相は「国民のみなさまに還元したいと、我々も思っている」とした上で「法人税収は企業の業績が絶好調でございますので、伸びる。じゃあ、所得税はどうなのかというと、高額所得者の方の所得税は確かに増えているが、税金を納められない方もたくさんおられる。消費税は、物価の上昇とだいたい平行するので、あまり伸びていない。そうすると、我々として国民のみなさま方にお返しするような財政状況かと言えば、全然そうではない」と釈明した。
「税収増は今申し上げたような背景によって行われたが、その分、国民のみなさま方にお返しできるほどの税収増があるのか。それよりは国の財政状況、不測の事態に備えて、さらに安定させていくことも必要なのではないかと考えている」と、理由を口にした。
「できるものならお返ししたいが、今の状況はなかなかそれを許すような状態ではない」とも述べ、理解を求めた。
浅野氏は「高額所得者の方は納められているが、生活が苦しい方、低所得者の方はなかなか納められない。であるならば、政府の役割は再分配だ。そういった考えも取り入れながら、年収の壁の議論をこれからも行わせていただきたい」と、首相に注文をつけた。

4月13日開幕の大阪・関西万博の入場券を巡り、吉村府知事らが石破首相と面会し、購入手続きの簡略化などを直談判すると報じられた。面会は5日を軸に調整中だ。
万博の入場券は、事前予約が原則。公式サイトで購入する場合、ID取得や来場日時の指定、パビリオン予約などが必要で「煩雑すぎる」との指摘が国内外から上がっている。目標1400万枚の前売り券販売は低迷し、1月29日時点で約767万枚。昨年10月10日に経済界の負担分700万枚を超えて以降、積み増したのは10％に満たない。
目標に達しなければ収支は赤字一直線。吉村知事らには石破首相の理解を得ることで、運営元の日本国際博覧会協会に改善を促す狙いがあるというが、かつての「政敵」に今さら直談判とは、虫がいい。
2018年9月の自民党総裁選は石破氏と安倍元首相の一騎打ち。“前哨戦”として石破氏が政権批判を繰り返していた同年5月、当時、大阪市長の吉村氏は自身の旧ツイッターに〈どんなに正論を述べ、理路整然と優秀な人であっても、自分の組織がしんどい時に、後ろから鉄砲を打つ人に日本の総理になってもらいたくない〉と投稿していた。
名指しは避けたが、石破氏をクサしたのは明らか。けちょんけちょんに批判した「日本の総理」に泣きつき、万博協会に販売不振の責任をなすりつける態度は「ダサい」のひと言。
「循環型社会の理念に逆行」と識者バッサリ
そもそも入場券が売れないのは、手続きの煩雑さだけが理由ではないだろう。
参加国が出展する海外パビリオンは「万博の華」だ。ところが、参加47カ国が自前で建てる「タイプA」の工事は遅れに遅れ、いまだ数カ国しか完成していない。
「工程表では、今年1月中旬に全ての海外パビリオンの工事が内装・展示を含めて完了していたはずが、今も絶賛工事中です。間もなく開幕まで2カ月。2～3月は戸建てやマンションの仕上げ工事が殺到する時期と重なり、職人不足も予想されます。10カ国を超す海外パビリオンが、外装の完成で済ませる『見切り発車』となりかねません。しかも会場の夢洲は軟弱地盤で難工事。総工費2350億円を投じて完成させても、わずか半年の会期後には全てのパビリオンをブッ壊すのです。『循環型社会を体現する』運営の理念にイベントそのものが逆行しています」（建築エコノミスト・森山高至氏）
万博なんて「やっている場合か！」という国民の意識との乖離こそが、販売不振の元凶である。
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大阪府は1月1日付で人事発令を行い、総務部や財務部、福祉部などから計8人の職員が、万博推進局と万博で賓客の接遇に関わる大阪儀典室に異動した。府庁職員からは「万博引き抜き」人事への不満の声が噴出！ ●関連記事『【もっと読む】大阪万博“引き抜き人事”に労組が抗議書提出の異常事態…府職員からは「通常業務さえままらない」の悲鳴』で詳報している。

埼玉県八潮市の県道交差点で道路が陥没しトラックが転落した事故を受け、下水道管の緊急点検に着手する自治体が全国で相次いでいる。
老朽化への対応や備えが急務となる中、最新技術を駆使した民間の調査方法が注目を集めているという。
解像度高く、亀裂はっきり
硫化水素による腐食が内壁で進み、セメント内のさびた鉄筋が露出。内壁に開いた穴から地下水が噴き上がる――。
上下水道に関するコンサルタント業務を手がける会社「NJS」（東京都港区）のドローンが撮影した下水道管内の映像だ。解像度が高く、管の上の方に走る細い亀裂もはっきり確認できる。
NJSは2017年からドローンを使った調査を導入した。空中を飛行するタイプのほか、船のように水面に浮かぶタイプと水中を潜るタイプの3種類をそろえている。いずれも自社開発したものだ。
NJSによると、管内の点検調査はケーブルでつないだテレビカメラ搭載の小型車や、作業員が入って潜行目視する手法が主流となっている。ただ、水が流れている状態だと調査自体が困難だったり、管内に作業員が入るため安全性の確保に時間を要したりといった課題があった。
耐用年数超えは7％
これらの解決に向けて着目したのがドローンだった。社員が遠隔操作するドローンであれば、水の有無にかかわらず安全に調査できる。
現在、年平均で10キロ程度の調査を実施。インフラの老朽化による事故の発生や下水道法改正などを背景に自治体からの問い合わせは年々増えており、下水道管以外にも下水処理場内の配管や貯水槽など、調査の範囲が広がってきているという。
国土交通省によると、全国の下水道管の総延長は22年度末で約49万キロあり、耐用年数の50年を超えた水道管は約3万キロ（総延長の7％）。今後、増えていくことが予測されている。
NJS企画広報室の坂井貴彦室長は「50年を超えても問題ない場合もあれば、50年未満でも腐食などが進んでいる場合もあり、中を見てみないことには分からない。今後もAI（人工知能）や3Dを活用した技術開発などを進め、点検困難箇所の調査を進めていきたい」と話している。【千脇康平】

冷え込む日が続く中、千葉市動物公園（同市若葉区）の「サル山」で1日、サルたちにたき火と焼きイモが振る舞われた。
同園ではニホンザル25匹を飼育。たき火の炎が赤々と燃え上がると、サルたちは遠巻きに様子をうかがっていたが、飼育員がサツマイモやジャガイモを投げ入れると、にわかに火の周りに接近した。
慌てん坊のサルがまだ熱いうちに手を伸ばして「アッチチ」と地面に手をこすりつけ、せっかく取ったイモをポロリと落として他のサルに持ち去られる残念な場面も。ベテランのサルは“猫舌”なのか、イモを岩にこすりつけて冷ましてから張っていた。
飼育員の鈴木祐太さん（26）は「寒い日には身を寄せ合って“サルだんご”をつくっている様子も見られる。火を怖がる子ザルもいるが、今年で8回目なので、大人のサルは慣れていて、下火になってからイモに手を伸ばす。さまざまな反応を観察してほしい」と話している。
「サル山でたき火＆焼き芋タイム！」は2月8、15、22日の土曜午前11時からも約30分行われる（荒天の場合は中止）。来園者向けの焼きイモのキッチンカーも出店する。【大槻英二】