ネット交流サービス（SNS）に自殺願望を書き込んだ東京都の少女（19）からの依頼で殺害しようとしたとして、警視庁捜査1課は6日、東京都葛飾区、無職、須藤昭雄被告（46）＝営利目的等誘拐罪で起訴＝を嘱託殺人未遂容疑で再逮捕した。「少女を願い通り殺し、家族に迷惑をかけたので私も自殺するつもりでした」と容疑を認めているという。
逮捕容疑は1月31日午後～2月1日午前、1人暮らしをしていた葛飾区の自宅アパートで、少女の依頼に応じて睡眠薬を飲ませた上、首を絞めたり、練炭に火をつけたりして殺害しようとしたとしている。睡眠薬は「かつて交際していた女性が置いていったもの」と供述しているという。少女は「家に帰りたい」「生きたい」などと激しく抵抗し、2日朝に解放された。けがはなく、少女が近くの交番に駆け込み、発覚した。
捜査1課によると、少女は1月下旬にツイッターに「自殺をしたい」などと投稿し、須藤容疑者が「睡眠薬を飲ませて首を絞めましょうか」というメッセージを送っていた。1月31日に足立区内で合流し、車に乗せた後に自宅に連れ込んでいたという。須藤容疑者は生命や身体への加害目的で誘拐したとして逮捕、起訴されている。【最上和喜、土江洋範、鈴木拓也】

４日午後８時２５分頃、山形県上山市藤吾、無職の男性（９０）方から出火、木造一部２階住宅約２００平方メートルが全焼した。１階から２人の遺体が見つかった。この家に住む、男性と妻（８７）との連絡が取れておらず、上山署で身元の確認を急いでいる。
発表によると、夫妻は、６０歳代の長男との３人暮らし。出火当時、長男は２階におり、飛び降りて避難し、近所の住民に１１０番を依頼した。
現場は住宅街の一角で、近くに住む無職男性（７４）は「窓が赤くなっていたため外を見たら、家の１階を包み込むように３メートルほどの火柱が上がっていた」と話していた。

神奈川と東京、埼玉、千葉の１都３県が対象の緊急事態宣言は、７日の期限を２１日まで２週間延長することが決まった。神奈川県内の感染状況は政府が解除の目安とする基準をクリアしているが、首都圏を一体と見なして足並みをそろえた形になった。県は５日夜、県庁で対策本部会議を開き、午後８時までとしている飲食店の時短営業や、県民への外出自粛要請の継続を決定。時短営業は、期限後の２２日以降も午後９時までとすることにした。【木下翔太郎、樋口淳也】
感染状況や医療体制を示す県内の指標は、いずれも政府が緊急事態宣言の解除の目安とする「ステージ３（感染急増）」に該当するか、下回っている。それでも宣言が延長されたのは、１都３県を一体に捉えて判断してきたこれまでの経緯があるためだ。
県内の感染者は２０２０年１１月ごろから増加が加速した。緊急事態宣言が１月７日に再発令されると、１日当たりの感染者数が過去最多の９９５人を記録した同９日以降は減少傾向に転じ、２月１５日に７０日ぶりに１００人を下回り、３月１日には５２人まで減った。
この結果、県によると４日時点で六つある指標のうち病床逼迫（ひっぱく）度、前週と比較した新規感染者数の二つが「ステージ３」、そのほかの４指標は「ステージ２（感染漸増段階）」に改善。黒岩祐治知事も「（大阪府など）先行で解除されているエリアと比べても遜色はない。神奈川だけで考えてみれば解除といわれてもいいような状況だ」と繰り返し述べている。
実際、３日に非公開で行われた１都３県の知事会議では、黒岩氏が「再延長して感染者が増加した場合、次のカードがなくなる。宣言を今すぐ解除するのも一つの手だ」と提案したという。菅義偉首相が２週間程度再延長する意向を示したのは直後のことだ。黒岩氏は同日夜の取材に、「神奈川県は解除の条件（を満たすところ）に来ていると思うが、１都３県で足並みをそろえる中で県民に延長をお願いせざるを得ない。延長を阻止できず、県民に本当に申し訳ない」と陳謝した。
１都３県の知事はこれまでも１月に行った緊急事態宣言再発令の要請などで足並みをそろえている。２０年春に発令された緊急事態宣言の解除を巡っては、基準を満たさなかった東京と神奈川に千葉、埼玉が合わせる形で解除が遅れた経緯もある。県幹部は「これまで『生活圏が一体なので１都３県で判断してほしい』と国にお願いしてきた。基準を満たしているからと言って『神奈川だけで解除』は違うということになったのだろう」と解説した。
２２日以降も時短継続
県は５日夜の対策本部会議で、宣言延長後の時短営業要請の継続や「協力金」の支給要件の追加を決めた。２１日まで延長された宣言の期間中、県は飲食店など約５万３０００店舗に対し、午前５時～午後８時（酒類の提供は午前１１時～午後７時）の営業とするよう引き続き要請する。
協力金については、１日当たり一律６万円を維持する。延長された１４日分で最大約４４３億円が必要という。８日以降は支給要件に「マスク飲食の推奨」を加える。
県はこの日、宣言解除後は時短要請を段階的に緩和することも決定。２１日に解除された場合、２２～３１日は営業終了時間を１時間遅らせて午後９時までとする方針だ。解除後の要請に応じた場合にも協力金を支給し、金額は１日当たり一律４万円とした。１０日分で計約２１１億円を見込む。
減少傾向にあった県内の感染者は、ここに来て「下げ止まり」が見られる。対策本部会議の冒頭、黒岩氏はこうした状況に触れ、宣言の延長について「やむを得ない」と語った。
県によると、１週間の感染者の合計は１月１０～１６日に５７７７人と最多になってからは減少を続けている。ただ、３月３～５日は１日当たりの感染者が３日連続で前週の同じ曜日を上回った。２月２８日～３月５日の６日間の合計は６７５人で、６日の結果次第で前週（２月２１～２７日）の７８３人を上回る可能性がある。
黒岩氏は「この２週間徹底して感染防止の取り組みをしっかりやっていく、原点に立ち戻っていただくということをご理解いただきたい」と呼びかけた。

全日本空輸は6日までに、「ANAマイレージクラブ」プレミアム会員のアルファベット表記の氏名や会員番号など約100万人分の情報が流出したと発表した。クレジットカード情報やパスワード、パスポート番号、住所などは含まれず、不正利用による被害の恐れはないとみている。
全日空によると、会員情報を共有していたスイスの予約システム会社「SITA」がサイバー攻撃を受けたのが原因。2月下旬に連絡を受け、詳細を確認していた。対象会員にはメールなどで連絡するとしている。
SITA社を巡っては日本航空も5日、「JALマイレージバンク」の情報約92万人分が流出したと発表した。

北海道の鈴木直道知事は５日、４カ月超に及んだ新型コロナウイルスの「集中対策期間」を７日で終了すると発表した。鈴木知事は「爆発的感染は回避できた」と長期にわたった措置の意義を強調した。今後は日常生活の中で基本的な感染防止策の定着を求めるとした。
「休業要請や外出自粛など強い措置を行った結果、改善が図られた。期間の解除後は基本対策を生活に定着させることで再拡大を防ぐ」。鈴木知事は記者会見で、こう説明した。
集中対策期間の終了により、道の取り組みは感染再拡大の予兆の探知や、迅速な対応への取り組みにシフトする。
道民には７日以降、引き続き緊急事態宣言の対象地域との不要不急の往来を控えることを求めた。また、飲食時の注意点として、会食は４人まで▽短時間▽深酒しない▽大声を出さない▽会話の際はマスクを着用――などを挙げた。
昨年３月末、人の移動の増加で感染が再拡大し「第２波」につながった教訓を踏まえ、道は３月の人事異動や入学などに際し、歓送迎会など飲食につながる会合を控えることや引っ越し時期の分散などを企業に呼び掛ける。鈴木知事は「感染リスクが高い季節を迎える。ワクチン接種の環境整備のためにも今後の対応が重要」と道民に協力を求めた。
道は当面の目標として、独自の警戒ステージ２以下の指標を目指すとし、１週間の新規感染者数１３３人以下（５日時点３１８人）、使用病床２５０床以下（４日時点３１５床）の目標を示した。
今後、道は感染再拡大の予兆の探知を強化するとして、拡大傾向が見られた場合は、地域・業態を特定して外出自粛などの強い対応をとる。その上で、全道の１０万人当たりの１週間の新規感染者数が１５人を超えそうな場合は医療提供状況も加味し、特措法で新設された「まん延防止等重点措置」を適用するよう国に要請することも検討するという。
１０月２８日から４カ月以上にわたった「集中対策期間」中、札幌市の歓楽街ススキノ地区を中心に休業や時短営業の要請、同市を対象とした不要不急の外出・往来自粛が要請されてきた。飲食店を中心に大きな打撃を受けたほか、長期間に及んだことで「対策疲れ」や「対策慣れ」を有識者から指摘された。
鈴木知事は「爆発的な感染は回避できた」と効果を強調したものの、「今後の道議会議論も踏まえて、（反省点を）受け止めていきたい」と話した。【山下智恵、土谷純一】

在留資格のない外国人を収容する東京出入国在留管理局（東京都港区）で2月、入管収容施設では国内初の新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）が発生した。3月3日までに同局の全収容者の4割以上にあたる58人が感染し、職員も合わせると64人が陽性になった。感染した収容者が毎日新聞の電話取材に応じ、施設内の現状を語った。
同局では建物内の4フロアで男性105人と女性27人（2月18日時点）がブロックごとに分かれ、個室や相部屋で収容されていた。感染は男性の収容エリアで広がった。2月14日に収容者2人と職員1人が体調不良を訴え、翌15日にこの3人を含む5人の陽性が確認された。同局は全収容者をPCR検査し、陽性者と陰性者を異なるブロックに分けるなどしたが感染は拡大。重症者はいないものの、保健所の指示で基礎疾患がある2人が入院した。3月3日には全ての女性収容者を他の入管施設に移した。
閉ざされた環境の中で、収容者は不安を抱えながら過ごす。イラン人の40代男性は1月末にのどの痛みを感じ、2月11日には食事の味がしなくなった。「コロナかもしれない。うつらないように気をつけて」と職員に伝えたが、この段階では職員も「大丈夫」と答え、深刻に受け止める様子ではなかったという。その後、体調不良が続き、17日に陽性と確認された。
畳の個室には1日3～4回、防護服を着た職員が訪れて熱と血中酸素濃度を測る。一時は38度を超える高熱が出て、せきや息苦しさ、体のだるさで動けない日もあった。19日夕に同局の委託医に電話で症状を訴えると、「頑張ってください」と痛み止めを処方された。「コロナのことがもっと分かる医者に診てほしい」と訴えるが、現時点では希望はかなっていない。食事は冷めた弁当なのがつらいという。
陽性者のブロックでは、他の収容者が苦しそうにせき込む音が聞こえる。横になっていると「自分の身に何か起きても誰も気づかないのではないか」と不安に襲われる。マスクは1日1枚配布されるが、部屋に消毒用アルコールはなく、必要な場合は職員に持ってきてもらう。
男性はイランの政治体制に反対する活動をしたことで身の危険を感じ、外国を転々とした後、約10年前に来日。これまで2度難民申請したが却下された。一時的に収容を解く「仮放免」が認められた時期もあったが、現在は約3年にわたり外に出られていない。「すごく苦しくて悲しい。クラスターのこともあまりニュースにならず、私たちはそんなに気にされていないのだと感じる」と話す。
男性と定期的に連絡している東京都在住の弟夫婦は「ちゃんとした医療機関にみせてほしい。急変するかもしれず本当に心配」と訴える。重篤になった場合に連絡が欲しいと入管側に訴えたが、「お答えできない」との返事だったという。
別のブロックにいたイラン人の50代男性は3人部屋に収容されていて、同室の1人が2月17日に陽性となった。自身は陰性で「部屋を消毒してほしい。移動させてほしい」と職員に訴えたが聞き入れられなかった。20日夜に熱が上がると隣の部屋に移動が許され、24日に陽性が判明した。同室だったもう1人も陽性になったという。「入管は何もしてくれない。消毒しないで同じ部屋にいたらうつる。私たちのことを全然考えてくれない」と話す。
施設内で感染はどのように広がったのか。昨春の国内での感染拡大を受けて、法務省は専門家を交えて対応を議論し、昨年5月に出入国在留管理庁が対策マニュアルを発行した。施設内では「3密」を避ける必要性が指摘され、同局は400～500人いた収容者に仮放免を認めるなどし、132人まで減らした。昨年8月に陽性者が1人出たが、その際は感染が拡大しなかった。入管庁は今回のクラスター発生について「マニュアルに沿って対応し、保健所や医師の指導にも従っている。ただ、今回の事案の検証は必要で、マニュアルを見直す必要があるかを含めて検討していきたい」としている。
今月3日にあった参院予算委員会での上川陽子法相の答弁などによると、感染は3フロアで発生。排気口を通じた感染拡大も疑ったが、調査の結果、問題はなかった。新規収容者は2週間の隔離措置を取っているためウイルスを持ち込む可能性は低いという。収容者の行動は制限されており、入管庁は職員が感染を広げた可能性も含めて調査している。上川氏は「マニュアルにのっとっていたかも含め、しっかり原因究明を図りたい」と語った。
クラスターの発生を受けて、同局を管轄するみなと保健所の担当者は「物理的に難しい場合もあるだろうが、できるだけ収容者を個室に入れるよう指導している」と話す。現在は入管職員に対する消毒の指導などをしており、健康観察は「収容者の健康管理の責任は基本的に入管にある」として同局から報告を受ける形で実施している。
入管施設におけるクラスターの危険性は以前から指摘されていた。昨年4月に日本弁護士連合会が発表した会長声明では、「長期収容下で基礎疾患を抱えたまま十分な治療を受けていない収容者も少なくなく、感染者が発生すれば生命の危険に直結することが懸念される」として、できる限り収容を解くよう求めた。
クラスターの発生を危惧していた市民団体「SYI（収容者友人有志一同）」の柏崎正憲さん（37）らは2月19日、同局前でデモを実施。「陽性者は入院させ陰性者は解放を」「入管の怠慢が感染を広げた」と訴え、収容者を激励するメッセージを叫んだ。柏崎さんの元には収容者や家族らから窮状を訴える電話が毎日のようにかかってくるといい、「集団感染が分かった後もなぜ個室にしないのか。みすみす感染を広げている」と非難する。上川氏の答弁によると、3月2日時点で陰性の男性収容者46人のうち、2人部屋4室に8人が収容されている。
26日には「全国難民弁護団連絡会議」など3団体が、陰性の収容者の解放や感染者の外部医療の受診を国に求める共同声明を発表した。同会議の高橋済（わたる）弁護士は「収容者数を限りなくゼロに近づける努力を怠り、複数を同じ部屋に収容していた。逃げ場のない状態で感染させた責任は問われるべきだ」と話す。その上で「感染の根本的な原因は長期収容にある」と指摘する。
在留資格のない外国人は、国外退去とするか否かを決める審判から送還までの間、入管施設に収容される。退去処分とされた人の大半は自ら出国するが、身に危険が及ぶ恐れがあったり、日本に家族がいたりする人は帰国を拒むケースがあり、収容が長期化している。日本の難民認定の判断は世界的にも厳しく、2019年は1万375人が申請したが44人しか認められなかった。人道的な理由で与えられる「在留特別許可」も減少している。収容に際しては裁判所の関与がなく、収容期間の制限もない。昨年秋には国連人権理事会のワーキンググループが入管の対応を「恣意（しい）的な拘禁などを禁じる国際法に違反する」と指摘し、日本政府に入管法の見直しなどを求めた。政府は長期収容の問題の解消に向け、施設外で生活できる措置の創設を盛り込んだ入管法改正案を2月、閣議決定した。改正案では収容に期限を設けず、難民認定の基準も見直さないため、人権軽視との指摘も出ている。
収容者から窮状を聞く活動を続けている駒井知会（ちえ）弁護士も「問題の本質部分を解決していれば、このような事態にはならなかった。今回の事態の早急な解決はもちろん、問題ある入管収容制度を直ちに改めてほしい」と話している。【竹内麻子】

兵庫県立大は５日、自身の授業を受講する女子学生の顔や胸をさわるなどしたとして、大学院工学研究科男性助教を停職３か月の懲戒処分にしたと発表した。
発表によると、助教は２０１９年１１～１２月、実験リポートの指導のため、研究室で女子学生と面談した際、顔や胸などをさわったほか、リポートとは無関係のラブホテルの写真集を見せたという。
女子学生が大学側に相談し、発覚。助教は「リポートに集中させるために体にさわった。写真集は世の中に興味を持ってもらおうと思った」などと話しているという。

４日午前７時４０分頃、和歌山市西庄の民家で、住人の女性（８０）が、玄関から侵入しようとした男ともみ合いになり、首を絞められた。男は何も取らず逃走したが、女性はもみ合いになった後に転倒し、腰の骨を折る重傷を負った。
和歌山県警和歌山北署によると、女性は「呼び鈴が鳴ったので玄関を開けたところ、男が押し入ってきた」という趣旨の説明をしているという。男は６０歳代くらいで約１メートル７０といい、同署が行方を捜査している。

厚生労働省は５日、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた医療従事者の女性（３０歳代）が重いアレルギー症状のアナフィラキシーを起こしたと発表した。この症状の報告は初めて。投薬により症状は改善したという。医療機関からは接種と関連があるとの見立てが報告されているが、厚労省は今後専門家の意見も踏まえ関係性を詳しく調べる方針。
厚労省によると、女性は５日に接種を受けた数分後、せきに続き、まぶたの腫れや全身のかゆみなどの症状が表れた。女性にはぜんそくなどの持病があった。
新型コロナのワクチンでは、まれにアナフィラキシーの副反応が起きることが分かっている。厚労省の有識者会議の会長を務める岡明・埼玉県立小児医療センター病院長は「適切な治療で軽快したと考えられる。どのワクチンにもアナフィラキシーを起こす可能性があり、接種後１５分以上接種場所で待機する観察期間の周知などが重要だ」としている。

川に飛び降りた女性を助けたとして、大阪府警浪速署は5日、大阪市大正区の高校3年、大城良将さん（18）に感謝状を贈った。
署などによると、大城さんは1日午後1時過ぎ、自動車教習所からの帰り道に大浪橋（同市浪速区、高さ約5メートル）で欄干の外に立っている20代の会社員女性を発見。「何かありましたか」と声をかけても、女性は「もういい」と繰り返すだけだった。落ちないように後ろから肩をつかんだが振り払われ、そのまま川に飛び込んでしまった。
「女性が橋から飛び込みました」。大城さんはすぐに110番して、川岸に移動すると船を係留するためのロープを見つけた。女性に向けて投げると、捕まるようにと叫んだ。
小学校から野球を続け、体力には自信があったという大城さん。女性がロープをつかんだのを確認すると、無我夢中で引っ張った。通報で駆けつけた警察官や救助隊員も加わり、無事に女性は救助された。
感謝状を受け取った大城さんは「特別なことをしたという実感はなく、人として普通のことをしただけ。これからも助け合いの意識を持ち続けたい」と笑顔をみせた。【澤俊太郎】