1945年8月15日、第二次世界大戦が終結した。あれから78年。当時の“リアル”な様子を貴重な写真とともに振り返る――。
ここでは、近現代フォトライブラリーを主宰する戦史研究家・平塚柾緒氏が代表を務める太平洋戦争研究会による『 写真が語る銃後の暮らし 』（ちくま新書）の一部を抜粋。第二次世界大戦下、当時の日本で撮影された写真を一挙掲載する。（全2回の1回目／ 続き を読む）
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日本焦土作戦開始
太平洋戦争の末期に日本本土の主要都市を爆撃し、軒並み焦土に変えていった超大型爆撃機ボーイング社のB29スーパーフォートレス（超空の要塞）の開発がスタートしたのは第二次世界大戦が勃発して間もない1939（昭和14）年11月のことだった。試作機XB29は1942（昭和17）年9月21日に初飛行し、2年後、中国の成都を基地として日本本土への空襲が行われることになった。
成都からの日本初空襲は1944（昭和19）年6月16日、北九州の八幡製鉄所に対して行われた。その後、三菱重工業長崎造船所や東洋一の規模を誇る第21海軍航空厰（長崎県大村市）などが標的となった。しかし、成都からの出撃では北九州を狙うのが精一杯だった。だが米軍は日本本土全域を直接攻撃できるマリアナ諸島を手に入れた。ここから米軍の日本焦土作戦が始まることになる。
マリアナ基地から発進するB29の日本本土への空襲は1944年11月から始まり、当初は軍事施設などを標的とした精密爆撃が行われていた。だが精密爆撃はあまり効果を上げず、米軍は日本国民の厭戦気分を高めるためにも、都市に対する無差別空襲を断行した。その最初の標的となったのが、1945（昭和20）年3月10日の東京への大空襲だった。
木造家屋用に新たに開発した焼夷弾を搭載した約300機のB29が低空から市街地の上空に侵入し、現在の台東区、墨田区・江東区・江戸川区など下町一帯に焼夷弾の雨を降らせた。東京の約三分の一が焦土と化し、死者8万人以上、負傷者4万人以上の犠牲を出した。
その後、都市無差別空襲は名古屋・大阪・神戸と続き、やがて地方都市も空襲に見舞われた。
なお、本格的な無差別爆撃が始まる前、日本軍はB29を撃ち落とす有効な手だてがなかったにもかかわらず、B29の損害は少なくなかった。それは機体トラブルが後を絶たなかったためである。北九州への初爆撃のとき、成都を飛び立ったB29は75機だったが、28機がエンジントラブルなどで脱落しているし、マリアナから東京への初空襲でも111機が離陸したが、東京上空に達したのは88機だった。
そこで米軍が目を付けたのが、マリアナ諸島と東京のほぼ中間に位置する南北4キロの小さな火山島・硫黄島であった。ここに飛行場を設ければB29の中継基地として利用でき、また、航続距離の短い戦闘機の出撃基地として使えて、本土空襲のときのB29の護衛に付けることができる。このために起きたのが、硫黄島の戦いである。
米軍は1945年2月19日から攻撃を開始し、日本軍守備隊と死闘を繰り広げたが、3月26日、守備隊の玉砕によって硫黄島を奪取した。
本土防衛の盾となる沖縄
フィリピンの決戦に敗れ、硫黄島に米軍が進攻すると、いよいよ本土決戦の可能性が高くなったが、その前に本土防衛の盾となる沖縄が激戦地となった。
沖縄本島への上陸は1945年4月1日だった。日本軍守備隊は牛島満中将の第32軍の約8万6000人、それに中学生以上の沖縄県民で編成した防衛隊や義勇隊などが、後方支援にあたった。女学生も衛生兵として戦場に投入された。
沖縄の戦いには最初から前線と銃後という区別がなかった。米軍は読谷、嘉手納の両飛行場正面の海岸に上陸したが、そこは村民の暮らしていたところだった。
日米の戦いは沖縄県民を巻き込んだ戦いとなった。沖縄守備軍の陸軍部隊である第32軍は、必死の抵抗を試みた。日本軍は小部隊ごとに無数にあるガマ（洞窟）を利用して迫り来る米軍を射撃し、突撃を繰り返した。ガマはまた、首里方面から下がってきた県民や、もともとその付近に住んでいる村民にとって避難壕となった。たまたま部隊と一緒のガマに入った県民（女性や子ども、老人が中心）は、戦闘の邪魔であるとして追い出されたり、殺されたりした。
ガマに入れなかった、あるいはそこから追い出された人々は沖縄本島南端のギーザバンタ（摩文仁の丘の断崖から具志頭城跡の断崖に連なる幅1キロ、長さ4キロの平野）や喜屋武岬に押し込まれ、断崖から投身するもの、岬から入水するものが続出した。米軍はギーザバンタを「スーサイドクリフ（自殺の断崖）」と呼んだ。
第32軍の組織的抵抗は6月23日、牛島軍司令官と長勇参謀長が自決して終わりを迎えたが、生き残った将兵は日本が降伏する日まで戦い続けた。犠牲者は沖縄本島だけで6万5000人の日本兵が戦死、住民の戦没者は12万人（諸説ある）。県民の3人に1人が戦没したという説もある。
この沖縄戦のさなか、戦艦「大和」の「水上特攻」が行われた。「大和」は沖縄の海岸に乗り上げて米軍の艦艇と上陸軍を艦砲で撃ちまくる覚悟だった。しかし、護衛の戦闘機も付かずに沖縄に出撃した「大和」は4月7日、米軍の攻撃機の猛攻にさらされて沈没した。
女性と少年も戦闘員として動員
1945年1月、大本営陸軍部は150万人の本土決戦要員の動員計画を立てた。日本の工業や農業などを支えているのは零細なものが多い。他国のように機械化され少ない労力で効率よく運営・生産されるものではなく、主として人の力、労働者の数に依存するものであった。
したがって兵力を増強するためには、既存の工場や農場から労働者を引き抜くことが避けられず、生産力を著しく低下させる。
150万人の兵力を増強するには、この年に予定されていた通常の召集兵数（50万人）に加え、農業従事者から34万5000人、工業従事者から65万人が召集されることになる。その補充として、さらに115万人の労働力が動員されなければならなかった。
3月には「国民義勇隊」の組織化が閣議決定した。15歳から55歳までの男子、17歳から45歳までの女子を対象とし、地域や職域、学校単位で義勇隊を組織し、軍の後方支援を行うのである。具体的には、輸送や食糧補給、通信連絡、監視などを行い、いざとなったら戦闘隊に移行するというものだった。
さらに6月には「義勇兵役法」が成立し、「国民義勇戦闘隊」として男子は60歳まで、女子は40歳までを兵士に準じて戦闘に投入できるようになった。実際には米軍の上陸前に日本が降伏したので、地域的な義勇戦闘隊は編成されなかった。しかし、多くの県で召集すべき隊員の名簿は作成されていて、全国で約2800万人（人口の38パーセント）が召集される義勇隊員として登録されていたと推定される。
しかし、兵力の辻褄合わせはなんとかできても、この兵力に装備させる武器がなかった。小銃も弾薬もなければ、敵と差し違えるしかなく、婦人たちに竹槍を持たせて“一人一殺”の訓練をさせた。はたまた、博物館で展示されているような青銅の大筒を引いてきたりといったありさまだった。
正規の軍隊でも、そこそこの装備で本格的な本土決戦の戦闘に備えていたのは、鹿児島の志布志湾の守備隊と千葉県の九十九里浜の守備隊のみだった。
〈 玉音放送を聞きながら皇居前で土下座…貴重な写真で振り返る“大日本帝国”崩壊の瞬間 〉へ続く
（太平洋戦争研究会／Webオリジナル（外部転載））