年明け早々、米国とイランの対立が激化している。両国の全面衝突によって「第三次世界大戦」が始まるとの懸念も広がり、世界中がその行方に注目している。
長らく中東・アラブ世界を取材し続け、開高健ノンフィクション賞を受賞した『 ジャスミンの残り香 ――「アラブの春」が変えたもの 』などの著作がある田原牧氏（東京新聞記者）は、今回の一連の事件からトランプ政権特有の“危うさ”が浮き彫りになったと指摘する。
◆◆◆
イランはある程度、安心して見ていられるが、米トランプ政権は危なっかしくて見ていられない。これが一連の米国とイランのさや当てをめぐる私の感想である。
年明け早々、3日にイラン革命防衛隊の対外作戦部隊「クドス部隊」のガーセム・ソレイマーニー司令官が米軍に爆殺され、8日にイランがイラク国内の米軍駐留基地2カ所を報復攻撃した。人的被害が無く、またミサイルの一部が標的から外れたと聞き、これはヤクザの出入りでいえば、「ガラス割り」だと直感した。相手の組事務所に実弾を撃ち込みこそすれ、生命までは狙わず、あくまで威嚇が狙いというアレだ。
そうした威嚇には当然、メッセージが含まれている。今回の場合なら、それは全面戦争の回避だ。現にイランのモハンマド・ザリーフ外相は念を押すように「対立激化と戦争は望んでいない」とツイートした。ただ、この種のメッセージで怖いのは誤読である。送り手の意図を読み手が理解できればよいが、読解力がないと悲劇が待っている。

今回は幸いにもメッセージを理解したのか、トランプ大統領は軍事力の行使を見送った。しかし、安堵はできない。いまのトランプ政権には外交や国防のプロがいない。ソレイマーニー氏を的にかけたこと自体がその証左である。
これまでの経緯を振り返りたい。起点は核合意だ。核兵器開発疑惑を持たれていたイランは2015年7月、米国（オバマ前政権）を含む国連安保理常任理事国にドイツを加えた6カ国と核合意を結んだ。核開発を制限し、国連の査察を受け入れる見返りに、米国や欧州が対イラン金融制裁や原油取引制限を緩和するという内容だった。
ところが2018年5月、トランプ政権はこれを卓袱台返しする。合意からの離脱表明だ。留意しておくべきは合意離脱の約2カ月前、国際原子力機関（IAEA）の故天野之弥事務局長が「イランは核合意に基づく義務を果たしている」と明言していることだ。
米国とイランの狭間に立たされた英国、フランス、ドイツは2019年1月、ドルを介さずにイランと交易するための特別目的事業体「INSTEX（貿易取引支援機関）」を発足させた。だが、対象が限定され、イランはこれを不十分とし、同年5月から核合意の一部履行停止に踏み出す。
きな臭さが漂ってきたのはこの頃からで、同月、アラブ首長国連邦（UAE）のフジャイラ沿岸でサウディアラビア、UAE、ノルウェーの船舶4隻が破壊工作を受ける事件が発生。翌月には日本の安倍首相がイラン訪問中、ホルムズ海峡近くで日本の会社が運航するタンカーが攻撃を受けた。9月にはサウディの国営石油会社サウディアラムコの施設がドローン攻撃を受ける。先月にはイラク・キルクークの駐留米軍基地が攻撃を受け、軍属1人が死亡。これがソレイマーニー爆殺の引き金になった。

緊張の発端はトランプ政権の核合意離脱だが、その理由は何だったのか。
考えられる第1の理由は、気候変動対策のパリ協定と同様に、オバマ前政権の「手柄」はすべて否定したいというトランプ氏の個人的衝動だろう。
第2は、中東でイランの核開発を最も警戒し、核合意に反対するイスラエルの意向だ。米政権内でそれを代弁しているのが、イスラエルのネタニヤフ首相ら右派と強い紐帯を持つジャレッド・クシュナー大統領顧問（トランプ氏の娘婿）である。国連安保理決議を無視し、エルサレムをイスラエルの首都として承認（2017年12月）するなど、従来のパレスチナ和平路線を覆す娘婿の存在が対イラン政策にも影響しているのは間違いない。
第3は、次期大統領選を意識した国内の宗教右派（プロテスタントの原理主義者）の取り込みだ。第2とも重なるが、米国の人口の2割弱を占めるこの種の人びとは聖書に記されたハルマゲドン（世界最終戦争）を希求する理由から、イスラエル右派を支援し、イスラム教徒との対立を煽ってきた。当然、彼らは反イランの急先鋒でもある。
一方で、トランプ政権は「世界の警察官」役の放棄と、米軍の中東からの撤退を掲げてきた。昨秋もトルコのシリア侵攻に際し、対「イスラム国」（IS）の戦闘で盟友だったクルド人武装勢力をいとも簡単に切り捨てた。歴代の米政権では考えられない判断だ。こうした撤退の動きに危機感を抱いてきたのが、いわばリストラ対象となる中東・アフガニスタンなどを担当する米中央軍である。中央軍のケネス・マッケンジー司令官は再三、イランの脅威を喧伝してきた。目先のリストラ阻止がその狙いである。

個人的な好みや目先の利害に傾き、政権が政策矛盾を起こしている。本来なら、それを修正する外交や国防のプロがいなくてはならない。だが、政権内には度重なる首切りもあって、すでに経験知を持つプロがいない。そこがトランプ政権の最大の危うさだ。
それを実感したのは昨年6月、イランの革命防衛隊が米軍のドローンを撃墜した際の米政権内の反応だった。「ソレイマーニーのせいだ」という声が飛び交った。しかし、ソレイマーニー氏の担当はあくまで国外での工作で、自国の防空とは全く無関係だ。
あるいはマイク・ポンペオ国務長官の「イランとアルカーイダは蜜月」という公聴会での発言も同列だ。なぜなら、スンナ派のイスラム主義者の中でも、アルカーイダ系の潮流はシーア派信徒（イラン国民のほとんどはシーア派だ）を「ラーフィディーン（異端者たち）」と見なし、敵視もしくは毛嫌いしているからだ。
そうした無知の怖さがソレイマーニー爆殺でも露わになった。ソレイマーニー氏が不世出の策士であり、イランの対外工作の頭脳というなら、まだ分からないでもない。しかし、彼はそうした人物ではない。
ソレイマーニー氏はイラン南東部ケルマーンの出身で、小学校を出たかも定かではない貧困層の出身である。1979年のイラン革命とほぼ同時に革命防衛隊に加わり、イラン・イラク戦争中は兵站部門を担当。これといった武勇伝はない。演説も得意ではない。しかし、義理と人情に厚く、人望はあった。日本でいえば「健さん」タイプである。

出身地がアフガニスタンと比較的近いこともあって、イランとアフガンのターリバーン政権（当時）との緊張が高まった1990年代後半にクドス部隊司令官に抜擢される。その後、アラブ諸国に活躍の舞台を移すが、そこでも戦略、戦術の立案役ではなく、人的ネットワークの調整役という役どころだった。
イラクについても、シーア派武装勢力の連合体である人民動員隊の中枢は、サッダーム・フセイン時代にイランに亡命していたイラク人ら（一部は亡命中、革命防衛隊員だった）が占めている。このため、彼の役割は亡命しなかったイラク土着のシーア派勢力（ムクタダ・サドル師の一派など）との紐帯を築くことで、駐留米軍基地攻撃の黒幕とは考えにくい。
最高指導者ハーメネイ師の名代で、かつ国民的人気も高い人物を殺害すれば、その反動が大きいことは明白である。そうまでしてトランプ政権は何を得ようとしたのか。その合理性が作戦からは全く見えなかった。
ちなみにソレイマーニー爆殺で、イラン国内からは激高した民衆のデモや高官の激しい発言が伝えられている。しかし、これをそのまま受け止めてはならない。これは「タアズィーヤ」の一種である。シーア派は泣きの宗派だ。タアズィーヤは信奉するイマーム・フセインの殉教を悲しむ宗教行事で、このとき人びとは自らの体を流血するまで鎖で打ちつけて行進する。それでガスを抜くのである。

今回と似た状況は1998年にアフガニスタンのイラン領事館がターリバーンに襲われ、外交官が10人殺害されたときにもあった。3日間の喪に服する期間が設けられたが、アフガン国境での大規模な軍事演習を実施しただけで衝突は避けられた。今回のイラク国内の米軍基地への攻撃も、国内のガス抜きが主眼だったとみてよいだろう。
そもそも米国の核合意離脱後、イランは核合意の履行停止を段階的に重ねているが、それも極めて自制的だ。欧州など国際社会に対する「このままでいいのか。米国に圧力をかけてくれないか」という要望が透けてみえる。5日は最終段階として遠心分離機の数の制限解除を宣言したが、それでもIAEAとの協力継続を明言している。
今回の人的被害を避けた報復作戦もその延長線上にある。願わくは次期米大統領選でトランプが敗北し、核合意の再生を果たしたいというのが本音だろう。
むしろ当惑しているのはイランと目と鼻の先の湾岸諸国だ。トランプ政権と仲良しで、一時期は対イランでイスラエルとの謀議まで報じられていたサウディのムハンマド・ビン・サルマーン皇太子はイエメン軍事介入という「火遊び」の失敗、自国ジャーナリスト（カショギ氏）殺害疑惑などで懲りたのか、最近では水面下でイランとの緊張緩和を探っていた。今回の米軍によるソレイマーニー爆殺にも苦虫をかみつぶしているだろう。早速、事態鎮静化のために弟のハーリド副国防相の関係国訪問を発表した。オマーンやカタールも仲介に乗り出している。
1979年のイラン革命以降、米国はイランへの憎悪を露わにしながら、そのイランの脅威であったイラクのサッダーム・フセイン政権とアフガンのターリバーン政権を潰し、イランは意図せず「漁夫の利」を得てきた。そしていま、身の丈に合わぬ者たちが権力を握ったことで、米国の対イラン政策の混迷は一段と深まっている。
（田原 牧）