毎年この時期になると、宗教学者らの元に1冊の報告書が送られてくる。文化庁が発行する『宗教年鑑』である。宗教法人を所轄する文化庁では、宗教法人の数や教師（僧侶などの宗教者）の数、信者数などを12月に取りまとめている。その統計が報告されるのだ。宗教の動態は、日本を映し出す鏡。最新の『宗教年鑑 令和3年版』で興味深いデータが示されたので解説したい。
まず宗教法人の数の変化について。宗教法人とは、大きく2つの種類に分けられる。包括宗教法人と被包括宗教法人である。
仏教でいえば包括宗教法人は真言宗、天台宗といった「宗門」に該当し、被包括宗教法人はその宗門の看板を掲げる「寺院（末寺）」にあたる。神道では、全国7万9000もの神社を包括する神社本庁が包括宗教法人にあたる。
他にも包括宗教法人に所属せずに単独で活動する単立宗教法人がある。
『宗教年鑑 令和3年版』によれば、被包括宗教法人の総数は17万2957法人。前回（令和元年12月）調査よりも335法人減った。
宗教別の内訳でみると前回、仏教系では7万6970カ寺（法人）あったが7万6887カ寺（マイナス83カ寺）に減った。神道系では8万4546社が、8万4444社（マイナス102社）に減少。キリスト教系は4722カ所の教会が4747か所（プラス25カ所）、そのほかの宗教（諸教）は1万4195施設が1万4069施設（マイナス126施設）となっている。
つまり、仏教系・神道系・新宗教系の施設が減少傾向にあり、キリスト教の教会は増えつつあるのだ。近年、この傾向が続いている。
仏教寺院は2年前と比べて83カ寺減少した。それは全体の0.1％に過ぎない。統計上は大した減少率にはみえないが、実態はさにあらず。あくまでも、83カ寺の減少というのは、宗教法人を「解散」した数を意味している。
宗教法人の解散は大変、煩雑な手続きになる。宗教法人解散の実例は、2021年12月22日の本コラム『「YouTuberに荒らされる」廃墟寺が海外ブローカー、反社の“餌食”になる日』で紹介した。
そのため、多くは「空き寺（空き神社）」のまま放置される。つまり、「寺院消滅」「神社消滅」の実態は数字以上に深刻、ということが考えられる。
特に大きく減少しているのが「諸教」と呼ばれる、既成宗教に属さないカテゴリの新宗教である。126施設も減っている。諸教の主要な教団には、天理教やパーフェクトリバティー教団などがある。
例えば統計が始まった1995（平成7）年の調査では、諸教の施設数は1万6231あった。この四半世紀ほどで2162施設（全体の13％）が消えてしまっていることが判明した。寺院や神社同様、宗教法人格だけを有しながら、宗教施設として機能していない施設を入れればもっと多いはずだ。
各宗教の信者数の減少も顕著である。人口に占める仏教系の信者（檀信徒）は8397万1139人（人口全体の46.4％）となり、前回調査よりも86万3971人の減少となった。神道系の信者（氏子）は8792万4087人（同48.5％）で、103万5258人の減少。キリスト教系は191万5294人で、5537人増加した。諸教は733万5572人で6万7988人の減少だ。
日本における宗教人口の総数では1億8114万6092人（前回比でマイナス196万1680人）となった。これは、日本の人口（1億2544万人）を大きく超える数字だ。これは包括宗教法人が文化庁に「自己申告」する仕組みなので、数え方がまちまち（いい加減）なのだ。
そのほか、日本人の信仰が混淆していることも理由に挙げられる。たとえば地方都市では、寺院の檀家でありながら神社の氏子になっているケースはよくある。
また、どこかの寺の檀家だが、新宗教に入信していることも考えられる。たとえば、創価学会に継ぐ新宗教勢力の立正佼成会や、PL学園を組織するパーフェクトリバティー教団などは他宗教との掛け持ちを認めている。
複数の宗教をまたがって信仰できるもうひとつの背景には、日本が憲法20条「信教の自由」の保障がある。そのため、わが国には「国教」が存在しない。
終戦直後には国家神道が解体され、多数の新宗教が誕生し、勃興した。これは「神々のラッシュアワー」（第2次宗教ブーム）と呼ばれている。
戦争が終わり、次男以降の男子が集団で農村を出て（故郷の菩提寺を離れて）、都会に移り住み、核家族を形成。こぞって新宗教に入信した時代があった。
だが、近年、新宗教が急激に信者数を減らしている。諸教にカテゴライズされている新宗教の場合、1995（平成7）年の調査では1111万2595人いたのが、733万5572人にまで激減している（マイナス34％）。
高度経済成長期に入信した若者が高齢、死亡期に入り、同時に子供や孫へと信仰が継承されていないことが考えられる。
伝統宗教も新宗教も、施設の数や信者数を減らす中で、ひとつの奇妙な現象が起きている。
それは、どの宗教教団にも属さない「単立宗教法人」が増えていること。前回調査で単立宗教法人は7141法人だったのが、49法人増えて7190法人になっている。例えば、仏教系単立宗教法人は2019年から2020年の1年間で11法人（カ寺）が誕生している。神道系では14法人（社）が新たに誕生した。
これは何を意味するのだろうか。
この単立宗教法人の誕生の背景には、所属していた教団（包括宗教法人）からの離脱がある。近年、所属教団との確執が原因で、単立化するケースが増えているのだ。
とくに、歴史的な大寺院や大神社で単立になるケースが散見される。
2016年1月には曹洞宗の名刹で織田家の菩提寺である萬松寺（名古屋市中区）が宗門との包括関係を解消すると発表し、物議を醸した。公益財団法人国際宗教研究所宗教情報リサーチセンターによれば、以下のような経緯が報告されている。
2014年、萬松寺の住職が東京都内の浄土真宗系単立寺院の住職を兼務することになった。曹洞宗はその寺院を帰属させるように萬松寺に求めたが、寺側はそれを拒否して、単立の寺院となった。背景には納骨堂事業などの経営上の理由があるとみられている。
また、浄土宗では近年、宗門と大本山の清浄華院が同院の法主（住職）人事を巡って対立。清浄華院が浄土宗からの離脱の意向を示したが、ギリギリのところで回避された。
神道界では神社本庁から、「こんぴらさん」で知られる金刀比羅宮（香川県）が2020年に離脱を表明して、話題になった。金刀比羅宮は本庁の不動産取引にたいして不信感を抱いており、たびたび係争が起きていた。
神社本庁は2021年、天皇の皇位継承後の大嘗祭において当日祭を開催するよう各地の寺院に要請。金刀比羅宮も当日祭を開いたが、神社本庁から配られる供物「幣帛料」が大嘗祭当日までに届かなかった。本庁から嫌がらせを受けたと考えた金刀比羅宮は「決して許されない無礼な行い」と表明して、本庁との関係を解消するに至った。
宗教法人の単立化はわかりやすく例えれば、コンビニがフランチャイズから離脱し、独立店になることに似ている。独立すれば、フランチャイズ加盟金を支払う必要がなくなるメリットがある。細かな規約を守ることも不要になる。
宗教法人も同様で、仏教寺院の場合、包括法人から離脱すれば収入などに応じて決められている「賦課金」と呼ばれる上納金を支払う義務はなくなる。儀式のやり方や寺院の運営などについても、宗門の伝統的なやりかたに従う必要はなくなる。信者も、宗旨宗派にこだわらずより広く集めることが可能になる。
包括法人とのしがらみを解消し、経営環境を飛躍的に改善する手段のひとつとしては十分あり得る。
しかし、私は長期的にはデメリットのほうが多いように思う。何百年という歴史を有する伝統教団の、社会的な信頼性は何ものにも変えがたいからだ。単立寺院になってしまえば、新宗教と変わらなくなってしまう。また、後継者の育成についても問題がでてくる。
大手教団は大学を運営しており、例えば仏教系宗門大学だと、そこで教師（僧侶）の養成を行うことができる。また、宗門大学に行かずとも宗門が定める規定の修行を修めれば、教師（僧侶）になることができる。単立寺院の場合は、「自家育成」が可能だが、社会から信用に値する僧侶とみられるかどうかは別問題だ。さまざまな問題があり、いったんは単立化した寺院や神社が、教団に復帰する事例も出てきているのが実情だ。
人口減少、高齢化などの社会構造に飲まれつつある宗教法人。今後の舵取りはますます、難しくなりそうだ。
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（浄土宗僧侶／ジャーナリスト 鵜飼 秀徳）