昨年12月8日深夜に発生した最大震度6強の青森県東方沖地震が記憶に新しいが、数々の地震予測を的中させてきた地震科学探査機構（JESEA）の「MEGA地震予測」は、その後も全国各地に新たな大地震の前兆があらわれていると警鐘を鳴らす。
JESEA主席研究員の郭広猛博士が語る。
「昨年12月8日以降も各地で青森県東方沖地震の直前と同じ前兆を確認したため、今年1月末までにマグニチュード6クラスの大規模地震が発生する可能性は高いと考えます」（以下、「 」内は郭博士）
村井俊治・東大名誉教授が立ち上げたメールマガジン「MEGA地震予測」は、国土地理院が全国約1300か所に設置する電子基準点のGPSデータを使って地表の動きを捉え、1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な「隆起・沈降」などの指標を総合的に分析している。
近年は、地表の動きの分析に加え、衛星画像データの解析などを組み合わせた「ピンポイント予測」を実用化し、地震発生の切迫度がより高い時に限って発出している。先の青森県東方沖地震も事前に昨年11月19日発行のメルマガでピンポイント予測を出しており、2025年の同予測の的中率は85％を超える。
そうした予測法を駆使した最新の結果が別掲のMAPの警戒ゾーンだ。現在メルマガでは、首都圏と東北は〈1月21日まで〉、北海道と青森は〈1月28日まで〉と時期を明示し、〈M5.5±0.5〉という「ピンポイント予測」を出している。
「昨年12月中旬、山梨県、群馬県、東京都、茨城県などの首都圏から宮城県、福島県などの南東北までの広い範囲の地表から、衛星画像データの解析で地震の前兆と思われるガスの噴出を確認しました。12月下旬には北海道から青森県、岩手県までに同様の前兆を確認し、警戒を促しています」
以下、それらの警戒すべき地域を危険度順に詳しく見ていく。
千葉県が大きく沈降
■東北警戒ゾーン 奥羽山脈周辺に「異常変動」が集中し、岩手県や山形県、福島県の電子基準点では7～8cm台の変動が見られる。
「長期的な『隆起・沈降』では、日本海側と奥羽山脈周辺が沈降する一方、太平洋側が隆起し、境目に歪みが溜まっていると考えられます」
■首都圏警戒ゾーン 神奈川県の基準点「湯河原A」で8cm、山梨県の基準点「中富」で7cmを超える「異常変動」が観測されている。
「長期的な『隆起・沈降』では、千葉県中央部が大きく沈降しており、その周囲との境目に歪みが溜まっています」
■北海道・青森警戒ゾーン 昨年12月に根室半島南東沖地震や青森県東方沖地震が相次いだ。
「長期的な『隆起・沈降』で根室半島から釧路を含む広い範囲の沈降が進んでいます。東北6県のうち青森県の地表の動きだけは北海道と連動しており、今後も青森を含めて注意が必要です」
■北信越警戒ゾーン この地域も「異常変動」が集中し、長野県の基準点「白馬」で11cmを超える変動が見られる。
「2024年元日に発生した最大震度7の能登半島地震以降、半島の北部が隆起する一方、南部は沈降しています。また、富山県の東側と新潟県の西側も隆起し、周囲との境目に歪みが溜まっています」
そのほかの「警戒ゾーン」は別掲のMAPに示した。昨年11月に最大震度5強の熊本県阿蘇地方地震が発生した九州も引き続き要注意だという。
年明けも気を緩めず、大地震への警戒を怠らないことが肝要だ。
※週刊ポスト2026年1月16・23日号