愛知県は4月1日、蒲郡市の鮮魚店で有毒なフグの肝臓などが誰でも自由に持ち帰りできる場所で保管されていたと発表しました。持ち帰っていた場合は絶対に食べないよう呼びかけています。 愛知県によりますと4月1日午後1時ごろ、豊川保健所に「蒲郡市内の店舗で魚の肝臓を入手したが、肝臓がフグのものであった場合食べられるのか」と、店舗で魚を購入した人から連絡がありました。 保健所が調べたところ、蒲郡市の鮮魚店「石川商店マーケット部」で下処理で取り除いたフグを含む魚の肝臓などを、廃棄物の処理業者に処理してもらうため、ビニール袋に入れて保管していました。 しかし、これらは誰でも自由に持ち帰り出来る場所にあったということです。 ふぐの有毒部位を食べた場合、しびれや運動マヒなどの神経症状が現れる可能性があり、重篤な場合は呼吸停止により死亡することもあるということです。 フグの肝臓などが入ったビニール袋が、実際にどれだけ持ち帰られたか県は調査中としていますが「お手元に当該品がある場合には、絶対に食べずに営業所まで連絡してください」と呼びかけています。 ※画像は愛知県提供

政治の世界には、「もち代」「氷代」という、派閥の政治団体が季節ごとにお歳暮・お中元みたいに所属議員にお金を配る風習があることも触れておかねばなりません。もち代は正月だから冬に渡します。氷代は夏に渡します。つまり、夏と冬の年2回、慣例的に派閥が、所属する国会議員の政治団体にお金を寄付するのです。
金額は100万円から400万円程度が相場です。派閥の政治団体の収支報告書を見ると、所属議員の政治団体に寄付・交付金として渡されたことが記載されており、受け取った議員の政治団体も収支報告書に記載することになります。
そして、このもち代・氷代は、派閥からだけでなく、政党から配られることもあります。過去には、幹事長が各議員を呼び出し、直接現金を手渡していましたが、その後、その議員が支部長を務める政党支部などの銀行口座に振り込まれる形になりました（※1）。この場合は、政党から議員の政党支部などに寄付が行われ、寄付した側もされた側も、やはり政治資金収支報告書に記載する義務があります。
しかし、もち代・氷代が、政党から議員「個人」が受け取る「政策活動費」「組織対策費」とされることもありました（※2）。この場合のもち代・氷代は、支払った政党の政治資金収支報告書には支払い先を記載する義務があり、議員の個人名と金額が記載されます。しかし、受け取った議員個人は、自身の政治団体で受け取ったわけではないですから、収支報告書への記載義務はなく、使途を明かす必要もありません。
もち代・氷代は、国会議員が地元の県議や市議との関係を強化するために配るという慣習も存在します（※3）。この場合は、それぞれの政治団体同士のお金のやり取りとなれば、政治資金収支報告書に記載されます。このお金が買収だったとされ、議員が逮捕される事件も過去にありました。しかし、政党から国会議員に配られた、使途を明かされない政策活動費がそのまま流用される際は、国会議員、県会議員両者の政治団体の収支報告書に記載されない「裏金」になることがあります。
政治家個人に対する寄付については厳しく制限されているものの、例外的に「選挙運動」に関するものと、政策活動費、組織対策費などと称する政党による寄付は認められていました。
この政策活動費は政党・政党支部から政治家個人に渡すお金で、その使途は公開する義務がありません。そのため、政策活動費はブラックボックスといわれてきました。さらに、政策活動費は非課税の扱いになっているのです。もちろん、政治家の給与明細にも載りません。
やっかいなのは、政党から、党の幹事長など要職を務める政治家に政策活動費が支払われたら、その政治家の名前は政党の収支報告書に載るのですが、その政治家が受け取った政策活動費を何に使ったかの報告をしなくてもいいことになっていることです。
たとえば、その有力政治家から、そのお金をもち代・氷代として党の所属議員個人に手渡す。その際、幹事長であれば、派閥の長にまとめて一義的に渡してから、さらに派閥の議員たちに、個別に手渡す場合もあるでしょう。過去には、議員が海外視察に出かけるときにも、幹事長から「餞別」と称して、政策活動費を渡すという慣習がありました（※4）。これらのお金は、どの収支報告書にも記載されないものになるのです。
政策活動費の大半は、幹事長に渡されてきました。自民党の幹事長には毎年数億円から10億円程度が支給されてきたのです。このお金を自由に差配できることが、幹事長の政治力の源泉になってきました。
政治家たちは、政治資金規正法で認められている政治資金パーティーを開催して、政治資金を集めることもあります。
政治資金パーティーとは、政治家の資金管理団体や後援会といった政治団体、支部長を務める政党支部が主催し、支援者などを会場に集めて講演などを実施、その後に懇談会と称して飲食するイベントです。たいていの政治資金パーティーは参加費2万円の設定ですが、近年は不景気という社会的環境もあって参加費1万円の政治資金パーティーも増えています。
政治資金パーティーで、政治家はどうやって政治資金を稼いでいるのか。それは、パーティー券の代金と提供される飲食費の差額によって利益を得ています。たとえば、1枚2万円のパーティー券を販売して、実際のパーティーで1人あたり5000円分の経費を使うとします。これだと、1枚パーティー券を販売して粗利(あらり)は1万5000円。100人参加のパーティーなら、150万円の利益になります。
場所代や提供される料理代を節約すれば、粗利はもっと増えます。しかし、場所が会議室で、提供される料理がショボすぎると「ケチな政治家」との印象を残し、「あの人に何かを頼んでも、大したメリットはなさそうだ」と支持を失い、逆効果になることも。こうした利益と支持拡大とのバランスを見ながらパーティーを差配するのは、熟練秘書の仕事とされています。
政治資金規正法で認められた政治資金パーティーのうち、その対価にかかる収入が1回1000万円以上の政治資金パーティーを「特定パーティー」と呼びます。特定パーティーを開催するためには、まず大規模な会場を押さえなければなりませんが、そこに参加してもらうためには政治家個人の知名度などが重要です。
そのため、特定パーティーを開催できるのは現職の総理大臣や閣僚、幹事長といった大物政治家がほとんどです。共同通信によれば、2022年に開催された特定パーティーの収入は合計52億円に達し、その9割が与党である自民党議員によるものでした（※5）。
たとえば、当時首相だった岸田文雄氏の場合、2022年4月27日、東京のANAインターコンチネンタルホテル東京で開かれた「第40回衆議院議員岸田文雄と国政を語る会」では、1000者からお金を集め、3312万円の収入を得ています（※6）。
さらに、1回で1億円以上を稼ぎ出す派閥主催の特定パーティーもあります。たとえば、自民党の二階派といわれた派閥「志帥会」の場合、2022年5月16日、東京のホテルニューオータニで開かれた「志帥会と同志の集い」では、7538者からお金を集め、2億1209万円の収入を得ています（※7）。
政治家が持つ政治団体は、多くの収入がある一方で、それらはあくまで政治資金ですから、所得税が課税されません。また、政治団体の名義変更をすることで、相続税や贈与税を課税されることなく、息子や娘などへと政治資金を引き継ぐこともできます。莫大な資金がプールされている政治団体を親から引き継げば、1年目の新人議員でも選挙戦を有利に戦うことができ、政治活動で金策に困ることもありません。
こうした政治団体を利用した資産の継承は横行しており、政界では世襲議員が選挙戦などで圧倒的有利になっているのが現状です。この優遇策が2世・3世議員が増える大きな要因になっています。
2022年に死去した故・安倍晋三元首相の政治団体「晋和会」と代表を務める「自民党山口県第四選挙区支部」は、没後に妻の昭恵氏が引き継ぎました。これが非課税で継承されたことで、大きな注目を集めました（※8）。その後、この晋和会に、先の政党支部を含む安倍晋三氏の5つの関係政治団体から計2億1470万円が寄付されていたことが、公表された政治資金収支報告書などから発覚します（※9）。昭恵氏は議員だった過去はありません。さらに、2024年10月現在、政界進出の話も出ていません。
晋和会はもともとは安倍晋三元首相の父である故・安倍晋太郎議員が設立した政治団体（緑晋会）でした。つまり、3代にわたって引き継がれてきたのです。
野党第1党の立憲民主党は、世襲政治からの脱却を掲げて政治団体を配偶者や3親等以内の親族が引き継ぐことを禁止する法案を検討し、2023年に国会議員が3親等以内の親族にみずからの関係政治団体を引き継ぐことを禁じる法案を提出しています。一時期は、与党である自民党も、政治団体を親族間で引き継ぐことを禁止した内規を検討したこともありましたが、今後、この優遇策が変わるかどうかを、国民は注意して見ていく必要があります。
※1 日本共産党・前衆議院議員 佐々木憲昭 2005年2月4日【政治経済キーワード】もち代・氷代
※2 読売新聞オンライン2023年12月30日「『派閥から還流なのに「党からの金」は無理』…議員の『政策活動費』
主張に疑念深まる」
※3 中国新聞デジタル2023年5月26日「氷代・餅代『もらうときは、いつも2人きり』 被買収の石橋竜史広島市議 第2回公判詳報」
※4 東京新聞TOKYO Web2021年9月11日「巨額の政策活動費どう使った？ 元幹事長が語る自民党、旧民主党の実態」
※5 日本経済新聞（ウェブ）2023年12月1日「特定パーティー収入52億円 22年政治資金報告」
※6 新政治経済研究会 政治資金収支報告書（令和5年4月26日）
※7 志帥会 政治資金収支報告書（令和5年2月6日 令和6年1月18日経緯追記）
※8 しんぶん赤旗（ウェブ）2023年6月28日「安倍元首相の政治団体 妻昭恵氏が継承 残された政治資金どこへ 私人が非課税で引き継ぎ可能」
※9 朝日新聞デジタル2023年12月2日「安倍氏の関係政治団体、昭恵氏が継いだ『晋和会』に2億円超寄付」
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（ジャーナリスト 鮫島 浩）

2025年4月1日、函館中央警察署は、函館市花園町に住む臨床検査技師の男(35)を傷害の疑いで現行犯逮捕しました。
男は4月1日午後6時10分ごろ、函館市花園町の自宅前の路上で、停めていた乗用車の後部座席のドアノブを30代の女性がつかんでいたのを認識していたにもかかわらず、車を発進させて、女性を引きずり、擦過傷などのけがを負わせた傷害の疑いです。
目撃者から「男女がもめている」と警察に通報があり発覚しました。
男は「事実に間違いありません」と容疑を認めています。
警察によりますと、男と女性は元夫婦で、警察は2人に何らかのトラブルがあったとみて、詳しい経緯を調べています。

旭川市内の川で、女性の遺体が見つかりました。警察は身元の特定を急いでいます。
女性の遺体が発見されたのは、旭川市の神居川水門付近です。
きのう（1日）午前10時半ごろ、 通りがかった人から110番通報がありました。
警察が駆けつけたところ、川の中で成人とみられる女性が発見され、 その場で死亡が確認されました。
女性は水深15～20センチの場所で倒れていて、服を着た状態で靴も履いていたということです。
警察は、女性の身元の特定を急ぐとともに、 事件と事故の両面で捜査しています。

北海道稚内市のガソリンスタンドで、ガソリンおよそ50リットルが流出しました。
きのう（1日）午後、稚内市朝日のガソリンスタンドの従業員から、「給油ノズルを差したまま車が発進した」と消防に通報がありました。
このスタンドはセルフ式で、給油中の軽乗用車の運転手が、誤って車を発進させたということです。
この誤発進で、ホースの一部が破損し、ガソリンおよそ50リットルが流出しました。

2025年3月10日午前、山形県の複数企業に「ネットバンキングのログインIDの更新が必要」といった内容の自動音声電話がありました。
企業側が折り返し電話をかけると、ヘルプデスクを名乗る人物にウェブサイトに誘導されたといいます。IDとパスワードを入力させられ、ワンタイムパスワードを聞かれたので答えると、銀行口座からお金が盗み出されてしまいました。
聞き出した情報を元に、詐欺師がネットバンキングに不正アクセスし、自分の口座に送金したのです。これは、最近被害が急増しているボイスフィッシングと呼ばれる詐欺の手口です。現在は、山形銀行をはじめ、多くの銀行がこの手口について注意喚起を行っています。
ネットバンキングの不正送金被害は劇的に増加
ネットバンキング詐欺はネット詐欺の中でも1件当たりの被害金額が大きくなる傾向があります。
例えば、2025年1月には、兵庫県に住む50代男性が警察官を名乗る人物から「詐欺事件の犯人を逮捕したが、あなた名義のキャッシュカードが不正取引に使われていて、あなたに逮捕状が出ている。口座を凍結して口座内の資金を調査するので指定口座に送金するように」と電話を受けました。
その後、SNSアプリでビデオ通話を行い、相手が逮捕状や警察手帳を見せてきたため、信用してしまい、50万円を振り込んでしまいました。
ネットバンキングの不正送金被害は深刻な状況になっています。2023年の被害額は約87億3100万円と、過去最悪を記録しました。2018年の被害額は約4億6100万円だったので約19倍と劇的に増加しています。
2024年におけるネットバンキングの不正送金被害は発生件数が4369件、被害総額は約86億9000万円でした。これは前年とくらべて少し減ってはいるものの、依然として高水準のままです（警察庁「令和6年におけるサイバー空間をめぐる脅威情勢等について」）。
ネットバンキング詐欺は、だましの手口のバリエーションが多いのが特徴です。ほかのネット詐欺と組み合わせて仕掛けられることも多く、デジタルリテラシーを身に付けていないと、タイミングによってはころっと引っかかってしまうのです。
ごっそりと預金を丸ごと盗まれてしまうことも
代表的な手口をいくつかご紹介します。何よりショッキングなのが、ネットバンキングを使っていないのに、ネットバンキング経由でごっそりと預金を丸ごと盗まれてしまう事例です。

プロ野球巨人の坂本勇人選手（３６）が東京国税局の税務調査を受け、２０２２年までの３年間で約２億４０００万円の申告漏れを指摘されていたことが２日、関係者への取材で分かった。過少申告加算税を含む追徴税額は約１億円で、既に修正申告を済ませたとみられる。
関係者によると、坂本選手は料亭やクラブでの飲食代などを必要経費として計上し、収入から差し引いて確定申告をしていた。国税局は、飲食代などは収入を得るのに直接必要な支出には該当しないと判断し、申告漏れを指摘した。
巨人の広報は「従来認められていた自主トレなどの費用も含め否認されたが、税務署の指示に従って申告し、納税した。脱税に当たる悪質な申告漏れや所得隠しではない」とコメントした。 ［時事通信社］

愛知県一宮市の住宅で女子高校生（16）の遺体が見つかった事件で、遺体の背中側の刺し傷が十数カ所に及ぶことが2日、捜査関係者への取材で分かった。死体遺棄の疑いで逮捕された江口真先容疑者（21）は「インターネットのゲームのことでもめ、自宅にあった包丁で複数回刺した」と供述しており、県警は高校生を執拗に刺して殺害した疑いがあるとみて調べる。
県警は2日、江口容疑者を送検した。チェック柄のシャツを着用した容疑者は、留置先の一宮署で下を向きながら車両に乗り込んだ。
捜査関係者などによると、亡くなったのは東京都葛飾区の加藤和華さん。遺体の背中側には首や肩を中心に何度も刺されたような痕があった。司法解剖の結果、死因は出血性ショック。凶器は片刃の鋭利な刃物とみられる。
加藤さんは「インターネットのゲームで知り合った友人宅に行く」と家族に伝え、3月28日に自宅を出た。29日に家族が警視庁に行方不明届を出し、31日に江口容疑者宅を訪れた一宮署員が遺体を発見した。

郡山市の女性が嘘の儲け話を信じ、255万円をだまし取られる被害がありました。
被害にあったのは、郡山市の60代の女性です。警察によりますと、去年11月、女性のスマートフォンに素性が分からない人物から「手数料を振り込めば8800万円をお渡しします」というメールが届き、電子マネーの購入を求められたということです。話を信じた女性は、十数回に渡ってコンビニエンスストアなどで電子マネーを購入し、番号を伝え、合計255万円をだまし取られたということです。警察は、知らない相手から「金銭の譲渡」や「宝くじの当選」などのメールが届いた場合には詐欺を疑うよう、注意を呼びかけています。

摘発を免れるためだったのか、昨年2月に「現役引退」を宣言し、悪質リフォーム組織「清水会」を解散していた「スーパーサラリーマン清水」が再逮捕された。
警視庁暴力団対策課は1日までに、無許可で高額な工事契約を結んだとして建設業法違反の疑いで、自ら「スーパーサラリーマン」を名乗る清水謙行容疑者（49）を再逮捕し、新たにナンバー2の西村聖也容疑者（31）ら3人を逮捕した。
建設業法では500万円以上の工事契約は、国交相や都道府県知事の許可が必要だが、清水容疑者らは契約金額が500万円未満になるように屋根や外壁について別々に工事契約を結んでいた。暴対課はこれを同一の工事と認定し、清水容疑者らを摘発した。
西村容疑者は「専務」と呼ばれ、清水容疑者を補佐。清水会は昨年2月までの5年間で約100億円を売り上げ、うち4分の1程度が清水や西村両容疑者ら経営陣の報酬に充てられていた。清水容疑者は10億円以上を受け取り、SNSで＜そこらへんのサラリーマンの生涯年収ぐらいを1年間で納税している。3億円ぐらい＞とドヤ顔で自慢していた。
清水容疑者は4000万円のランボルギーニを乗り回し、刺青をさらしたままリゾートホテルのプールでくつろぐ動画を堂々とSNSにアップしていた。
「清水は『欲しい物は全部買う』と豪語し、金持ちぶりやド派手な生活をSNSに投稿。若者に憧れを抱かせ、悪質リフォームの点検商法要員として勧誘していた。『リフォーム界のカリスマ』と呼ばれ、『点検商法生みの親』として、業界内で一目置かれていた」（捜査事情通）
■元カノに彼氏ができ激高
そんな「カリスマ」には、恥ずかしくて「子分たち」には話せない「過去」があった。
産経新聞によると、2011年、当時35歳だった清水容疑者は、同居していた女性（同27）の交際相手を脅したとして暴力行為処罰法違反の疑いで逮捕されている。
清水容疑者は別れた後もずうずうしく元カノの自宅に数カ月間、居座り、元カノに飲食店勤務の新しい彼氏（同27）ができたことを知ると、激高。元カノの携帯を取り上げ、彼氏に電話し、「おまえ、分かっててよくヤクザの家に上がり込めるね」とスゴんだという。
別れた元カノの携帯を使って8歳も年下のカタギ相手に別れを迫るとは、カリスマにしてはやることがカッコ悪い。