日本産科婦人科学会（日産婦）は２９日、２０２３年に国内で実施された体外受精で生まれた子どもが、前年より７８４２人増の８万５０４８人となり、過去最多を更新したとする調査結果を発表した。生まれた子の８人に１人に相当する。２０歳代後半の妊娠率が上がっており、２２年に公的医療保険が適用され、体外受精を受けやすくなったことが影響しているとみられる。
体外受精は不妊治療の一種で、卵子と精子を体外で受精させ、子宮に戻す。国内では１９８３年に初めて体外受精児が誕生し、２０２３年は累計で１００万３３６０人となった。
治療件数は、前年より１万８０３４件多い５６万１６６４件。年齢別に見ると、２３年は３９歳（４万６１８１件）が最も多く、４２歳（４万５５７２件）が続いた。保険適用には、治療開始時に女性が４０歳未満なら６回まで、４０歳以上４３歳未満は３回までとする要件があり、それぞれの年齢・回数の制限を見据えて治療を受けた人が増えたとみられる。
妊娠率をみると、２２年は２６歳以降で５０％を下回ったが、２３年は３１歳まで５０％を超えた。調査をまとめた片桐由起子・東邦大教授は、「体外受精のハードルが下がり、早い段階で踏み切れるようになったのではないか。必要な人が必要なタイミングで治療を始められることは重要だ」と話す。